EV・FCV・ロボット…取得件数は米車業界トップ維持、トヨタ・特許技術の中身
トヨタ自動車が米国で車の電動化や自動運転など新領域において多くの知的財産を確保している。同国における２０２４年の特許取得件数は２４２８件で、自動車メーカーではトップ、全産業でも上位１０社に入った。トヨタは自動車メーカーからモビリティーカンパニーへと変革しているまっただ中にある。事業領域の拡大に伴い、将来の成長につながる中核技術を知財として確立する。
トヨタが米特許商標庁から取得した特許権件数は、自動車メーカーの中では１１年連続で最多だった。２４年は運転支援技術や電気自動車（ＥＶ）、燃料電池車（ＦＣＶ）に加え、ロボットや車車間通信（Ｖ２Ｖ）、車両とさまざまなモノをつなぐ「Ｖ２Ｘ」などの特許を含む。
例えば障害物の検出・回避などに使われる高性能センサー「ＬｉＤＡＲ（ライダー）」は黒色の視認性が低いが、トヨタでは独自の黒色顔料を開発。これが衣料品やバッグなどにも活用され、ライダーでも高い検知を実現している。
またＥＶの電力を利用者が最適な時間や場所、量で自動的に充電・放電する方法も開発し、エネルギーの価値の最大化を図っている。このほか自動運転車を見据えたシステムとし、周囲のさまざまな車両が自動運転車と最適に「協力」することを可能にする技術の開発も進む。
トヨタは北米で約６万４０００人の従業員を雇用。ミシガン州に研究開発（Ｒ＆Ｄ）グループの拠点を置く。トヨタコネクティッド（名古屋市中区）やウーブン・バイ・トヨタ（東京都中央区）などのグループ会社とともに先端技術を研究している。
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日刊工業新聞 2025年04月11日