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〜テラヘルツ波を安心安全に利用するための実験的研究が世界で初めて可能に〜

国立大学法人福井大学遠赤外領域開発研究センター（センター長: 立松 芳典）及び国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 徳田 英幸）は、次世代の高速・大容量無線通信技術で利用が見込まれているテラヘルツ波を安心安全に利用するための実験的研究を可能とする高強度テラヘルツ波連続発生装置を開発しました。

NICTの前身機関が製作した草分けの電波望遠鏡

公益社団法人日本天文学会は3月17日、東京天文台（現・国立天文台）三鷹キャンパスで使用され、現在は国立天文台野辺山宇宙電波観測所で復元・公開されている、200MHz太陽電波望遠鏡を、2024年度(第7回) 日本天文遺産に認定したと、発表しました。同望遠鏡は、NICTの前身機関が東京天文台に働きかけて製作されたもので、黎明期の電波天文学における通信工学者と天文学者の協働の成果といえるものです。

～CPRのデータ利用が始まります～

国立研究開発法人情報通信研究機構（理事長: 徳田英幸、以下NICT）が国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（理事長: 山川 宏、以下JAXA）と共同で開発した雲観測レーダ（Cloud Profiling Radar、以下CPR）が搭載されているEarthCARE衛星のレベル2プロダクトについて、JAXA及び衛星を開発した欧州宇宙機関（以下ESA）からリリ－スされました。

災害時の連絡手段について（無線通信編）

多くの大規模災害では、通信の途絶や繋がりにくい状況が発生します。災害時の特に初動段階の連絡手段を考える場合、バッテリーや自動車に搭載することで電源を確保し利用できる無線通信は非常に有効な手段です。
今回は、様々な連絡手段として活用可能な特徴のある無線システムについてご講演いただきます。また、最後に一部操作資格が必要な無線局を紹介しますことから、無線従事者の資格についてご紹介します。

〜量子コンピュータから生み出される付加価値の高い情報の安全な伝送・保管を実証〜

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 徳田 英幸）、国立研究開発法人理化学研究所（理研、理事長: 五神 真）、大阪大学量子情報・量子生命研究センター（QIQB、センター長: 北川 勝浩）及び株式会社QunaSys（QunaSys、CEO: 楊 天任）は、NICTが整備して研究開発及び運用を進めている量子セキュアクラウドと理研が中心となって開発した国産ゲート型量子コンピュータを接続し、国産ゲート型量子コンピュータを安全に利用するための相互接続環境を構築しました。量子セキュアクラウドのユーザーが国産量子コンピュータ機能を利活用でき、生み出されたデータを安全に伝送・保管できることを実証しました。

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT、理事長: 徳田 英幸）は、高度通信・放送研究開発委託研究として令和7年度から新たに研究開発を開始する課題241について、学識経験者で構成される評価委員会での評価等を踏まえ、下記のとおり採択しました。

～DXを推進する企業に役立つデジタル人材育成講座をAI技術によって自動的に推薦～

国立研究開発法人情報通信研究機構（以下、NICT）と独立行政法人情報処理推進機構（以下、IPA）は、Web情報に基づいて企業のDX活動を評価するWISDOM-DXシステムと生成AI技術を用いることにより、企業のDX活動への取り組み状況に応じたデジタル人材育成講座を推薦する、WISDOM-DX推薦システムを開発しました。

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 徳田 英幸）は、2025年3月3日（月）から6日（木）にスペイン・バルセロナで開催される世界最大級のモバイル関連技術展示会「MWC Barcelona 2025」に、初めてNICTで独自のブースを出展します。展示ブースでは、Beyond 5G領域を始め最新の研究開発成果を紹介します。地上通信ネットワーク（TN）と非地上系ネットワーク（NTN）の融合による大陸間基地局制御、300 GHz帯テラヘルツ波を使ったドローン間のすれ違い大容量ファイル無線伝送に活用可能な技術や4K映像の非圧縮リアルタイム中継伝送などの展示を行い、2030年以降の人々の暮らしを支えるICT技術を紹介します。是非この機会にNICTブースへご来場ください。

総務省及び国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー））は、令和7年3月13日（木）に「起業家甲子園」を、翌14日（金）に「起業家万博」を開催します。

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 徳田 英幸）サイバーセキュリティネクサスは、NICTER観測レポート2024を公開しました。NICTERプロジェクトの大規模サイバー攻撃観測網で2024年に観測されたサイバー攻撃関連通信は、2023年と比べて11%増加しました。また、調査目的とみられるスキャンパケットの割合は60.2%（2023年は63.8%）と、依然として全体の6割以上を占めており、インターネット上のIoT機器や脆弱性を狙った調査が活発に行われていることが分かります。日本国内では、1日当たり約730〜11,500ホストがIoTボットに感染していることが確認され、平均すると1日当たり約2,600台が感染している状況です。個別の観測事象として、2023年に引き続き、DVR製品へのIoTボット感染が活発に発生し、IoT向けLTEルータの感染も顕著でした。一方で、DRDoS攻撃の観測件数は減少傾向を示しました。さらに、日本のIPアドレスを標的とした攻撃は累計17万件に達しました。

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 徳田 英幸）未来ICT研究所の井上振一郎室長らの研究グループは、旭化成株式会社（代表取締役社長: 工藤 幸四郎）と共同で、発光波長265 nm帯の高強度深紫外LEDを搭載した鉄道車両用空気殺菌モジュールを開発し、静岡鉄道株式会社の実運行中の鉄道車両内への搭載を実証しました。

「IEEE Fellow Class of 2025」として、当機構 ネットワーク研究所 ワイヤレスネットワーク研究センター 原田博司 研究統括のFellow昇格が発表されました。