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JP2005217883A - ステレオ画像を用いた道路平面領域並びに障害物検出方法 - Google Patents

ステレオ画像を用いた道路平面領域並びに障害物検出方法
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JP2005217883AJP2004023493AJP2004023493AJP2005217883AJP 2005217883 AJP2005217883 AJP 2005217883AJP 2004023493 AJP2004023493 AJP 2004023493AJP 2004023493 AJP2004023493 AJP 2004023493AJP 2005217883 AJP2005217883 AJP 2005217883A
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Abstract

【課題】
車載カメラからのステレオ画像を利用して走行可能な平面領域及び障害物を検出する道路平面領域並びに障害物検出方法を提供する。
【解決手段】
道路面に対する射影変換行列を動的に推定するステップと、前記射影変換行列を用いて走行可能な平面領域を抽出するステップと、前記射影変換行列を分解することにより道路面の傾きを算出するステップと、前記道路面の傾きを基にVPP画像を生成するステップと、前記VPP画像上で前記走行可能な平面領域と自車輌の位置と方向を提示するステップと、前記VPP画像上で前記走行可能な平面領域より自車輌から障害物までの方向別距離を算出するステップと、前記VPP画像上で前記走行可能な平面領域より自車輌から障害物までの方向別相対速度を算出するステップと、前記VPP画像に前記走行可能な平面領域を重ね合わせて表示すると共に、前記方向別距離と前記方向別相対速度情報を表示するステップとを有する。
【選択図】 図1

Description

本発明は、自動車の安全運転の運転者支援や自律移動車の自動運転を実現するために、車載ステレオカメラにより、道路平面領域並びに、先行車、対向車、駐車車輌、歩行者など道路上に存在する全ての障害物を検出するためのステレオ画像を用いた道路平面領域並びに障害物検出方法に関するものである。
従来、自律移動車の誘導において視覚による走行環境の認識、特に走行可能な領域の検出、また、走行環境に存在する障害物の検出のために、レーザレーダ、超音波やミリ波レーダーを利用する方法と、画像を利用する方法に大別することができる。
レーザレーダやミリ波レーダーを用いる検出方法では、一般に装置が高価であり、また十分な空間解像が得られないという問題があった。超音波センサを用いる検出方法では、遠くの計測が困難であって、また空間分解能も低いという問題があった。
また、画像を用いる方法では、単眼による方法と、複眼を用いる方法に分けることができる。従来、画像を用いる方法の多くは単眼、すなわち、1つの視点から得られる画像を用いるもので、主に、高速道路等の整備された環境で用いることを想定し、路面の白線(例えば分離線や中央線)等を検出することにより、走行領域を検出している。しかしながら、白線等の存在が保証されず、また路面の色やパターンがさまざまであるような一般道や駐車場等では、単眼による画像方法により、つまり、単眼画像に投影された濃度パターンのみから、走行可能領域と障害物を安定に区別することは困難であるという問題があった。
一方、複眼による画像方法、すなわち、ステレオ画像を利用する検出方法では、原理的には環境の3次元構造を利用できるため、より安定に走行環境を認識できる可能性がある。特に、走行可能な領域は空間中でほぼ平面であるとみなせることから、画像を2次元射影変換し、各画像の重なり具合から、平面領域か否か、或いは、障害物か否かを検出するという方法が、例えば、非特許文献1、非特許文献2、非特許文献3及び非特許文献4に示されたように、既に提案されている。
ところが、非特許文献1、非特許文献2、非特許文献3及び非特許文献4に示された従来の検出方法では、カメラと道路平面の位置関係が常に一定であることを前提とし、予めキャリブレーションすることにより、固定された同一の2次元射影変換を行うことにより、道路の平面領域並びに障害物を検出するようにしている。しかしながら、走行面(道路面)が傾斜したり、移動に伴って車体が傾いたりすることがあるので、車載カメラと道路平面の位置関係が常に一定であるといった仮定は、実際に成立しないことがよくある。従って、固定された同一の2次元射影変換を用いる従来の検出方法では、走行面(道路面)が傾斜したり、移動に伴って車体が傾いたりすることに対処することが、極めて困難であるという問題があった。
ルオン・キュー.−ティー(Luong,Q.-T),ウェーバー・ジェイ(Weber,J),(コラー・ディー(Koller,D),マリク・ジェイ(Malik,J)共著、「インテグレイティッド・ステレオ・ベイスド・アプローチ・トゥー・オートマティック・ビークル・ガイダンス(An Integrated stereo-based approach to automatic vehicle guidance)」、1995年、プロシジァー.アイ・シー・シー・ブイ(Proc. ICCV)、p.52−57オノグチ・ケイ(Onoguchi,K),タケダ・エヌ(Takeda,N),ワタナベ・エム(Watanabe,M)共著、「プランナー・プロジェクション・ステレオプシス・メソッド・フォア・ロード・エクストラクション(Planar Projection Stereopsis Method for Road Extraction)」、1995年、プロシジァー.アイ・アール・オー・エス(Proc.IROS)、p.249−256ストールヨハン・ケイ(Storjohann,K),ジールケ・ティー(Zielke,T),マロット・エイチ(Mallot,H),フォンシーレン・ダブリュー(Vonseelen,W)共著、「ビジュアル・オブスタクル・ディテクション・フォア・オートマティカリー・ガイディッド・ビークル(Visual Obstacle Detection for Automatically Guided Vehicles)、1990年、プロシジァー.アイ・シー・アール・エイ(Proc.ICRA)、p.716−766シエ・エム(Xie,M)著、「マッチング・フリー・ステレオ・ビジョン・フォア・ディテクティング・オブスタクル・オン・グランド・プレイン,マシン・ビジョン・アンド・アプリケーション(Matching free stereo vision for detecting obstacles on a ground plane,Machine Vision and Application)、1996年、ボリューム9.ナンバー1(Vol.9,No.1)、p.9−13ホイング−ヤング・シャム(Heung-Yeung Shum)、リチャード・セーリスキ(Richard Szeliski),「"
パノラミック・イメージ・モザイク"テクニカル・レポート"Panoramic Image Mosaics"」,Technical report」、1997年、エム・エス・アール−ティー・アール−97−23,マイクロソフト・リサーチ(MSR-TR-97-23,Microsoft Research)オー・ディー・フォーゲラス(O.D.Faugeras),エフ・ラスマン(F.Lustman)共著、「"モーション・アンド・ストラクチャー・フロム・モーション・イン・ピースワイズ・プランナー・エンバイアロンメント"("Motion and Structure from Motion In A Piecewise Planar Environment")、1998年、プロシジァー.インターナショナル・ジャーナル・オブ・パターン・レコグニション・アンド・アーティフィシャル・インテリジェンス,ボリューム1.2,ナンバー3(Proc. International Journal of Pattern Recognition and Artificial Intelligence,Vol.2,No.3),p458−508
上記のように、道路平面領域並びに障害物検出方法には、レーザレーダ、超音波やミリ波レーダーを利用するものと、画像を利用するものに大別することができる。レーザレーダ、超音波やミリ波レーダーを利用する検出方法は、装置が高価であったり、計測精度が低い点と空間分解能も低いという問題があった。また、画像を利用する検出方法では、高速道路等の整備された使用環境に限定されていたり、車の走行中の振動や道路面の傾斜に対処できないため、一般道や駐車場等の使用環境では計測精度が著しく悪くなるという問題があった。
本発明は、上述のような事情よりなされたものであり、本発明の目的は、車載ステレオカメラから得られる画像情報のみを利用して、道路面の傾斜や車の走行によるカメラの振動に対処できるように、車輌の実空間における走行可能な領域を動的に求め、また車輌から見た各方向毎の障害物までの距離や相対速度を算出・提示することを可能にした、ステレオ画像を用いた道路平面領域並びに障害物検出方法を提供することにある。
本発明は、ステレオ画像を用いた道路平面領域並びに障害物検出方法に関し、本発明の上記目的は、自動車に搭載される撮像手段によって撮影された、基準画像と参照画像から構成されるステレオ動画像のみを利用して、走行可能な道路平面領域及び道路面上に存在する全ての障害物を検出できるようにしたステレオ画像を用いた道路平面領域並びに障害物検出方法であって、道路面に対する射影変換行列を動的に推定する第1のステップと、第1のステップで求まった前記射影変換行列を用いて、走行可能な平面領域を抽出する第2のステップと、第1のステップで求まった前記射影変換行列を分解することにより道路面の傾きを算出する第3のステップと、第3のステップで算出された前記道路面の傾きを基に道路面を上方から見た仮想投影面画像を生成する第4のステップと、第4のステップで生成された前記仮想投影面画像の上で、前記走行可能な平面領域と自車輌の位置と方向を算出する第5のステップとを有することによって達成される。
また、本発明は、前記仮想投影面画像の上での前記走行可能な平面領域より自車輌から障害物までの方向別距離を算出する第6のステップと、前記仮想投影面画像の上での前記走行可能な平面領域より自車輌から障害物までの方向別相対速度を算出する第7のステップとを更に有することにより、或いは、前記仮想投影面画像に前記走行可能な平面領域を重ね合わせて表示すると共に、前記方向別距離と前記方向別相対速度情報を表示する第8のステップとを更に有することにより、或いは、前記第1のステップでは、前記基準画像及び前記参照画像にLOGフィルタ処理とヒストグラム平坦化処理を施してから、領域ベースの手法により、前記ステレオ画像間の道路面に対応する射影変換行列を動的に推定するようにし、前記第2のステップでは、前記射影変換行列によって前記参照画像を射影変換し、前記基準画像と射影変換された前記参照画像との差分画像を求め、前記差分画像に平滑化フィルタをかけてから、閾値を使って2値化して2値画像が得られ、前記2値画像に前時刻平面領域の推定結果を利用すると共にテクスチャレス領域を考慮することによって、走行可能な平面領域を抽出するようにし、前記第3のステップでは、前記道路面の傾きを示す道路平面姿勢パラメータは、基準カメラ光学中心から道路平面までの距離と道路平面の法線ベクトルであるようにし、前記第4のステップでは、前記道路平面姿勢パラメータを使って、前記基準画像を射影変換して、道路平面と平行な仮想投影面画像を生成するようにすることによってより効果的に達成される。
まず、本発明に係るステレオ画像を用いた道路平面領域並びに障害物検出方法によれば、ステレオ画像の撮像手段である画像センサとしてCCDカメラを用いるため、装置が安価で汎用的もので、コスト削減の達成といった優れた効果を奏する。
次に、本発明に係るステレオ画像を用いた道路平面領域並びに障害物検出方法によれば、常に安定に走行可能領域と車輌から障害物までの方向別距離・相対速度を動的に求めることができるので、求められた走行可能領域と車輌から障害物までの方向別距離・相対速度に基づいて、衝突危険性の警告・衝突回避等の運転者支援や車輌の自動運転等を可能にするといった優れた効果を奏する。
更に、本発明に係るステレオ画像を用いた道路平面領域並びに障害物検出方法において、カメラの設置やキャリブレーションが大変容易であるということで、本発明は大変実用化に向いた方法であることには間違いない。
以下、図面を参照しながら、本発明の実施の形態を説明する。
本実施形態では、左右2台のステレオカメラを自動車に搭載し、該ステレオカメラを搭載した自動車(以下、該ステレオカメラを搭載した自動車を自車輌または車輌と称する)が走行することによる振動や道路面の傾斜変化がある条件の下で、歩行者、駐車車輌、対向車や先行車等道路面上に存在する全ての障害物を検出する状況を想定している。
また、本実施形態では、右側のステレオカメラを基準カメラとし、左側のステレオカメラを参照カメラとする。そして、基準カメラで撮影されたステレオ画像を基準画像とし、参照カメラで撮影されたステレオ画像を参照画像とする。なお、本発明では、ステレオ画像(つまり、基準画像及び参照画像)のみを利用して、走行可能な平面領域及び障害物を検出しているので、そのステレオ画像を撮影するカメラ(つまり、基準カメラ及び参照カメラ)の配置として、場合によって、左側のステレオカメラを基準カメラとし、右側のステレオカメラを参照カメラとすることもできる。
ちなみに、下記ステップS100及びステップS110におけるステレオ画像を撮影するステレオカメラとして、基準カメラは自動車の左側に搭載されており、参照カメラは自動車の右側に搭載されている。ほかのステップにおけるステレオ画像を撮影するステレオカメラとして、基準カメラは自動車の右側に搭載されており、参照カメラは自動車の左側に搭載されている。
まず、本発明の着眼点としては、2台の車載ステレオカメラを利用して、そのステレオカメラより撮影されたステレオ画像中から空間の平面に対応する領域とその平面の向きを求めることにより、実空間に対応した座標系における走行可能領域を動的に求め、さらに車輌の各方向毎の障害物までの距離や相対速度を算出・提示するようにしているところである。
つまり、本発明に係るステレオ画像を用いた道路平面領域並びに障害物検出方法とは、2台の車載ステレオカメラから得られる画像情報を用いて、車輌が走行できる平坦な領域(以下、走行可能領域と称する)を動的に求め、且つ、求められた走行可能領域を実空間に対応した座標系にマッピングすることにより、車輌の各方向毎の障害物までの距離や相対速度を算出・提示し、車輌の衝突危険性の警告・衝突回避等の運転者支援や車輌の自動運転等を可能にするための方法である。
なお、本発明では、自動車に搭載されるステレオカメラとして、CCDカメラを用いることが望ましいが、それに限定されることはない。また、以下の実施の形態において、ステレオカメラとして、CCDカメラを用いることを前提とする。
図1は本発明の全体の流れを示すフローチャートである。図1に示されるように、本発明に係るステレオ画像を用いた道路平面領域並びに障害物検出方法では、先ず、道路面に対する射影変換行列を動的に推定する(ステップS100)。次に、ステップS100で求まった射影変換行列を用いて、道路面の平面領域(以下、道路面の平面領域を道路平面領域と称し、また、走行可能な平面領域と称することもある)を抽出する(ステップS110)。さらに、ステップS100で求まった射影変換行列を分解することにより道路面の傾きを算出する(ステップS120)。ステップS120で算出された道路面の傾きを基に道路面を上方から見た画像(本発明では、この画像を仮想投影面(VPP:Virtual Projection Plane)画像と称する)を生成する(ステップS130)。そして、ステップS130で生成された仮想投影面画像(VPP画像)上で、走行可能な平面領域と自車輌の位置、方向を提示する(ステップS140)。次に、仮想投影面画像上での道路平面領域の自車輌からの最遠部すなわち障害物までの各方向毎の距離を算出する(ステップS150)。同様に、仮想投影面画像上での道路平面領域の自車輌からの最遠部すなわち障害物までの各方向毎の相対速度をも算出する(ステップS160)。最後に、仮想投影面画像(VPP画像)に走行可能な平面領域を重ね合わせて表示すると共に、ステップS150、ステップS160で算出された方向別距離、方向別相対速度情報を表示する(ステップS170)。
次に、本発明をステップ毎により詳細に説明する。まず、本発明に用いられる平面の投影と2次元射影変換の原理を説明する。
図2に示されたように、空間中にある平面上の点Mが2枚のステレオ画像に投影されるとき、ステレオ画像における基準画像Ib上での同次座標をmb、参照画像Ir上での同次座標をmrとすると、各々は下記数1に示すように、2次元射影変換によって関係付けられることはよく知られている。
Figure 2005217883
ここで、

Figure 2005217883
は3×3の射影変換行列であり、

Figure 2005217883
は定数倍の不定性を許して等しいものとする。また、図2において、Oは基準カメラの光学中心で、O´は参照カメラの光学中心で、

Figure 2005217883
は基準カメラ座標系から参照カメラ座標系への回転行列で、

Figure 2005217883
は参照カメラ座標系における基準カメラと参照カメラの並進ベクトルで、dは基準カメラと平面の距離で、

Figure 2005217883
は平面の法線ベクトルである。
そこで、道路等の走行可能な領域は、空間中でほぼ平面であると見なすことができれば、一方のステレオ画像に対して適切な射影変換を施すことにより、平面の部分に対しては一致するような画像が得られる。
つまり、平面抽出を利用して障害物検出を行う本発明では、平面上に障害物が存在する場合、その領域は平面として認識されないため、走行可能な領域でないとの検出が可能となる。また、平面領域以外の領域では障害物が含まれており、結果的に平面の拡がりを計測することで障害物の検出が可能となる。

<ステップS100>道路面に対する射影変換行列を動的に推定する
まず、自動車に搭載される2台のステレオカメラで撮影されて入力されたステレオ画像に対して、カメラ間の明るさの違い等を除くため、LOG(Laplacian Of Gaussian)フィルタをかけ、さらに、ヒストグラム平坦化処理を施す。図3は入力されるステレオ原画像の一例を示す。図3(A)は基準画像を示し、図3(B)は参照画像を示している。また、図4は、図3に示されるステレオ原画像にLOGフィルタ処理とヒストグラム平坦化処理を施した結果画像を示す。図4(A)は図3(A)の基準画像の処理後の画像を示し、図4(B)は図3(B)の参照画像の処理後の画像を示している。
次いで、非特許文献5に開示された領域ベースの手法により、平面(本実施例では、道路面)に対応する射影変換行列を求める。すなわち、ある領域RI内で、以下の評価関数

Figure 2005217883
を最小化する

Figure 2005217883
を、繰り返し最適化により求める。
Figure 2005217883
但し、Ib(m)、Ir(m)は、それぞれ画像位置mでの基準画像、参照画像の濃度値を表す。
上記の推定には、適当に真値に近い初期値としての射影変換行列

Figure 2005217883
と、領域RI(本発明では、以後「計算領域」と呼ぶことにする)を必要とする。そこで本発明では、時系列情報を利用し、以下に述べる手順により、その射影変換行列と計算領域を求める。
まず、各時刻においてステレオ画像間の射影変換行列

Figure 2005217883
と、基準画像の時間的に連続する2画像間の射影変換行列

Figure 2005217883
、及び基準画像に対する平面領域Rを求めていく。そして、ある時刻tの推定の際には、前時刻t−1までの上記推定結果を利用する。以下、図5を参照しながら、その手順を更に詳細に説明する。
(1)まず、連続する基準画像Ib(t−1)、Ib(t)間の射影変換行列

Figure 2005217883
を求める。その時、射影変換行列の初期値としては、前時刻に推定された射影変換行列

Figure 2005217883
を、また計算領域としては、Ib(t−1)に対して前時刻で求められている平面領域R(t−1)を用いることができる。
(2)次に、(1)で求められた射影変換行列

Figure 2005217883
を用いて、前時刻の平面領域R(t−1)を変換することにより、現時刻における平面領域の予測値RI(t)を求める。
(3)更に、ステレオ画像Ib(t)、Ir(t)間の射影変換行列

Figure 2005217883
は、前時刻において推定された

Figure 2005217883
を初期値とし、(2)で求められたRI(t)を計算領域として、求められる。
本発明では、上記手順(1)、(2)、(3)により、時系列画像を用いた連続推定において、十分に真値に近い初期値としての射影変換行列と計算領域を用いることができるため、安定な推定を可能にしている。
また、本発明において、上述した射影変換行列と計算領域の推定手順では、射影変換行列

Figure 2005217883
は、その都度ステレオ画像から求めることが可能なため、カメラの内部パラメータや2台のカメラ配置、カメラと道路面との位置関係等は知る必要がなく、また、道路面自体が傾いたり、走行中にカーブや道路面の凹凸で車体が傾斜したり、カメラが振動したりすることによっての変化があっても対応することができる。

<ステップS110>求まった射影変換行列を用いて、道路面の平面領域(走行可能な平面領域)を抽出する
ステップS100で求めた射影変換行列を利用して、基準画像中から平面に対応した領域を抽出する。図6に図3のステレオ原画像を用いた一連の処理結果を示す。図6(A)は、LOGフィルタ処理とヒストグラム平坦化処理を施した基準画像(図4(A)と同じ)である。図6(B)は、ステップS100で述べた方法により推定した射影変換行列

Figure 2005217883
を用いて、図4(B)の参照画像を射影変換した結果である。図6(A)の画像と図6(B)の画像の差分(差の絶対値)を求めたものが図6(C)である。図6(C)の画像を見ると、平面(道路面)に対しては、図6(A)、図6(B)両画像の位置が一致しているため、全体的に黒く、それ以外の部分ではずれているため、白っぽく見える。次に、図6(C)の差分画像に対し、平均化フィルタをかけた上で2値化したものが図6(D)である。図6(D)は、図6(A)と図6(B)の画像に対し、SAD(Sum of Absolute Difference)を用いたマッチングを行っていることに相当する。
ここで、前時刻の平面領域抽出結果が利用できる場合には、その結果を以下のように利用する。ステップS100でも述べたように、前時刻の平面領域R(t−1)と基準画像の時系列間の射影変換行列

Figure 2005217883
より、現時刻において予想される平面領域が得られる。時系列画像間では平面領域がそれほど急激には変化しないとすれば、図7に示すように、現時刻における平面領域と非平面領域の境界は、前時刻から予想される境界に対してある一定の幅に収まると考えられる。そこで、それ以外の部分に関しては、前時刻の結果より平面領域ないし非平面領域とみなすことができるため、それを図6(D)のマッチング結果に反映する。さらに、走行可能な平面領域はある程度の大きさを持っていると考えられるため、収縮・膨張処理により、面積が小さな領域や細長い領域を除く処理を施した結果が図6(E)である。図6(F)は、抽出された結果が原画像とどう対応しているのかが分かるように、原画像に対し、抽出された平面領域以外の明るさを落して表示したものである。図6(F)より、抽出された領域が実際の道路面に良く一致していることが分かる。
一方、以上で述べた方法においては、基準画像と射影変換後の参照画像で、平面以外に対する画像上の位置がずれ、その結果、画像濃度に差が生じるということを前提としている。しかしながら、例えば、テクスチャの無い建物の壁が画像上で大きな領域を占めるような場合には、問題が生じる。そのような領域では、たとえ位置がずれていても、濃度の差が生じないからである。図8(A)と図8(B)は、そのような画像の例を示しており、この場合のマッチング結果(図6(D)に相当)は、図8(D)に示すものとなる。図8(D)に示されるように、明らかに、マッチング結果に正面の建物の壁を含んでしまっている。
そこで、このような問題に対処するため、以下のようなテクスチャレス領域処理を施す。以下、図9を参照しながら、その具体的な処理手順を説明する。
先ず、LOGフィルタの出力結果が0に近い領域をテクスチャレス領域として抽出し、領域毎にラベリングする(図9(a)のA、B)。つまり、これらの領域は、マッチングによる平面領域判定が困難な部分である。実際、このような画像に対してマッチングによる判定を行うと、図9(c)の斜線部のような領域が得られ、結果としてCの部分が誤判定となる。
次に、テクスチャレス領域A、Bに対し、次のような判定を行う(図9(d)を参照)。あるテクスチャレス領域の全体が、図9(c)のマッチング結果に含まれていれば、そのテクスチャレス領域は、平面領域とする(つまり、領域Bの場合)。なお、実際の平面領域と非平面領域の間には、画像上でエッジや濃淡の差等の何らかの境界が存在すると考えられる。その境界部は、本発明では、テクスチャレス領域とはならず、かつマッチング領域に属することになる。従って、テクスチャレス領域が仮に平面領域の縁に存在しているような場合でも、処理結果においては、テクスチャレス領域が、マッチング領域内で境界部の分だけ内側に現れることになる。また、あるテクスチャレス領域の全体が、図9(c)のマッチング結果に含まれていなければ、そのテクスチャレス領域全体を非平面領域とする(つまり、領域Aの場合)。
最後に、図9(c)のマッチング結果から、非平面領域と判定されたテクスチャレス領域を除いて、正確な平面領域が得られる(図9(e)を参照)。
上記で述べたテクスチャレス領域処理は、以下のように解釈することができる。まず、テクスチャレス領域では、局所的なマッチングを行っても、位置ずれが生じているかどうかの判定をすることができない。そこで、テクスチャレス領域をまとめ、各々の領域を"塊"として、ずれの判定を行う。その際、平面領域に含まれるテクスチャレス領域では、当然位置ずれがないために全体がマッチングすることになるが、非平面領域中のテクスチャレス領域の場合には、位置がずれるため、領域のある部分が必ず周囲の別の領域と重なり、その部分はマッチングにより非平面部と判定されることになる。そこで、そのようなテクスチャレス領域全体を非平面領域と判定する。
以上のテクスチャレス領域処理を行って得られた結果を図10に示す。図10(B)は、図10(A)の基準画像に対して、テクスチャレス領域を抽出した結果である。図10(C)は、上記で述べたテクスチャレス領域処理を加えて、平面領域を抽出した結果である。図10(D)は、原画像との重ね合わせ表示である。
また、図11にテクスチャレス領域処理を行って得られた別の結果を示す。この例では、空(非平面領域)の部分と、路面のペイント(平面領域)の部分にテクスチャレス領域が存在しているが、テクスチャレス領域処理により、空(非平面領域)に対応したテクスチャレス領域のみがマッチング結果から除かれ、図11(E)及び図11(F)に示すように、良好な結果が得られていることが良く分かる。
以上をまとめると、本発明での平面抽出の全体の流れは図12に示される通りで、その各々の部分の処理を以下で説明する。
<1>LOGフィルタ
本発明で用いられる領域ベースの手法(非特許文献5参照)の短所として、2つの画像の明るさが異なると、うまく処理が行えないところである。そこで、この画像間の明るさの差を取り除くために、入力されたステレオ原画像にLOGフィルタをかける。LOGフィルタは下記数3のように示される。本実施例ではσ=1、ウィンドウサイズ=7としている。
Figure 2005217883
また、LOGフィルタをかけた画像は、コントラストがとても低いので、本発明では、ヒストグラム平坦化によってコントラストを上げるようにしている。
<2>射影変換行列の推定
ステップS100に説明された方法により、ステレオ画像間の平面の射影変換行列を動的に推定する。
<3>射影変換画像
<2>により得られた平面を表す射影変換行列によって、参照画像を射影変換する。射影変換行列が表す平面は、あたかも基準カメラから撮影したかのように一致し、射影変換行列が表す平面上にないものは、歪んで投影される。本発明ではこの性質を利用して平面領域を求める。
<4>差分画像
平面上に存在する点は基準画像へ正確に投影されるので、輝度値の差分は小さい。逆に、平面上にない点の輝度値の差分は大きくなる。閾値処理を施して差分の小さい領域を平面領域とする。このとき、ピクセルごとの差分ではノイズによる影響が大きいので、SADによるマッチングを施す。具体的には、差分画像に平滑化フィルタをかけることで実現している。その後、閾値を使って2値化する。
<5>前時刻平面領域の利用
ステレオ動画像において、前時刻と現時刻に撮影された画像にはとても高い相関がある。同様に、処理結果においても相関が高いことを利用して、前時刻の処理結果を利用することで安定した処理を行うようしている。ここでは現時刻に抽出される平面領域と非平面領域の境界が前時刻から予想される境界に対してある一定幅に収まると考えられる。そこで、それ以外の部分に関しては、前時刻の結果より平面領域ないし非平面領域と見なすことができるため、それを2値画像(マッチング結果)に反映する。
<6>テクスチャレス領域
<4>の差分画像だけを利用すると、画像上であまりテクスチャの無い領域、つまりテクスチャレス領域では、濃度値の変化が無いため、たとえ異なる場所が重なりあっていたとしても道路領域として認識してしまう恐れがある。また、テクスチャレス領域をそのまま道路領域からすべて取り除いてしまうと、本来道路領域であるのに誤って非道路領域としてしまう恐れがある。道路領域内にもテクスチャレス領域が存在するためである。そこでLOGフィルタをかけると、空間周波数が0に近い領域をテクスチャレス領域として抽出し、領域ごとにラベリングする(図13(a)のA、B)。
<7>テクスチャレス領域の考慮
<6>でラベリングしたテクスチャレス領域ごとに基準画像と参照画像のマッチング結果(図13(c))に完全に収まっている領域は道路領域とし、ずれが生じている領域(図13(c)のC)は非道路領域とする。
<8>Opening処理
求めたい道路領域は、自動車の走行可能な道路領域である。そこで、抽出された結果から、自動車の走行できない領域を取り除いている。まず、自動車の走行不可能な小さな領域を道路領域抽出結果から取り除く。得られた道路領域抽出結果からその面積を求め、閾値以下の領域を除去している。また、道路領域全体に収縮膨張処理を施す。

<ステップS120>射影変換行列を分解することにより道路面の傾きを算出する
ここでは平面領域抽出において得られた射影変換行列から、道路面の姿勢を表すパラメータである、基準カメラから道路平面までの距離dと道路平面の法線ベクトル

Figure 2005217883
を求める方法について説明する。
まず、道路平面の射影変換行列

Figure 2005217883
は図2のようなカメラ配置の場合、下記数4で表される。
Figure 2005217883
但し、

Figure 2005217883
は基準カメラ座標系から参照カメラ座標系への回転行列で、

Figure 2005217883
は参照カメラ座標系における基準カメラと参照カメラの並進ベクトルで、dは基準カメラと道路平面の距離で、

Figure 2005217883
は道路平面の法線ベクトルで、A1、A2はそれぞれ基準カメラと参照カメラの内部パラメータである。
ここで、定数項k≠0を付けるのは、画像から得られた射影変換行列には定数倍の自由度が存在することを表す。カメラの内部パラメータA1、A2が既知であるとすると、下記数5は成立する。
Figure 2005217883
ここで、非特許文献6に記載されたFaugerasらの手法によって射影変換行列

Figure 2005217883
を特異値分解する。
Figure 2005217883
Figure 2005217883
上記数6において、

Figure 2005217883
でそれぞれ対応する行、列を入れ換えれば

Figure 2005217883
のように並べ替えることができる。以後、降順に並んでいるとする。上記数5と上記数6を比較して、
Figure 2005217883
ここで、

Figure 2005217883
とすると、下記数9を得る。
Figure 2005217883
もとの

Figure 2005217883
は、以下のような関係式から求めることができる。
Figure 2005217883
上記数10から、

Figure 2005217883
を得るには

Figure 2005217883
を求めればよいことが分かる。
ここで、基準カメラ座標系の基底

Figure 2005217883
を導入し、

Figure 2005217883
とし、上記数9から得られる3つの方程式と

Figure 2005217883
は単位ベクトルであること、

Figure 2005217883
は正規直交行列より

Figure 2005217883
も単位ベクトルとなること、また

Figure 2005217883
は回転行列なのでノルム変化がないことより、下記数11が導出される。
Figure 2005217883
これを

Figure 2005217883
と置き、

Figure 2005217883
の連立一次方程式として解くと、下記数12を得る。
Figure 2005217883
よって、下のように

Figure 2005217883
の特異値が(I)重解を持たない場合、(II)重解を持つ場合、(III)3重解を持つ場合に場合分けして考える。
(I)

Figure 2005217883
(II)

Figure 2005217883
(III)

Figure 2005217883
ここで、k=±σ1もしくはk=±σ3は成り立たない。これは背理法で示される。よって、

Figure 2005217883
にかかっている定数倍の項kは、

Figure 2005217883
を特異値分解したときのσ2として求まることが分かる。次に、k>0のときには、2台のカメラを平面の同じ側に配置にして平面の同じ面をカメラが撮影している場合に相当し、本発明で扱うカメラ配置である。また(III)の3重解の場合は、2つのカメラの光学中心が一致、つまり回転だけの場合なので、除外する。これらの関係より、一般的に、

Figure 2005217883
は下記数13のように書ける。
Figure 2005217883
(I)

Figure 2005217883
のとき

Figure 2005217883
より

Figure 2005217883
を得る。つまり、

Figure 2005217883


Figure 2005217883
周りの回転行列である。以下それぞれ条件を入れて計算すると、下記数14、数15及び数16を得る。
Figure 2005217883
Figure 2005217883
Figure 2005217883
(II)

Figure 2005217883
のとき及び(III)σ1=σ22=σ3)のとき
上記数13より、

Figure 2005217883

Figure 2005217883
は単位行列になる。このとき、
Figure 2005217883
と書ける。
ここで、

Figure 2005217883
の符号の違いにより、

Figure 2005217883
は4つの解の不定性が発生している。そこで、「2台のカメラから平面が見えている」という条件を与える。つまり、光学中心を出た視線がレンズを通り、平面へ到達するということである。得られた

Figure 2005217883
の候補のうち、

Figure 2005217883
との内積が正になる

Figure 2005217883
を選べば良い。これで4つから2つに絞れる。さらに、解を一意にするために、本実施例では2台のカメラ同士の位置関係が撮影中変化しないという条件を加えることで解決している。また、dを求めるためには、得られた

Figure 2005217883
の絶対値と

Figure 2005217883
から次の式より求めることができる。

Figure 2005217883
つまり、2台のカメラのベースライン

Figure 2005217883
を与えることでdが決まる。

<ステップS130>道路平面を上方から見た画像(仮想投影面画像)を生成する
ステップS120で求められた道路平面の姿勢パラメータを使って、図14に示されるように、基準画像に基づいて、道路平面と平行な仮想投影面(VPP:Virtual Projection Plane)画像を生成する。図14の中の記号を以下のように定義する。

Figure 2005217883
は道路平面と基準カメラの座標系における法線ベクトルで、fは基準カメラの焦点距離で、dは基準カメラ光学中心と道路平面との距離で、また、eOZは基準カメラの光軸である。
ここで、ステップS120で射影変換行列を分解することで得られた法線ベクトルを

Figure 2005217883
とする。
まず、基準カメラの光軸eOZ

Figure 2005217883
との外積を回転軸として、eOZ

Figure 2005217883
のなす角をθ回転させる変換行列を

Figure 2005217883
とすると、
Figure 2005217883
Figure 2005217883
Figure 2005217883
Figure 2005217883
と表せる。基準カメラをこの

Figure 2005217883
により回転させたVPP画像へ変換する射影変換行列は、基準カメラの内部パラメータ行列を

Figure 2005217883
、仮想カメラ(つまり、VPPカメラ)の内部パラメータ行列を

Figure 2005217883
とすると、
Figure 2005217883
と表せる。
次に、VPP画像の鉛直軸と基準カメラの光軸の向きを一致させる。基準カメラの光軸方向の単位ベクトル

Figure 2005217883
をVPPカメラ座標系から見たベクトル

Figure 2005217883
を考え、それをVPP画像座標系に正射影したベクトル

Figure 2005217883
を考える。
まず、
Figure 2005217883
である。
次に、

Figure 2005217883
のx成分をux、y成分をuyと表すとき、

Figure 2005217883
をx−y平面に正射影した

Figure 2005217883
なるベクトル

Figure 2005217883
を考える。
この

Figure 2005217883
をVPP画像座標に射影すると、同次VPP画像座標上での無限遠点

Figure 2005217883
に変換される。
Figure 2005217883


Figure 2005217883
を定義し、これをカメラ方向と呼ぶ。求める回転行列

Figure 2005217883
はカメラ方向

Figure 2005217883
を、「VPP画像座標の−v方向」=「VPPカメラ座標系の−y方向」に一致させる回転変換であるので、
Figure 2005217883
を満たす

Figure 2005217883
を求める。上記数22の

Figure 2005217883
と組み合わせることにより、基準画像からVPP画像への射影変換行列

Figure 2005217883
は、
Figure 2005217883
となる。
上記数26の

Figure 2005217883
により、基準画像を射影変換してVPP画像を生成する。3次元空間でmと表すことのできる点を基準画像へ投影して得られる基準画像座標の点

Figure 2005217883
と、同じく点mをVPP画像へ投影したときのVPP画像座標の点

Figure 2005217883
の間には、
Figure 2005217883
が成り立つので、VPP画像上の点miの輝度は、

Figure 2005217883
の逆行列

Figure 2005217883
を用いて対応する原画像上の点m0iの輝度値を代入することで得られる。
Figure 2005217883
Figure 2005217883
ただし、

Figure 2005217883
は行列

Figure 2005217883
のi行j列成分を表すとする。
以上の射影変換行列を使い、図16の基準画像を入力としてVPP画像を計算すると、図19が生成される。なお、図15は参照画像で、また、図18は図17に示される平面領域を原画像に重ね合わせた結果である。

<ステップS140>VPP画像上で走行可能な平面領域と自車輌の位置、方向を算出する
まずステップS130で説明された方法によって、図17のように平面領域のみ(白い領域)をVPP画像に変換した画像が図20である(つまり、この画像において白い領域が平面領域である)。
次に、VPP画像の特徴について説明する。推定した平面上に載っている点は、上記数27の変換により正しい座標のVPP画像に変換されるが、平面から浮いている点(例えば、車や壁など)は、VPP画像に変換すると正しい位置に変換されるわけではない。すなわち、VPP画像に変換することで、推定した道路平面領域を平行に上方から見た画像が生成されたわけであり、その画像から得られる座標は、実空間に対応した座標系となっている。
次に、VPP画像上に落とした光学中心を得るためには、上記数18における

Figure 2005217883
と仮想カメラの内部パラメタ

Figure 2005217883
と道路平面の法線ベクトル

Figure 2005217883
、上記数25の

Figure 2005217883
を使い、同次VPP画像座標上での光学中心の同次座標を

Figure 2005217883
とすると、

Figure 2005217883
より、VPP画像の画像座標は

Figure 2005217883


Figure 2005217883
として得る。図21の中ではOが基本カメラの光学中心を道路平面に投影した点である。以後、この点を基準カメラ位置原点とする。よって、カメラと車輌の位置関係からVPP画像上での車輌の位置がわかる。また、図21に示すように、VPP画像で垂直な軸Yは光軸に一致する。つまり、光軸と車輌との取り付け角が既知であれば、VPP画像中で自車輌の方向を算出できる。

<ステップS150>VPP画像上での道路平面領域の自車輌からの最遠部すなわち障害物までの各方向毎の距離を算出する
領域の拡がりを求めるには、図20のような平面領域をVPP画像に変換した画像を用意し、その画像上での基準カメラ位置原点から光軸(Y軸)に対して、θ傾いた直線を伸ばし、平面領域の端を計算する(図22参照)。画像上での基準カメラ位置原点Oから平面領域の端の座標を求めることにより、光軸からθ傾いた場所における画像上での平面の拡がり長さを求めることができる。画像上での長さは仮想カメラの内部パラメータと、基準カメラ光学中心と道路平面との距離dを使うことで実際の距離に変換できる。つまり、この処理により平面領域の方向別距離が算出されたわけである。
本実施例においては、撮影した画像の解像度などの制約上、基準カメラ位置原点から光軸方向に32mまで前方を領域の拡がりとして計算できる上限とした。また、計測範囲は光軸から25度の範囲で0.5度刻みとした。

<ステップS160>VPP画像上での道路平面領域の自車輌からの最遠部すなわち障害物までの各方向毎の相対速度を算出する
次に、VPP画像上での道路平面領域の自車輌からの最遠部すなわち障害物までの方向別相対速度を算出する。各時刻について、各方向別にステップS150で述べた方法を利用し、道路平面領域の方向別距離を計算する。
ここでは、例えば、光軸(Y軸)からθ傾いた平面の相対速度を求めるために、光軸(Y軸)からθ傾いた方向別距離を過去の5フレーム使い、また、画像は30fpsで撮影しているため、1フレームで1/30sであるので、最小2乗法を使うことで1/30s毎の方向別距離の時系列データから傾きを求め、時速に換算したことで、その方向の相対速度が算出できたわけである(図23参照)。従って、同様の処理を各方向について行うことで、平面領域のほぼ全体について平面領域の相対速度が算出される。

<ステップS170>VPP画像に走行可能な平面領域を重ね合わせて表示すると共に、算出された方向別距離、方向別相対速度情報を表示する
ステップS150及びステップS160で述べた方法により、各方向における道路平面領域の距離と相対速度が計算できたわけである。
本発明では、得られた道路平面の方向別距離と方向別相対速度を分かり易く表示できるように工夫した。その結果が図24で示す画像である。まず、図24に示された画像の右側の画像は、基準画像をVPP画像に変換したものに、平面領域をVPP画像に変換したものを重ねたものである。図24に示された画像の右側の画像において、水色の領域が合成した平面領域であり、平面領域の端にある各点は領域の端点(この点1つ1つが平面の方向別距離であり、図中では矢印Aで示している点)を表し、端点の色の付け方は次のようなルールがある。
まず、平面の拡がり速度が負(平面が縮む、つまり、カメラに向かってくる方向)の場合は、危険度があるため、暖色系の色の点で表示する。一方、平面の拡がり速度が正(平面が拡がる、つまり、カメラから離れる方向)の場合は、危険度は低くなるため、寒色系の色の点で表示し、また、平面の拡がりがないものについては緑の点で表示することとした。図24に示された画像の左側の下にあるグラデーションは、平面の拡がり速度による点の色の推移を示すものであり、各数字はそれぞれ時速(km/h)に相当している。また、基準カメラ位置原点からの一定距離になるような同心円弧5m毎に描き(図中では矢印Bで示している)、カメラを搭載した車の幅を赤いラインで示した(図中では矢印Cで示している)。
次に、図24に示された画像の左側の画像は、基準画像に平面領域を合成したもので、平面領域を水色で表している。平面領域の各端点は、VPP画像を基に計算した画像の座標を数27の

Figure 2005217883
を使って変換することで、基準画像での領域の端点に対応する座標が計算されるため、その座標を利用し、表示している(図中では矢印Dで示している)。ここで使用される色の決定の仕方は、図24に示された画像の右側の画像の端点と同じルールを利用する。また、光軸から一定角度毎(本実施例では5度ごと)の点の上にその点の基準カメラ位置原点からの距離をメートル単位で表示している(図中では矢印Eで示している)。
上記のような方向別距離、方向別相対速度情報の表示方法により、本発明を用いた道路平面領域並びに障害物検出結果の例を図25と図26に示す。なお、図25と図26は、自動車に搭載したカメラで撮影したステレオ動画像に対し、本発明を適用した結果を示し、ちなみに、その結果は市街地における道路平面領域並びに障害物検出結果で、ステレオ動画像に対する処理結果から3フレーム(1/10秒)毎の結果を抜き出して表示している。
上述したように、ステップS100〜ステップS170を有する本発明に係るステレオ画像を用いた道路平面領域並びに障害物検出方法では、自動車に搭載された2台のステレオカメラから撮像されたステレオ動画像から得られる時系列情報を利用することにより、安定に射影変換行列と道路平面領域を連続的に推定することが可能になり、道路面自体が傾いたり、走行中にカーブや路面の凹凸で車体が傾斜したり、自動車に搭載されたカメラが振動したりすることがあっても、射影変換行列は一定ではなく、常に、ステレオ動画像から射影変換行列が求められるので、こういった問題を解決することができた。
また、本発明では、射影変換行列を分解することによって算出された道路面の傾きに基づいて、仮想投影面画像(VPP画像)を生成し、更に、VPP画像上での平面領域の自車輌からの障害物までの方向別距離、方向別相対速度を算出し、最後に、VPP画像に走行可能な平面領域を重ね合わせて表示すると共に、算出された方向別距離、方向別相対速度情報を表示するようにしているので、自動車に対する走行可能な領域及び障害物の表示は視覚的な表示となり、大変実用性の高い方法である。
なお、本発明を適用する際に、自動車に搭載されるステレオカメラとしてはCCDカメラを用いることが好ましいが、それに限定されることはなく、ステレオ動画像を撮影できる撮影手段であれば、ほかの撮影手段を用いることも可能である。また、本発明を自動車以外の走行物体に適用することも可能である。
本発明の全体の流れを示すフローチャートである。平面の投影と2次元射影変換を説明するための模式図である。ステレオ原画像の一例を示す図である。図3に示されるステレオ原画像にLOGフィルタ処理とヒストグラム平坦化処理を施した結果画像を示す図である。時系列情報を利用した射影変換行列と計算領域の推定手順を説明するための模式図である。平面領域抽出結果を示す図である。前時刻から予想される領域を説明するための模式図である。大きなテクスチャレス領域が存在するステレオ画像の平面領域抽出を説明するための図である。テクスチャレス領域処理を説明するための模式図である。大きなテクスチャレス領域が存在するステレオ画像に対してテクスチャレス領域処理を行って得られた平面領域抽出結果を示す図である。平面領域内にもテクスチャレス領域が存在するステレオ画像に対してテクスチャレス領域処理を行って得られた平面領域抽出結果を示す図である。本発明での平面抽出の全体の流れ図である。テクスチャレス領域の考慮方法を説明するための模式図である。本発明の仮想投影面画像(VPP画像)を説明するための模式図である。参照画像の一例を示す図である。基準画像の一例を示す図である。平面領域抽出結果を示す図である。図17の平面領域を図16の原画像に重ね合わせた結果を示す図である。図16の基準画像のVPP画像を示す図である。図17の平面領域のVPP画像を示す図である。VPP画像の特徴を説明するための図である。VPP画像上での平面領域の自車輌からの障害物までの方向別距離の算出を説明するための模式図である。方向別平面領域の相対速度計算を説明するための図である。本発明を用いた道路平面領域並びに障害物検出結果を示す画像である。本発明を用いた道路平面領域並びに障害物検出結果の一例を示す図である。本発明を用いた道路平面領域並びに障害物検出結果の他の例を示す図である。

Claims (4)

  1. 自動車に搭載される撮像手段によって撮影された、基準画像と参照画像から構成されるステレオ動画像のみを利用して、走行可能な道路平面領域及び道路面上に存在する全ての障害物を検出できるようにしたステレオ画像を用いた道路平面領域並びに障害物検出方法であって、
    道路面に対する射影変換行列を動的に推定する第1のステップと、
    第1のステップで求まった前記射影変換行列を用いて、走行可能な平面領域を抽出する第2のステップと、
    第1のステップで求まった前記射影変換行列を分解することにより道路面の傾きを算出する第3のステップと、
    第3のステップで算出された前記道路面の傾きを基に道路面を上方から見た仮想投影面画像を生成する第4のステップと、
    第4のステップで生成された前記仮想投影面画像の上で、前記走行可能な平面領域と自車輌の位置と方向を算出する第5のステップと、
    を有することを特徴とするステレオ画像を用いた道路平面領域並びに障害物検出方法。
  2. 前記仮想投影面画像の上での前記走行可能な平面領域より自車輌から障害物までの方向別距離を算出する第6のステップと、
    前記仮想投影面画像の上での前記走行可能な平面領域より自車輌から障害物までの方向別相対速度を算出する第7のステップと、
    を更に有する請求項1に記載のステレオ画像を用いた道路平面領域並びに障害物検出方法。
  3. 前記仮想投影面画像に前記走行可能な平面領域を重ね合わせて表示すると共に、前記方向別距離と前記方向別相対速度情報を表示する第8のステップと、
    を更に有する請求項2に記載のステレオ画像を用いた道路平面領域並びに障害物検出方法。
  4. 前記第1のステップでは、前記基準画像及び前記参照画像にLOGフィルタ処理とヒストグラム平坦化処理を施してから、領域ベースの手法により、前記ステレオ画像間の道路面に対応する射影変換行列を動的に推定するようにし、
    前記第2のステップでは、前記射影変換行列によって前記参照画像を射影変換し、前記基準画像と射影変換された前記参照画像との差分画像を求め、前記差分画像に平滑化フィルタをかけてから、閾値を使って2値化して2値画像が得られ、前記2値画像に前時刻平面領域の推定結果を利用すると共にテクスチャレス領域を考慮することによって、走行可能な平面領域を抽出するようにし、
    前記第3のステップでは、前記道路面の傾きを示す道路平面姿勢パラメータは、基準カメラ光学中心から道路平面までの距離と道路平面の法線ベクトルであるようにし、
    前記第4のステップでは、前記道路平面姿勢パラメータを使って、前記基準画像を射影変換して、道路平面と平行な仮想投影面画像を生成する請求項3に記載のステレオ画像を用いた道路平面領域並びに障害物検出方法。
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