| この項目では、ポータルサイトについて説明しています。その他の用法については「グー」をご覧ください。 |
| URL | www |
|---|---|
| 言語 | 日本語 |
| タイプ | ポータルサイト |
| 運営者 | NTTドコモ |
| 設立者 | NTT |
| 広告 | あり |
| 営利性 | 営利 |
| 登録 | 任意 |
| 開始 | 1997年3月27日 (28年前) (1997-03-27) |
| 現在の状態 | 終了 |
ライセンス | プロプライエタリ |
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goo(グー)は、かつてNTTドコモが運営していたポータルサイト。名称は「global network が無限大(∞)に拡大し続ける」ことに由来する。1997年3月27日開設。2025年11月25日サービス終了[1]。
マスコットキャラクターは「メグたん」[2]。
当初は、NTTグループが提供するインターネットガイド&ネットショップ「G-Square」内の一サービスメニューとして、NTTアドが検索システムを提供した。NTTは検索技術の実験として、米Inktomi社のエンジンとNTT研究所の日本語解析技術をミックスしたロボット型検索エンジンを始めた。NTT自体はコンテンツを有しておらず、各種コンテンツを有する企業と共同でサービスを展開している。NTTマルチメディアビジネス開発部の塚本良江(マイクロソフト執行役員MSN事業部長、ACCESSメディア事業準備室長を経て現NTTコミュニケーションズ)含む3名でサービスを開始し、開設5か月後の1997年8月に100万ページビュー/日を超えた。
技術的に協力していたNTTが、翌1998年5月に実験として運営に参加しスタッフを10数名に増員した。Webメールを「gooフリーメール」として提供し、ニュースやスポーツ、天気などのコンテンツを得意分野の企業と提携して「gooホットチャネル」として提供し、それぞれ広告の出稿募集などを先進的に試み、検索エンジンからポータルサイトの地位を確立した。
1999年には、事業会社としてNTT-Xが発足し、実験運用から商用運用を開始した。同年5月にサイト構成を大規模に刷新し、ECサイト「gooショップ」を開設、リクルートと提携、日本経済新聞社と共同事業、三菱総研とインターネットリサーチを協業、三省堂と提携して無料辞書サービス「goo辞書」を開始など、新たなサービス事業でポータル機能の充実を図り、以後は毎年5月のサイト刷新が定着する。
Yahoo! JAPANとも連携し、「Yahoo!検索」の検索結果に該当しないものはgooの検索結果が表示された。
2004年以降は、OCN、ぷらら、WAKWAKなどNTT系プロバイダのポータルサイトの検索エンジンや情報提供サービスの多くははgooを利用した。なお、NTTグループがサービスするポータルサイト「NTT DIRECTORY」は、グループ内の競合を避け差別化のため「OCN navi」へ名称変更後、「OCNサーチ[3]」としてサービスしている。
2020年12月10日時点で、アレクサランキングでの順位は、世界594位、日本国内45位[4]。
終了予定が公表されたサービスを含む
NTTコミュニケーションズ、OCNなどと提携し、音楽・動画配信サービスを行っていた。
同じNTTグループのOCN、ぷららなどと提携した決済サービスがあり、gooの有料コンテンツをOCNやぷららの請求で支払うことなどが可能であった。
岡山県倉敷市の有限会社ポップコーンは、「goo」開設前の1996年8月に「goo.co.jp」というドメイン名を取得していた[56]。ドメイン取得当時は女子高生をテーマにした非アダルトサイトとして運営されていたが、「goo.ne.jp」が著名になった1999年9月頃にアダルトサイトへ転送するサイトに切り替えられた[56]。2000年11月に当時の「goo」運営元であるNTT-Xは、工業所有権仲裁センター(現:日本知的財産仲裁センター)に対し、ポップコーンのドメイン移転を求める申し立てを行い、2001年1月に同センターはポップコーンにドメインの移転を命じる裁定を下した[57]。これを不服としたポップコーンは、2001年2月にNTT-Xを相手取り東京地方裁判所にドメイン使用権確認の訴えを提起したが、2002年4月に東京地裁はポップコーン側の請求を棄却する判決を下し[58]、同年10月の控訴審判決でもポップコーン側の控訴は棄却され[59]、ポップコーン側のドメイン使用権が否定された[60]。
お笑い芸人の陣内智則は、goo「いまトピランキング」に掲載された「陣内智則、無期限休止を発表」[61]と題された記事に対し、2021年11月22日に自身のTwitterで苦言を呈した[62]。陣内がスタッフの入院を理由に「YouTube活動を無期限休止」するという内容だったが、それを読み取るのが不可能とも思われる見出しなだけに、読者からはSNS上で「クリックベイト(釣り記事)」ではないかとの言及が相次ぎ、Twitterでは検索欄に「陣内智則」と検索するとサジェストに同記事名が表示される事態となった。
この件を報じたJ-CASTは、いまトピランキングの記事の掲載方法を説明しつつ、
| 「 | いまトピの見出しでは、陣内さんが"芸能活動"を休止すると読み取れる | 」 |
—J-CAST編集部 谷本陵 | ||
と指摘[63]。さらにJ-CASTは、いまトピランキングの過去に読者からクリックベイトだと指摘された記事を例として5つ紹介[63]。以下は、過去に読者から指摘された記事と出典を記載する。
NTTレゾナント企画部は2021年11月25日、J-CASTニュースの取材に対し、上記の記事について「弊社宛に直接の抗議は頂いておりません。Twitterに記載された内容を踏まえ、今後の編集方針の参考とさせていただきます」と答えた[63]。NTTレゾナントによれば、各メディアの中から、編集部が話題性のある記事を選んで配信しているという[63]。編集方針は「いま、話題となっている旬の情報をランキング形式で読者にお届けしています」。また、見出しは掲載前に媒体社には確認していないものの、配信契約の中で合意しているという[63]。
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