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敷鉄板に代わる、新たな木質資材「CLTmat」全国へ本格的に販売・リース開始　軽量・頑丈・脱炭素・NETIS登録・経済性

2026年2月16日 17:00

株式会社イトイグループホールディングス(本社：士別市、代表取締役：菅原大介、以下「イトイGHD」)、イトイGHDのグループ会社である株式会社CLTmat(本社：札幌市、代表取締役：菅原大介)は、敷鉄板に代わる新たな木質資材「CLTmat」につきまして日本全国を対象として本格的に販売・リース開始することをお知らせいたします。
今後は海外マーケットも視野に「CLTmat」を展開していく方針です。

■株式会社CLTmat公式 WEBサイト：https://clt-mat.com/

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新たな木質資材「CLTmat」全国へ本格的に販売・リース開始

■CLTmatとは？
CLTmatは、CLT(直交集成板)を活用した仮設資材です。
仮設道路・ヤード・住宅外構・イベント会場での仮設床など、さまざまな現場で活用できます。
従来、これらの用途では主に敷鉄板が使用されてきましたが、CLTmatは木材ならではの軽量性や環境負荷の低減といったメリットを活かし、より柔軟な活用が可能です。特に、CLTmatは敷鉄板と比較して、製造から運搬までに発生する炭素排出量を約90％削減することができるため、環境負荷の低減に大きく貢献します。

●軽量：重量が敷鉄板の1/4であるため運搬や設置の負担を軽減
●頑丈： 200トンクレーン・重機に耐えうる強度で、
現場で安心して使える強度
●脱炭素： CO2排出量が敷鉄板の1/10(製造から廃棄まで)
●NETIS登録：国土交通省のNETIS登録済
●経済性：軽量なため効率的な輸送や敷設が可能

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「CLTmat」は仮設道路・ヤード・住宅外構・イベント会場での仮設床など、さまざまな現場で活用可能

また、2026年2月9日にはイトイGHD、株式会社CLTmat、北海道(知事：鈴木直道)、株式会社北海道銀行(本店所在地：札幌市、代表取締役頭取：兼間祐二)、地方独立行政法人北海道立総合研究機構(本部：札幌市、理事長：小高咲)、物林株式会社(本社：東京都、代表取締役社長：淡中克己)の6者が、ゼロカーボン北海道と持続可能な社会の実現に向けて、土木分野、建築分野での用途拡大が期待され、炭素を長期間固定する木製品である道産CLT利用が進むよう、相互に連携・協力しながら協働事業に取り組むこととして、「CLT利用に係るタイアップに関する協定書」を締結したことをお知らせいたします。

■イトイGHD・株式会社CLTmat 代表取締役菅原大介コメント
CLTmatは「地方創生敷板」として、その提供フィールドは国内全域としています。また世界的に共通した環境問題や高コスト等の課題解決をまさに支える商品として、海外展開も視野に入れています。北海道から日本へ、そして世界へと羽ばたく、そんなK点超えの飛躍をCLTmatには期待しています。

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