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プライバシーポリシー
株式会社日刊現代は、皆様の個人情報（個人を識別できる情報）の重要性を認識し、その適正な収集、利用、保護をはかるとともに、安全管理を行うため、プライバシーポリシーを定め、次のとおり運用します。
1.個人情報の保護に関する運用要領を定めるとともに、個人情報の管理責任者を置いて適切に管理します。
2.個人情報の利用目的を定め、その目的の達成に必要な範囲内で、適正な方法により収集します。
3.個人情報をご提供いただく際は、その利用目的をお知らせします。
4.個人情報の改ざん、漏洩、不正な侵入などを防止するために、合理的な諸施策を講じます。
5.個人情報の処理を外部に委託する場合は、適正な委託先を選定するとともに個人情報保護に関する契約を委託先と取り交わします。
6.ご本人から個人情報の内容確認や訂正のお申し出があった場合は、合理的な範囲内で適切・迅速に対応いたします。
7.個人情報の保護のために必要な措置を継続的に見直し、その改善に努めます。
以上のポリシーは報道、著述を目的とする場合は、適用されません。ただし、当社は、報道の自由、表現の自由を堅持しつつ、当社が保有する個人情報について、自主的、自律的に適切に取り扱うことをお約束いたします。
個人情報保護について
1. 個人情報の取得
株式会社日刊現代は、「日刊ゲンダイDIGITAL」会員向けサービスへご登録いただく場合、お客様ご自身の意思で提供して頂く個人情報を取得します。上記以外の個人情報を取得する際は、その利用目的を具体的に定め、その目的の達成に必要な範囲内で取り扱います。
2. 個人情報の利用
当社は、個人情報を取得・収集する際にお客様にお知らせした利用目的、利用規約に定める利用目的または以下の目的のために、個人情報を利用します。
(1) サービス提供や契約手続き等のため
(2) サービス内容の改良・改善または新サービスの開発のため
(3) 物品・書類の発送等のため
(4) 当社イベントやサービスご案内のため
(5) 取得した情報にもとづくお客様に合わせたサービス・広告等配信のため
(6) お客様から当社への問い合わせ等への対応のため
(7) サービス運営上のトラブル解決、不正利用防止や安全性の確保のため
(8) 上記目的に必要な調査・分析・マーケティングのため
3.個人情報の第三者提供
当社は、以下に定める場合を除き、事前に本人の同意を得ることなく保有する個人情報を第三者に提供しません。
(1) 法令に基づく場合
(2) 人の生命、身体又は財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
(3) 公衆衛生の向上又は児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
(4) 国の機関もしくは地方公共団体又はその委託を受けた者が法令の定める事項を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼす恐れがあるとき
(5) 当社が利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部または一部を委託する場合
(6) 合併その他の事由による事業の承継に伴って個人情報が提供される場合
(7) 個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合であって、その旨ならびに共同して利用される個人情報の項目、共同して利用する者の範囲、利用する者の利用目的および当該個人情報の管理について責任を有する者の氏名又は名称について、あらかじめ本人に通知し、又は本人が容易に知り得る状態に置いているとき
4.個人データの委託先の管理
当社は、利用目的の達成に必要な範囲において、お客様等の個人データの取扱いを第三者に委託することがあります。当社が個人データの取り扱いを第三者に委託する場合は、委託先の選定基準を定め、あらかじめ委託先の情報管理体制を確認するとともに契約の締結等により委託先においても安全な情報管理が図られるように適切に監督致します。
5.個人情報の管理
・当社は、個人情報の正確性を保つことに努め、また、これを安全に管理致します。
・当社は、法令および本プライバシーポリシーに従って、個人情報を適切に取り扱うために、個人情報の管理責任者の設置、内部規程の整備、社内教育等を実施いたします。
・当社は、取り扱う個人情報の滅失、き損、改ざん及び漏えいなどを防止し、安全管理を図るため、不正アクセス、コンピューターウイルス等に対する情報セキュリティ対策を含む適切な措置を講じます。
個人データの管理について責任を有する者
〒104-8007 東京都中央区新川1丁目3番17号 新川三幸ビル
株式会社日刊現代 代表取締役社長 寺田俊治
6.個人情報の開示等
・当社は保有する個人情報に関する開示等（利用目的の通知、開示、訂正・追加・削除、利用の停止・消去・第三者への提供の停止）の請求に法令の規定に基づき、適切に対応いたします。開示等のご連絡をいただいた場合には、本人からのご連絡であることを確認するために本人確認書類の提示等を求める場合があります。
7.その他
当社は「個人情報保護について」の全部または一部を変更することがあります。変更があった時は、当社はサイト上にてお客様にお知らせいたします。
データの収集および利用目的について
株式会社日刊現代では、お客様のプライバシー保護、利便性の向上、広告の配信および統計データ取得のため、当社が運営するウェブサイトやアプリユーザーからデータ収集をしています。収集方法として、Cookieなどを使用する場合があります。
Cookieとは、サーバーコンピューターからお客様のブラウザに送信され、お客様が使用しているコンピューターのハードディスクに蓄積される情報で、閲覧ユーザーの行動履歴（アクセスしたURL、コンテンツ、参照順等）から、広告表示など効率のよいサービスを提供するために広く使われている技術です。
Cookie自体には個人情報など、お客様のプライバシーに関わる情報は一切含まれておりません。そのため、個人を特定できる情報の収集を行えるものではありません。
また、利用者はウェブブラウザの設定を変更することにより、Cookie等、機能を停止することが可能です。その場合は一部のサービスをご利用できなくなることがあります。
当社では、Googleが提供しているGoogle Analyticsを使用しています。Google Analyticsの利用により収集されたデータは、Googleのプライバシーポリシーに基づいて管理されます。Google Analyticsのサービス利用による損害については、当社は責任を負わないものとします。
また、ディスプレイ広告に対応するGoogle Analyticsの「ユーザー属性とインタレストカテゴリに関するレポート」機能を導入しており、インタレストベース広告のデータや第三者のユーザーデータ（年齢、性別、興味や関心など）を収集し、サイト改善や適切な広告表示に利用しています。
ディスプレイ広告に対応するGoogle Analytics機能をオプトアウト（無効化）する場合には「Google Analyticsオプトアウトアドオン」をご使用ください。
・「Google Analyticsオプトアウトアドオン」について
https://tools.google.com/dlpage/gaoptout/
・Googleのプライバシーポリシー
http://www.google.com/policies/privacy/
株式会社日刊現代では、お客様に適切な広告を配信するために、下記の企業が提供する行動ターゲッティング広告サービスを利用しています。行動履歴情報の利用の詳細につきましては、下記の各社リンク先のプライバシーポリシー（Cookie ポリシー）ページ等、ご参照ください。
また、株式会社日刊現代では、LiveRamp Japan株式会社が提供するAuthenticated Traffic Solutions（ATS）を利用しています。ATSは、匿名化された当社のユーザーデータを、同社が保有するユーザー認証済みの広告主のファーストパーティデータと照合し、クッキー（Cookie）のない環境での広告ターゲティングを行います。
合わせて、上記サービス等を無効にしたい場合は、下記の各社リンク先よりオプトアウト（無効化）ページにアクセスし、手順に従って下さい。
(1) 株式会社CARTA COMMUNICATIONS
https://www.cci.co.jp/privacypolicy/
(2) 株式会社マイクロアド
https://www.microad.co.jp/privacy/
(3) 株式会社したらば
http://kiyaku.ad-spire.net/article/510744692.html
(4) 株式会社fluct
https://corp.fluct.jp/privacy/
(5) CRITEO株式会社
https://www.criteo.com/jp/privacy/
(6) GMOアドマーケティング株式会社
https://www.gmo-am.jp/privacy/
(7) 株式会社フリークアウト
https://js.fout.jp/info/privacy.html
(8) AudienceScience, Inc.
https://www.audiencescience.com/privacy-japanese/
(9) 株式会社Gunosy
https://ads.gunosy.com/adnw_optout
(10) popIn株式会社
https://www.popin.cc/home/privacy.html
(11) ログリー株式会社
https://www.logly.co.jp/optout.html
(12) 株式会社Speee
https://uzou.speee-ad.jp/optout/
(13) 株式会社インティメート・マージャー
https://corp.intimatemerger.com/privacypolicy/
(14) Taboola Japan株式会社
https://accessrequest.taboola.com/access
(15) Teads Japan株式会社
https://www.teads.com/privacy-policy/
(16) 株式会社スリーアイズ
https://candy-network.com/pp/
(17) ヤフー株式会社
https://btoptout.yahoo.co.jp/optout/preferences.html
(18) LiveRamp Japan株式会社
https://liveramp.com/opt_out/
(19) 株式会社BI.Garage
https://bi.garage.co.jp/informativedata/
最後に、広告の不正利用等の検知を行い適切な対応を行うため、Boltive社が提供する「Ad Lightning」を使用しています。Boltive社がセキュリティの担保とクライアントへ報告を目的とし、同社にIPアドレス、デバイスおよびブラウザの情報を送信する場合があります。
著作権
著作権と免責事項について
1.「日刊ゲンダイDIGITAL」に掲載された記事内容、写真、デザイン、構成等の著作権は、特別な指定がない限り株式会社日刊現代に帰属します。無断に転写・複写することを禁止します。
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利用規約
第1条 本規約について
1.本規約は、株式会社日刊現代（以下、｢弊社｣といいます。）が、「日刊ゲンダイＤＩＧＩＴＡＬ」のサイト（以下、「本サイト」といいます。URLは予告なく変更される場合があります。）で、【スタンダードプラン】【プレミアムプラン】【新聞郵送セット割り会員】【競馬限定プラン】(以下、【有料会員】)および【メルマガ会員】へ提供されるサービスの利用に関して適用されるものです。
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第6条 サービスの利用について
会員は、弊社とサービスの利用契約を締結することで、種々の会員サービスを利用できます。【有料会員】登録のプロセスでは、SBペイメントサービス株式会社が運営する決済システムに必要事項を入力するものとします。。
第7条 有料サービスの利用料金およびサービス期間について
1.有料サービスの利用料金の支払い方法は、弊社所定のクレジットカード、キャリア決済サービス(ＮＴＴドコモ・ソフトバンク)、リクルートかんたん支払い、のいずれかでの決済になります。なお、【スタンダードプラン】【プレミアムプラン】【新聞郵送セット割り会員】サービスの利用明細に表示される利用先名は「日刊ゲンダイＤＩＧＩＴＡＬ」となり、【競馬限定プラン】サービスの利用明細に表示される利用先名は「ゲンダイ競馬」となります。
2.サービス期間は、毎月1日から同月末日までを1カ月として、月額課金方式により料金を引き落とします。ただし、プランによっては一定期間の利用料金をまとめて請求する場合(以下「一括払いプラン」)があります。
3.【有料会員】の利用料金は、初回利用時に限り契約日にかかわらず初月分を110円(税込)とし、次月分から正規の月額料金が発生します。過去に有料サービスを利用したことがある場合は、契約日にかかわらず申込時に初月分の月額料金を全額引き落とします。
4.弊社は本サイト上に事前に掲載することにより、有料サービスの月額料金を変更できるものとします。本サイトに掲載された日が属する月の翌月から、会員に対して変更後の月額料金が適用されます。
第8条 有料サービスの解約について
1.会員が有料サービスの利用に関する弊社との契約を解約するには、本サイトから弊社所定の手続による解約の手続が完了する必要があります。
2.【有料会員】は、サービス期間が満了する前に会員による契約解約の手続が完了しない限り、当該契約は自動的に更新されるものとし、利用者はこれに同意するものとします。
3.会員による【有料会員】契約の解約の手続が完了した場合、契約解約手続の完了日を問わず、解約手続完了日が属するサービス期間の月額料金が全額発生します。既に支払われた行われた月額料金は理由の如何を問わず、返金されません。
4.【有料会員】の契約解約手続を完了し、【メルマガ会員】への切り替えを行う場合、解約手続完了日が属するサービス期間の末日までは同サービスを利用することができます。
第9条 退会について(メルマガ会員の解約について)
1.会員が【メルマガ会員】の利用に関する弊社との契約を解約するには、本サイトから弊社所定の手続による退会の手続が完了する必要があります。
2.【有料会員】であっても、退会手続きを完了した場合は、その時点ですべてのサービスが利用できなくなります。
第10条 動作保証・免責
1.弊社は会員サービスについて、本サイト上に掲載する推奨環境以外の環境での利用に対して、動作保証を行いません。
推奨環境での利用であっても、利用者の使用する機器及び通信環境等によって、提供サービスの不具合や使用する機器に不具合を及ぼす可能性があります。
2.弊社によるメンテナンス作業や停電及び通信回線の異常、天変地異など運営会社の予測を超えた不可抗力によって、サービス提供の一部又は全部に制約が生じる可能性があります。会員は、これらの不具合及び不具合から生じた損害について弊社が一切を免責されることに同意するものとします。
2015年12月01日制定
2020年05月13日改定
2023年04月01日改定
2023年05月01日改定
2023年12月01日改定
特定商取引法に基づく表示
| 販売業者 | 株式会社日刊現代 |
|---|---|
| 所在地 | 〒104-8007 東京都中央区新川1丁目3番17号 新川三幸ビル |
| TEL | 03-5244-9600 |
| 販売責任者 | 寺田 俊治 |
| 販売価格 | サイト内のページに記載 |
| サービス代金以外の料金 | なし |
| お支払い方法 | クレジットカード・携帯キャリア(docomo、ソフトバンク)、 リクルートかんたん支払い |
| お申込方法 | ウェブ上でのお申し込み |
| サービスの提供時期 | お申し込み手続き終了後すぐに |
| サービス代金のお支払時期 | サイト内のページに記載 |
| 変更・キャンセル・ 返品について | 商品の性質上、ご購入手続き完了後はいかなる理由でも変更・キャンセル・払い戻しはできません。 |
| お問い合わせ先 | 問合せフォーム |
広告掲載について
ご利用いただきまして誠にありがとうございます。
日刊ゲンダイDIGITAL広告に関する資料請求・お問合せ等ございましたら以下のフォームにご記入の上、送信ボタンをクリックしてください。
媒体資料
日刊ゲンダイ 新聞媒体資料
会社概要
代表あいさつ
「日刊ゲンダイ」は㈱講談社グル―プの㈱日刊現代が発行する“毎日出る雑誌”です。昭和50年の創刊時の編集長は元週刊現代の編集長でした。新聞やテレビが報じないが、読者に伝えたい出来事はたくさんある。しかし、週１回しか発行できない週刊誌ではネタが古くなってしまう。だったら毎日出そう、ということで「日刊ゲンダイ」が始まったのです。
「日刊ゲンダイ」は創刊時の編集方針を今なお貫いています。大きなメディアが忖度して書かないようなことにズバズバ斬り込む。読者目線で大衆の本音、怒り、疑問を紙面にぶつける。実用記事でもビジネスマンが求めるホントの情報を網羅すべく、日々、記者が飛び回っています。競馬記事は記者が厩舎に密着、他紙にはない独自のナマの情報を伝えています。
デジタル時代にあっても、「日刊ゲンダイ」が伝える情報の中身は変わりません。他社がやらない独創、大メディアにはできない斬り口。この方針は創刊以来変わりません。むしろ、いまのネットメディアがやろうとしていることを先駆けてやってきたのが「日刊ゲンダイ」なのです。ますますのご愛顧をよろしくお願いいたします。
代表取締役社長寺田俊治
企業情報
| 会社名 | 株式会社日刊現代 |
|---|---|
| 本社所在地 | 〒104-8007 東京都中央区新川1丁目3番17号 新川三幸ビル |
| 代表者 | 代表取締役社長 寺田 俊治 |
| 従業員数 | 107名（2023年11月末日現在） |
| 設立 | 1975年（昭和50年）9月27日 |
| 資本金 | 1億円 |
| 関連会社 | 株式会社日刊現代大阪 〒530-0055 大阪府大阪市北区野崎町5番9号 読売大阪ビル 株式会社ノンコム 〒104-0033 東京都中央区新川1丁目3番17号 新川三幸ビル201号 |
沿革
- 1975年（昭和50年）10月27日
- 「日刊ゲンダイ」（東京版）を創刊
- 1981年（昭和56年）11月15日
- 「日刊ゲンダイ」（大阪版）を刊行
- 1981年（昭和56年）12月1日
- 日刊サッポロ株式会社（現・株式会社日刊スポーツプロモーション）より北海道版（新聞名は「日刊サッポロ」）を刊行
- 1992年（平成4年）4月1日
- 株式会社中部経済新聞社より「日刊ゲンダイ」（中部版）刊行
- 2006年（平成18年）6月1日
- 「日刊サッポロ」を「日刊ゲンダイ」に改名
- 2016年（平成28年）1月4日
- 本社を東京都中央区築地から東京都中央区新川に移転
アクセスマップ
東京メトロ日比谷線「茅場町」駅から徒歩3分
東京メトロ東西線「茅場町」駅から徒歩3分
一般事業主行動計画
女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画を次の通り策定する
1.計画期間
令和４年４月１日～令和９年３月３１日
2.目標と取組内容
目標 女性労働者の採用を2人以上増やす
[取組内容]
- 令和4年4月～
- 女性労働者が活躍できる企業であることをPRする（ホームページなどに掲載）
- 令和4年4月～
- 編集局・デジタル局・メディアビジネス局への女性労働者の積極的な配置
よくある質問・お問い合わせ
日刊ゲンダイDIGITALについて
- Q.
推奨環境について教えてください
- A.
推奨環境は下記の通りです。
【PC】
OS： Windows 10、Mac macOS 10.13以上
ブラウザ： Firefox、Chrome、Safari
【スマートフォン・タブレット】
OS：Android 6以上、iOS 12以上
ブラウザ： Chrome、Safari
Android端末に標準搭載のブラウザで紙面ビューアーを起動すると、端末によっては紙面イメージがご覧いただけない場合があるため、当サイトでは使用を推奨しておりません。
Chromeブラウザをご利用ください。
- Q.
紙面ビューアーの機能について教えてください
- A.
紙面イメージをそのまま、パソコンやスマホのブラウザで表示・閲覧できる機能です。
お手持ちの端末に合わせて拡大・縮小をして閲覧いただけます。ページ右上の「紙面」をクリックし、紙面一覧から読みたい日付けを選択して、「紙面を読む」をクリックすると紙面ビューアーが立ち上がります。
- Q.
従来型の携帯電話でも見られますか
- A.
対応しておりません。パソコン、スマートフォン、タブレットをご利用ください。
- Q.
バックナンバーの閲覧はできますか
- A.
最新号から過去90日間分の紙面の閲覧が可能です。競馬限定プランの方は過去30日間分の1面・競馬面・終面のみ閲覧が可能です。
- Q.
最新号は何時から紙面ビューアーで見られますか
- A.
休刊日（日曜、祝日、年末年始）を除く月曜～土曜日の15時以降に公開されます。
※編集の都合などにより遅れる場合があります
- Q.
紙面ビューアーの印刷・保存はできますか
- A.
紙面ビューアーを立ち上げた状態で、ページ上部の印刷ボタンから紙面の印刷が可能です。データの保存はできません。
【印刷機能の注意点】
お使いのブラウザやプリンタによっては、きれいに印刷されない場合がございますのでご了承ください。
※読み込みに時間がかかる場合があります。プリンターによって印刷の精度が異なります
- Q.
読みたい紙面の発売日と発行日がずれている
- A.
紙面に記載されている発行日は、紙面が発売された日付けとは異なります。
平日は発行日の翌日、週末特別版には翌月曜日の日付けが記載されていますので、ご注意ください。
- Q.
Androidで紙面ビューアーを使用すると、紙面の左上の一部だけが大きく表示され電子版が読めません
- A.
Chromeの「強制的にズームを有効にする」機能が有効になっている可能性があります。
[設定]→[ユーザー補助機能]→[強制的にズームを有効にする]のチェックを外してください。
お申し込み・お支払いについて
- Q.
電話での申し込みはできますか
- A.
電話でのお申し込みは受け付けておりません。インターネットでお申し込みください。
- Q.
申し込みをしてから、どのくらいで利用できますか
- A.
会員向け機能はお申し込みからすぐにご利用になれます。新聞郵送セット割の本紙郵送は翌発行日分からお届けします。
※お客様のお住まいの地域によってお届け日が異なりますので、ご了承ください。
- Q.
支払いにはどのような方法がありますか
- A.
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自分の知らない父方の祖先や母方の祖先のこと、縁遠くなっている祖父や祖母 の兄弟たち、今生きていても会ったことのない遠い親戚のことまで一目瞭然で知ることのできる家系図は、自分と家族の源が分かる貴重な財産であり、世界で ただ一つだけのファミリーヒストリーでもあるのだ。
今の家族や後世に家系図を残すことができなくなってしまったと天を仰ぐ前 に、お勧めしたいのが、家系図作成の専門会社 「家樹㈱」とともにお届けする、本紙オリジナルの家系図プラン。
この家系図作成のプロフェッショナルたちが紡ぎ出す家系図を後世に残し、代々いつまでも引き継いでもらえる家族の記録にしたいものである。
最高レベルの調査プラン
現在から取得できる“全て”の戸籍を取得して幕末時代までの先祖を辿ります。
「お客様」を基点とした家系図が出来上がります。
本格家系図セットのご紹介
本格家系図セットは家系図、系譜、起源の案内等のオプション品がセットになった家系図作成会社「家樹（株）」の大変ご好評いただいているシリーズ商品です。幕末まで遡れます。
※現在、取得できる戸籍で一番古いものが明治19年戸籍と呼ばれるものです。この戸籍から、江戸時代末期程度のことまで判明する可能性があります。しかし、戸籍の保存状況により、明治・大正以降の範囲までになる可能性があります。
納品物一覧
家系図
家系調査で判明した人物・ご先祖をわかりやすく正確にレイアウトしたＢ４サイズの家系図です。フォルダカラーは黒・茶・紺・緑の４色展開。家樹ロゴのない無地のものもお選びいただけます。お客様のご希望により、扱いやすいＡ４サイズに変更も可能です。家系図データファイル（PDF・Ai・Excel）もUSBメモリに含まれますので、お好きな枚数をご自身でも印刷していただけます。家族に変化があったときはご自身で編集（Excel）も可能です。
和綴じ系譜
和綴じ系譜は、家系図に記載されている人物について、それぞれの方の詳細な情報を読み取り情報をまとめた、家族やご先祖の名簿と履歴書のような和綴じ本です。人物ごとに詳細な情報をまとめるため、その人物一人一人の歴史が手に取れます。和暦と西暦、当時の年齢も入ります。お好みに合わせ４つの表紙の柄からご選択いただけます。製本作業は和綴じ製本の職人が手作業で行います。家系譜データファイル（PDF・Excel）もUSBメモリに含まれます。
USBメモリ
作成した家系図や系譜などのデータを保存したUSBメモリです。編集可能なデータとなっているので、未来の家族へ家系図を引き継いでいくことができます。
ファイル形式
家系図：AI・PDF・Excel
収集した全ての戸籍：フルカラーPDF
和綴じ系譜：PDF・Excel
生没年月日一覧：PDF・Excel
家族の歴史年表：フルカラーPDF・Excel
オリジナルヒストリー新聞：フルカラーPDF
生没年月日一覧
それぞれの家族やご先祖の生年月日・没年月日・出生地・死亡地を一覧で確認できます。意外な先祖のゆかりの場所がないか探してみるのも楽しみの一つです。一覧で並べてみると、意外な共通点が見つかるかもしれません。生没年月日一覧のデータファイルもUSBメモリに含まれますので、お客様ご自身で編集することができます。
家族の歴史年表
家族の歴史年表は家族の歴史と日本史、世界史、を年表として並列に並べた家族のためのオリジナル年表です。ご先祖がどのような時代に生きてきた方なのかをわかりやすく一覧で体感することができます。歴史年表のデータファイルもUSBメモリに含まれますので、お客様ご自身で年表を更新していくことができます。
起源（ルーツ）の案内
家系図作成で判明したルーツの場所の地域情報をお渡しいたします。家樹で独自に所蔵する文献から調査を行い、お客様の家の最古の先祖・名字・家紋・江戸時代の藩に関する情報・ルーツの酒の情報等をまとめます。ルーツの案内をご覧頂くことで、先祖のゆかりの場所に関する情報を知ることができます。
収集した戸籍
収集した戸籍の原本は専用フォルダに入れて、すべてお返し致します。これらの戸籍は相続手続き等にもそのまま使用できます。全ての戸籍をスキャンしたデータ（フルカラーPDF）はUSBメモリに格納されますので、家族に関する情報を永久に保存しておくことにもなります。
保存箱
保存用に適した重厚感のある黒色で仕上げた丈夫な紙製の保存箱になります。家樹ロゴのない無地のものもお選びいただけます。家系図セットの全ての納品物がこの保存箱の中に収まる特注品です。
家族の歴史聞き取りシート
家系図と合わせて、家族の歴史聞き取りシートを納品します。家系図を元に身近な先祖であるご両親やおじいちゃんやおばあちゃんに家族の歴史を教えてもらい、残しておくためのヒアリングシートです。家系図を家族のコミュニケーションのキッカケにしていただくためのツールですので、家族が集まる瞬間に是非ご活用下さい。
日刊ゲンダイ 特別セット
オリジナルヒストリー新聞
「どこでいつ生まれたのか？」家系図から判明した最古の戸籍、戸主、出生日、本籍地などの情報に加えて、家系図を依頼された方や親類など関係者の方のお話をもとにオリジナル新聞を制作いたします。日刊ゲンダイ本紙を模し、それぞれの家に歴史を紐解く紙面となります。家系図とともにわが家の記録として残してください。
※紙面構成についてはお客様のご要望をお聞きした上で制作いたします。
仕様：カラー１ページ（表／裏） Ｂ４サイズ
パウチ版1部、印刷した新聞１０部、PDFデータ
家系図を巡るストーリー
ルーツの旅 遥か昔の先祖の街へ
父の残した暗号 家族が読み解いたメッセージ
家系図ができるまで
家系図の作成方法や手順についてご紹介します。
1お申込み書類へ記入
日刊ゲンダイにご注文ください。後日、お申込み書類一式をお届けしますので委任状等の記入の上、家系図作成会社 家樹（株）にご返送ください。
・お申し込みガイド ・家系図作成申込書 ・委任状 ・個人情報取扱同意書 ・サービス利用規約 ・身分証明台紙 ・返信用封筒
支払い方法 銀行振り込み（振り込み手数料お客様負担）
ご注文後、お振込み方法の詳細を日刊ゲンダイより、ご案内いたします。ご入金確認後、お申込み書類一式を発送いたします。
2家系調査開始
お客様から家樹（株）へ書類が到着しましたら、家系調査を開始いたします。調査にはおよそ３～４か月程度かかりますので、調査結果のご報告をお待ちください。
3家系図の下書き確認（家系図調査報告）
納品前に、家樹（株）からお客様に家系図の下書きをご提示（メールまたは郵送）させていただき、事前に確認いただきます。その際、調査対象以外のご親族様を家系図へ追加することも可能です。
4家系図セットの納品
すべての納品物を丁寧に梱包し、家系図セットとして納品いたします。
よくある質問
お客様からよくいただく質問と回答をご紹介
申し込みについて
- 1. 家系図作成に期限はありますか？
- 作成期限はありません。しかし、戸籍法には150年という保存期間が定められており、保存期間が過ぎると、ご自身のご先祖が載っている除籍・改製原戸籍が廃棄される可能性が出てきてしまいます。平成22年6月1日に戸籍法が改正されるまでは、保存期間が80年と定められており、実際に過去に廃棄されてしまった事例も少なくありません。戸籍が廃棄された場合、幕末まで辿る家系図の作成は困難になりますので、お早めの作成をおすすめしております。
- 2. 家系図作成サービスを受ける条件はありますか？
- 家系図作成サービスを提供する上で特別な条件はありませんが、戸籍を辿って作成するため、「日本人」の方であることは条件となります。その他、委任契約締結の関係で、依頼する方が「成人」していることも条件になります。他に条件はないため、基本的に日本人の方であれば、どなたでも家系図を作ることができます。
- 3. 申込に必要なものはありますか？
- 記入押印済の①申込書 ②委任状 ③個人情報取扱同意書 ④身分証明証のコピーが必要になります。身分証明証のコピーは戸籍請求の際の本人確認資料として必要となります。できるだけ写真付き身分証明書のコピーのご提供をお願いしております。お客様が既にお持ちの家系図があれば、資料としてお預かり（またはコピー）させていただいております。
- 4. いとこや甥・姪も家系図に追加できますか？
- 家系調査はご依頼者様の直系の先祖と子孫のみ可能です。従兄弟、甥、姪は傍系となるため、その方の家系調査はできませんが、戦前の戸籍に傍系の方の名前が入っている場合もあります。調査はできないものの、お客様から情報をいただければ従兄弟（いとこ）・甥・姪のお名前等を家系図に追加することは可能です。家系図の下書き確認時までにお申し付けください。
- 5. 夫（妻）の家系図を作ってプレゼントできますか？
- ご依頼者の直系血族のご先祖様の調査はできますが、それ以外の方は法令によりできません（戸籍法１０条）。 配偶者様のご先祖様は、ご依頼者からみると直系血族ではなく姻族という関係になりますので、家系図作りの資料としての戸籍の取得ができません。調査するためには配偶者様の記名押印がされた委任状及び身分証明書コピーが必要になります。これらの書類が準備できない場合は配偶者様の家系図の作成はできません。
- 6. 父（母）へのプレゼントなので内緒で作成できますか？
- 家系調査は、ご依頼者の直系血族のご先祖様の戸籍を取得する方法により進めます。ご依頼者のご両親は直系血族にあたりますので、内緒で家系図の作成をすることは可能です。また戸籍の請求にあたって、私共及び役所等からご両親、ご親戚に連絡を取ることもございませんので内緒で作成すること自体は可能です。しかし個人情報の取得を行う関係上、内緒ではなくご両親、祖父母に事前の承諾をとることをお勧めしております。
- 7. 父（母）は養子なのですが、調査できますか？
- 可能です。お父様（お母様）の実の両親、養方の両親共に調査できます。
家系調査・家系図作成に関して
- 1. どの範囲の先祖まで判明するのでしょうか？
- 家系調査はご依頼者の直系の先祖の戸籍を取得して行い、現在取得できる最も古い戸籍は明治１９年の戸籍です。戦後の戸籍は夫婦と子の２世代しか同じ戸籍に入ることはできませんが、戦前の戸籍には「家」を単位として兄弟の子供や孫まで多くの人物が含まれています。そのため、戦前の戸籍からは直系の先祖の戸籍を調査するだけでもたくさんの先祖が判明し、多いケースでは300人を超える先祖が判明する場合もあります。
- 2. 家系図を作る過程で、先祖の職業はわかりますか？
- 家系図を作るうえで取得する戸籍に職業が記載された欄はありませんので、家系図作成段階で正確に先祖の職業を知ることはできません。
- 3. 「直系」とはどういう意味ですか？
- 祖父母・両親・子・孫と先祖から子や孫へ縦にまっすぐつながる関係を「直系」と呼び、これに対して兄弟やいとこ同士のように両親や同じ先祖を通じて横にまたがってつながる関係を「傍系」といいます。家系図の作成については、直系の先祖の戸籍は取得することができる一方、傍系の先祖の戸籍については取得できません。そのため、傍系の先祖の情報については完全なものではない可能性があります。
- 4. 何代前の先祖まで遡れるものなのですか？
- ご依頼される方の年齢にもよりますが、通常、４～７代前位です。現在取得できる戸籍で一番古いものが明治１９年戸籍と呼ばれるものです。この一番古い明治１９年戸籍からは、江戸時代末期程度ことまで判明する可能性があります。しかし、災害や戦災等で戸籍が焼失していることもあります。またご先祖の世代交代の時期等の状況より判明する事実は異なってきます。
- 5. 古い戸籍が取得できなかった場合はどうなりますか？
- 戸籍の消失や廃棄などで古い戸籍が取得できなかった場合は、判明した範囲までの家系図を作成させていただいております。取得できた戸籍が極端に少なかった場合（例：昭和の時代までしか判明しなかった場合等）は、別の系統の調査をさせていただく等のご提案をしております。
- 6. 家系図の書き方・レイアウトはどうなりますか？
- ご依頼者の直系血族とその配偶者及び兄弟姉妹を中心に家系図に記載し、原則として【縦系図・横型】の形式により描画します。実親、養親(養子縁組離縁をしている場合を除く）、男系、女系に関わりなく全ての直系血族を遡ります。また、特にご希望がない限りご依頼者を基準とした構成で家系図を作成します。判明した先祖を全て家系図に記載すると、複雑で見づらい家系図となる場合もあるため、臨機応変にバランスよくご先祖を配置します。家系図のレイアウトにつき、ご希望がある場合や他の形式を希望される場合はお申込時にお申し出下さい。
- 7. 自分の知りたくない情報が戸籍から判明することもありますか？
- 家樹（株）は、お客様に対し、家系図を通して人生を豊かにしたいとのコンセプトでサービスを提供しています。しかし家系図作成の過程で家族の歴史を辿っていくと、稀に知りたくない情報が判明する場合もございますので、特に懸念される場合は家系図の作成をお控え下さい。家系図に載せる情報については、ご依頼者様の希望により変更可能ですので、不都合な情報は家系図に載せないこともできます。家系図の下書き確認時にお申し出ください。
- 8. 犯罪者が含まれていたこと等が判明することもあるのですか？
- 収集する戸籍には犯罪歴は記載されておりませんので、そのようなことは判明いたしません。また、身辺調査を目的とした家系図作成のご依頼もお断りしています。
- 9. 他人に知られたくない情報が戸籍に記載されている場合でも家系図に載せなければいけないのですか？
- 載せる必要はありません。家系図に載せる情報については、ご依頼者様の希望により変更可能ですので、家系図の下書き確認時にお申し出ください。
- 10. 家系図に入れてほしくない人物は載せないこともできるのですか？
- 可能です。下書き確認時にお申し出いただければ対応させて頂きます。ただし、真実でない家系図を原因とするトラブルについては対応いたしかねます。
- 11. 家紋を家系図に入れることはできますか？
- 家紋名または家紋の画像などをお知らせください（スマートフォン等で撮影したもので十分です）。ただし、特殊な場合については、対応することができないことがあります。なお、家紋のデータがない場合、図柄の写真等をいただければ有料で家紋を制作することができます。
- 12. どのような方法で先祖のことを調べ、家系図を作るのですか？
- ご依頼者様の戸籍の取得から始まり、各市区町村に保存されている直系のご先祖の戸籍を順を追って取得し辿っていき、その取得した戸籍を正確に読み解くことで家系図を作成します。江戸時代以前の先祖のことを調べたい場合も、最初に戸籍による調査が必要です。
- 13. 家系とはなんですか？
- 家系図の作成にあたっては、「家系」とは「苗字」と同じ意味でご理解下さい。
- 14. 家系図の作成は自分でもできるのですか？
- ご自身でも家系図の作成はできます。しかし家系図の作成にあたっては、全国の市区町村に申請書を書き戸籍の取得を行う技術と、正確に戸籍を読み取る技術が必要となります。間違った家系図を作りたくないと思う方も多く、結果的に専門業者に依頼するケースが大半です。
その他
- 1. 専門職ではない株式会社でも家系図の作成はできるのですか？
- 家樹（株）は、法令及び最高裁判例の主旨に基づいて適切に業務を行っております。行政書士が作成する鑑賞用家系図の作成が行政書士法に定める「事実証明に関する書類」にあたるか争われた事例で、最高裁判例（最一小判：平成22年12月20日判決）によると、家系図は「事実証明に関する書類」にあたらないと判断されております。その為、行政書士等の専門職以外のものである当社も家系図を作成することができます。当社の家系図作成の前提となる戸籍の収集等は専門的な能力・知識が求められる為、必ず司法書士・行政書士事務所が行なっております。
- 2. 戸籍に記載された個人情報の取扱いが心配なのですが。
- 家系図の作成にあたっては、高度な個人情報である戸籍の収集が不可欠です。家樹（株）は、JIS Q 15001に準拠した個人情報保護マネジメントシステムを確立し、一般財団法人日本情報経済社会推進協会（JIPDEC)によりプライバシーマークが付与されている数少ない家系図作成会社です。さらに家系図作成を監修している司法書士と行政書士にも高い倫理規定と守秘義務が法律で定められているため、個人情報の管理は万全の状態です。是非安心してご依頼下さい。
お客様の声
自分のルーツを知ることができました。
自分のルーツを知りたいと思い、作成を依頼致しました。自分のご先祖様がどこの出身なのか、今まで気になっていたことをハッキリさせることが出来ました。私自身は関東の家柄だとずっと認識しておりましたが、ご先祖様は北海道であることがわかりました。今まで気にならなかった地域に興味が湧き、ご先祖様が育った町などに行きたくなりました。
完成するまで非常に楽しみでしたが、今ではご先祖様が住んでおられた各地域に旅行することが楽しみとなっております。
男性 64歳
還暦を迎える両親へのプレゼントに
還暦祝いで両親にプレゼントしました。父も母もとても喜んでくれました。父の曾祖父が15人兄弟だとわかり、父もビックリしていました。メールでのやり取りも迅速で、対応も好印象でした。家系図は先祖しか入らないので、本来家系図に含まれない私の子供たちの名前も追加で載せてくれたので、本当に感謝しています！ありがとうございました！
女性 30歳
先祖から繋がって生きてきたことを実感
私は昨年、癌であることが分かりました。子供たちや孫たちになにか残せるものがないか考えている中で、「家樹」と出会いました。商品が届くまではどんな完成になるのか不安がありましたが、完成品が届くと想像以上の仕上がりに感動しました。
当初は子供たちや孫たちに残せるものはないかと考えて依頼しましたが、家系図を見ていると、私も両親や祖父母、それ以前の先祖から繋がって生きてきたんだなと実感させられました。子供たちとも会話が増えた気がしますし、孫たちやその先の世代にも是非残したいと思います。家宝を手に入れることが出来て、感謝しています。
男性 59歳
息子の結婚祝いに贈りました
息子の結婚が決まり、新しい家族が増えた記念で作成を依頼しました。息子のお嫁さんも非常にいい子で、家族になれたことが喜ばしいです。息子夫婦が喜んでくれるか心配でしたが、お嫁さんも私たち家族やご先祖様に興味を持ってくれて良かったです。
また、私の実家には古い家族の記録などは一切なかったので、私自身もご先祖様を知ることが出来ました。もし、息子夫婦に子供が出来たら、またお願いしようと思います。
女性 55歳
法要で贈り先祖の話をするきっかけに
祖母の十三回忌の法要の際に、親戚が集まりましたので、その際に親戚に配りました。
家系図を手に取り、祖母の思い出話やご先祖様の話で盛り上がり、会話は尽きませんでした。法要を行って頂いた住職も先代から我が家を知っておられたので、いろいろな話が聞けました。
女性 46歳
日刊ゲンダイオリジナル家系図セット
辿って、知って、つないでいく…世界にひとつだけの家系図をお作りいたします。
価格605,000円（税込）
セット内容：家系図、和綴じ系譜、USBメモリ、収集した戸籍、生没年月日一覧、家族の歴史年表、起源の案内、保存箱、家族の歴史聞き取りシート、オリジナルヒストリー新聞。
購入者特典
ご希望の方には後日、「我が家のファミリーヒストリー」（仮）と題し、今回の戸籍調査から判明した情報及び取材を元に本紙紙面にてご紹介をさせていただきます。
※ご注文後、「お申し込み書類一式」を送付致します。同封の委任状などをご記入いただき、家系図作成会社『家樹（株）』にご返送ください。
※商品のお届けは、書類のご返送から6か月ほどかかります。お申し込み書類一式をご返送いただいてからは、キャンセル、ご返品はできません。
※お支払いは、銀行振り込み（前払い）となります。
※委任契約締結の関係により、「日本人」かつ「成人している」方が申し込み対象となります。
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