JR東海の生成AI活用が花開こうとしている
初開催した社内の「生成ＡＩ活用コンペ」ＩＣＴの活用で業務の効率化や収益力の向上を目指している
ＪＲ東海で社員による生成ＡＩ（人工知能）の活用事例が広がっている。２０２３年１０月の活用開始以降、情報システム部による社内セミナーや相談会などで技術の理解促進や活用の機運を高め、２５年１月には同社初となる生成ＡＩの社内コンペも開いた。同社は情報通信技術（ＩＣＴ）の活用で業務の効率化や収益力の向上を目指している。生成ＡＩを用いた各現場の取り組みが、今まさに花開こうとしている。（名古屋・狐塚真子）
「ＩＣＴを用いた業務改革と収益の拡大で経営体力の再強化を図る中、生成ＡＩは実現に大きな役割を果たす可能性を秘めている」と話すのは、情報システム部の石川剛志担当課長。ＪＲ東海はガイドラインの策定やセキュアな利用環境を構築した上で、２３年からチャット形式の生成ＡＩを、情報調査や企画の壁打ちなどの用途で使い始めた。ユーザーがＡＩに対して最適な指示を出す「プロンプトエンジニアリング」や、業務効率化事例を紹介する社内勉強会を定期的に実施することで、社内普及を図った。
２４年６月からは、生成ＡＩの回答精度を高める検索拡張生成（ＲＡＧ）を活用。顧客からの相談を受け付けるサービス相談室では、生成ＡＩが旅客制度や運賃制度、顧客対応のＱ＆Ａなどを参考に回答を生成し、スタッフの対応を支援する。
活用開始から１年が経過した２５年１月には、新規施策の創出や活用アイデアの集約につなげようと「生成ＡＩ活用コンペ」の開催にもこぎつけた。最優秀賞を獲得したリニア開発本部のチームでは、インターネット接続不要の環境下でＲＡＧを実装できる「ローカルＲＡＧ実装キット」などのアプリケーションを提案。
このアプリでは、マニュアルなどの参考資料を専用のフォルダーに格納するだけで、異常発生時の対応方法の自動回答生成や、必要な情報の取得を迅速化できる。
「高性能な端末や、インターネットに接続できない端末でも実装できるため、全社的な業務効率化につながる」と開発者の山崎裕太主席は話す。今後は、社員がタスクを伝えるだけで、ＡＩが適切なアプリを選択、実行する「ＡＩエージェント」の開発も見据える。
社内では若手社員を中心にした生成ＡＩの活用検討会も立ち上がっており、各アイデアの具現化や普及が期待される。石川担当課長は、生成ＡＩのエバンジェリストとして活躍する人材の拡大を期待し、２５年度以降もコンペや活用検討会などの継続実施を目指す。
