【賃貸】フリーレントとは? 仕組みやメリット・デメリット、探し方を紹介 | 【LIFULL HOME'S】住まいのお役立ち情報
近年、キャンペーンの一種として「フリーレント」を導入する物件が増えています。フリーレントとは、賃貸住宅において入居後の一定期間家賃が無料になる契約のことです。
この記事では、フリーレント物件への入居を検討している人に向けて、フリーレントの基礎知識やメリット・デメリットを解説します。
さらに、フリーレント物件の探し方や注意点も解説するので、ぜひ住まい選びの参考にしてください。
フリーレント物件敷金礼金0(ゼロ・なし)物件
まずは、フリーレントの意味や、フリーレント物件の概要を解説します。
フリーレントは「家賃無料」を意味する言葉です。具体的には、賃貸アパートや賃貸マンションなどにおいて、入居後の一定期間家賃が無料になる契約を指します。
家賃が無料になる期間は、一般的に1~2ヶ月程度ですが、数日~数週間の短期間や、3~6ヶ月の長期間フリーレントを提供するケースもあります。期間に差があるのは、フリーレントは物件の大家さんが任意で提供するサービスであるためです。
家賃無料の条件として、「フリーレント期間の終了後も同じ物件に住み続けること」を提示されることがほとんどです。なお、フリーレント期間の終了後は、通常どおりの家賃を支払うことになります。
家賃が無料になるフリーレント期間が1ヶ月の場合、入居2ヶ月目から家賃の支払いが発生します。
たとえば、入居開始可能日(契約日)が4月11日の場合、フリーレント期間は、4月11日から5月10日までとなり、家賃は5月11日から発生する仕組みです。
家賃10万円の賃貸物件を2年間(24ヶ月)借りた場合、一般的な賃貸借契約であれば「10万円×24ヶ月=240万円」の負担となります。
しかし、フリーレント期間が1ヶ月間であれば、トータルコストは230万円となり、家賃9万5,000円の物件を借りた場合と同程度まで負担を抑えられます。
フリーレントは、借主のメリットが大きい仕組みであるため、「なぜフリーレント物件にするのか?」「大家さんはただ損をするだけでは?」と疑問に思う人もいるでしょう。
しかし、フリーレントは借主だけでなく、大家さんや不動産会社にとっても利点があります。ここでは、賃貸物件がフリーレントになる理由を解説します。
進学や就職、転勤などで引越しが増える繁忙期を過ぎると、賃貸物件の入居希望者数は減少します。また、立地や築年数などの条件によって、借主が見つかりにくい物件も少なくありません。
空室数が増えたり、空室期間が長くなったりすると、大家さんの家賃収入は減ってしまいます。そのため「なるべく早く入居者を見つけたい」場合に、フリーレントが活用されています。
フリーレントは、価格面でほかの物件と差別化できるため、入居希望者を集めやすくなる点がメリットです。
フリーレント期間中は家賃収入を得られないものの、フリーレント期間終了後の収入の見通しが立つため、先行きが不透明な状態に悩むこともありません。
このように、入居者が見つからないリスク(空室リスク)の対策のひとつとして、フリーレントが導入されています。
賃貸物件の空室リスクを減らしたいのであれば、家賃を下げるのもひとつの手段です。しかし、大家さんの観点からすると、家賃収入の減少は物件の資産価値の低下につながるリスクがあります。
資産価値が下がれば、大家さんが将来物件を売却する際に、低い査定額を提示されたり、買い手が見つからなかったりと、不利な状況に陥る可能性があります。
そこで、一時的なサービスとしてフリーレントを導入すれば、月々の家賃自体は変わらないため、物件の資産価値を下げずに済むのです。
新たな入居者に対する家賃の値下げは、物件の資産価値を下げるだけでなく、すでに入居している人に不公平感を与えることになります。
全入居者の家賃を下げるのであれば平等は保たれますが、契約の変更手続きなどの手間がかかる、本来得られたはずの収入が減るなど、大家さんの損失はより大きくなります。
フリーレントであれば、家賃を下げずに新たな入居者にメリットを与えつつ、入居済みの人との平等性も保てるため、家賃の値下げ交渉やクレームを受けるリスクも抑えられます。
ここでは、フリーレント物件を選ぶ入居者側のメリットを解説します。
フリーレント物件は、入居開始可能日(契約日)から一定期間の家賃が無料になるため、初期費用を抑えられます。
賃貸物件を契約する際には、前家賃として、当月分と翌月分の家賃を先払いするのが一般的です。
たとえば、入居開始可能日(契約日)が4月1日、家賃が10万円だとすると、4月分と5月分の2ヶ月分、合計20万円の家賃を前もって支払わなければなりません。
一方、同じ条件でフリーレント期間が1ヶ月の物件であれば、前家賃の負担は10万円、フリーレント期間が2ヶ月の物件なら前家賃の負担がゼロとなり、支出を大幅に減らせます。
転居時には、引越し会社へ支払う費用や家具・家電の購入費用など、何かとお金がかかるため、初期費用を節約できるのは大きなメリットになるでしょう。
引越しの際には、家賃の二重払いを防ぐため、現在住んでいる家と新たに借りる家の契約期間がかぶらないよう、スケジュールを調整するのが一般的です。具体的には、できるだけ新居の入居開始日を現在住んでいる家の解約日に近づける必要があります。
とはいえ、家庭の事情や仕事の都合などで、急に引越しが必要になるケースは少なくありません。引越しのタイミングによっては、退去と入居の期間が重なり、家賃の二重払いが発生して経済的な負担が大きくなってしまいます。
しかし、新しく借りる家がフリーレント物件であれば、退去前に次の賃貸契約をしても、フリーレント期間は家賃が発生しないため、二重払いを避けられます。
つまり、フリーレント物件であれば、退去・入居期間の重複を気にせず、比較的自由に引越しスケジュールを設定できるほか、転居にかかるコストを抑えることもできるのです。
フリーレント期間中は、家賃の二重払いが発生しません。つまり、フリーレント期間内に引越しを完了すればいいため、余裕をもって引越しスケジュールを立てられます。
具体的には、以下のようなスケジュール調整が可能です。
フリーレント物件は、金銭面での負担を抑えたい人だけでなく、引越しで予定が立て込むことを避けたい人にもおすすめです。
フリーレント物件敷金礼金0(ゼロ・なし)物件
フリーレント物件は、金銭的負担が軽減される、転居日に余裕をもたせられるなど多くの魅力がある半面、デメリットもあります。
ここからは、フリーレント物件を借りるデメリットや注意点を見ていきましょう。
先述のとおり、フリーレント物件への入居は、フリーレント期間を含めた一定期間、その物件に住むことが条件となります。
契約時に定められた入居期間が過ぎる前に退去すると、違約金が発生する場合があるため、注意が必要です。フリーレント物件の解約を検討する場合は、必要な入居期間や違約金の有無、違約金の金額など、契約内容を確認しておきましょう。
「フリーレント期間だけ、お金をかけずにお試しで住んでみたい」ということはできないので、注意してください。
フリーレント物件は、家賃のみを無料にするケースが多い傾向にあります。
賃貸物件に入居する際には、家賃のほかに管理費や共益費、駐車場代などがかかります。契約内容にもよりますが、家賃以外の費用負担が発生する可能性があるため、注意が必要です。
契約期間や違約金と併せて、フリーレントの対象となる費用項目も契約時にチェックしましょう。
フリーレント物件のなかには、家賃を相場よりも1割程度割高に設定していることがあります。
フリーレントに魅力を感じて契約したものの、長期間にわたって住む場合、かえって支払総額が高くなってしまったというケースは少なくありません。
適正な家賃でフリーレントを導入している物件も多くありますが、フリーレント物件を探す際は、類似する物件の家賃と比較し、相場を確認しておくと安心です。
近年、キャンペーンの一種としてフリーレントを導入する物件が増えてきてはいるものの、その数は多くありません。
そのため、最初からフリーレント物件のみに条件を絞って住まい探しをすると、希望に合う物件を見つけにくい可能性があります。
フリーレントを希望条件としつつ、基本的な立地や利便性、住宅性能といった、ほかの条件にも目を向けて探しましょう。
ここでは、フリーレント物件を効率的に探す方法を解説します。
不動産情報ポータルサイトなら、時間や場所を問わず、インターネット上でフリーレント物件を検索できます。
LIFULL HOME’Sでは、エリアや家賃、部屋の広さ・間取りなどの条件による絞り込みはもちろんのこと、フリーレント物件に絞って検索することができます。
また、LIFULL HOME’Sでは、情報審査チームによる掲載情報の調査を実施しています。物件情報の鮮度が高いため、安心して住まい探しができます。
フリーレント物件は人気が高く、数も限られているため、インターネットに掲載される前に借り手が見つかるケースも少なくありません。
そこで、地域の不動産会社に直接相談すれば、不動産情報ポータルサイトに掲載されていない物件が見つかるかもしれません。
不動産情報ポータルサイトでの家探しと併せて、地域の不動産会社も活用すると、希望の条件に合うフリーレント物件を見つけやすくなるでしょう。
フリーレント物件敷金礼金0(ゼロ・なし)物件
最後に、フリーレント物件についてよくある質問と回答を紹介します。
交渉次第でフリーレント期間を設けてもらうことは可能です。
ただし、すべての物件で交渉が成立するわけではありません。フリーレントの提案を受け入れてもらいやすいのは、以下のような条件がそろった場合です。
さらに詳しく知りたい場合は、以下の記事で解説しているので参考にしてください。
フリーレント期間を1ヶ月から2ヶ月にしてもらうなど、交渉によっては延長も可能です。
水道光熱費は実費であるため、フリーレント期間中でも借主が支払わなければなりません。また、基本的に管理費や共益費も毎月支払う必要があります。
違約金が発生することがあります。多くのフリーレント物件では、一定期間内に退去した入居者に対して、違約金を請求する旨が契約書に記載されています。
違約金の額は、「フリーレント無料期間分×家賃」となるケースが多いでしょう。
たとえば、フリーレント期間3ヶ月、家賃10万円の物件では、3ヶ月×10万円=30万円を違約金として支払うことになります。
この場合、契約時の特約に「入居から1年以内に退去する場合は、違約金として家賃3ヶ月分を支払う」といった内容が盛り込まれます。
ただし、ケースによって違約金の額は異なるため、事前に契約内容をよく確認してください。
フリーレント物件を探すなら、4~8月、11~12月ごろがおすすめです。
進学や就職による転居が増える1~3月や、転勤シーズンの9~10月など、不動産会社の繁忙期は入居希望者が集まりやすい時期であるため、フリーレントの特典をつける必要はないと判断されやすいでしょう。
そのため、比較的フリーレント物件を探しやすいのは、入居希望者が減る4~8月、11~12月ごろといえます。
賃貸のフリーレント物件では、一般的に入居後1~2ヶ月程度の家賃が無料になります。
フリーレント物件には、引越しの初期費用を抑えられる、引越し日時を調整しやすくなるなど、借主にとって大きな利点があります。
また、物件の大家さんにとっても、入居者を確保しやすくなり、空室状態を避けられるといったメリットがあります。
ただし、契約期間中に退去すると違約金が発生する恐れがあるため、フリーレント物件への入居を検討中の人は、契約条件をしっかりと把握しておきましょう。
また、フリーレント物件の数はそれほど多くありません。効率よく物件探しをしたい人は、ぜひLIFULL HOME’Sをご活用ください。
フリーレント物件敷金礼金0(ゼロ・なし)物件
更新日: /公開日:2024.07.31
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