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鹿ノ台

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 >奈良県 >生駒市 >鹿ノ台
鹿ノ台
鹿ノ台の位置(奈良県内)
鹿ノ台
鹿ノ台
鹿ノ台の位置
北緯34度44分6.55秒東経135度44分59.72秒 / 北緯34.7351528度 東経135.7499222度 /34.7351528; 135.7499222
日本の旗日本
都道府県奈良県
市町村生駒市
面積
 • 合計1.21 km2
人口
2019年(令和元年)10月1日現在)[2]
 • 合計7,104人
 • 密度5,900人/km2
等時帯UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
鹿ノ台北:630-0111[3]
鹿ノ台東:630-0112[4]
鹿ノ台南:630-0113[5]
鹿ノ台西:630-0114[6]
市外局番0743(奈良MA[7]
ナンバープレート奈良
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鹿ノ台(しかのだい)は、奈良県生駒市の地名。鹿ノ台東一丁目から三丁目、鹿ノ台西一丁目から三丁目、鹿ノ台南一丁目・二丁目、鹿ノ台北一丁目から三丁目からなる。

地理

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生駒市の東北部にあり、市の最東端に位置する。東に京都府精華町、北に生駒市高山町、西から南に鹿畑町美鹿の台と接する。

鹿ノ台東一丁目の南端を山田川国道163号線が通り、東の精華町との境には山田川の支流・北川[8]が流れる。

歴史

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現在鹿ノ台がある場所は元々木蓮寺丘陵を中心とする山地で、山田川やその支流の北川などに浸食された起伏の激しい土地だった[9]。砂礫層と粘土層が混在し排水がよかったため、住宅地には適していた[9]

1965年昭和40年)頃から伊藤忠不動産によって開発計画が進められ、1967年(昭和42年)より土地の買収が開始される[9]。その後完成を迎えると、1978年(昭和53年)頃から住宅の建設が始まり、2年後には人口が5000人を超えることとなった[9]

また、鹿ノ台住宅地は伊藤忠不動産が開発したユートピアという意味か、イトーピアと名付けられた[9]

沿革

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世帯数と人口

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2019年(令和元年)10月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

町丁世帯数人口
鹿ノ台東1 - 3丁目640世帯1,539人
鹿ノ台西1 - 3丁目906世帯2,135人
鹿ノ台南1 - 2丁目641世帯1,574人
鹿ノ台北1 - 3丁目840世帯1,856人
3,027世帯7,104人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年)7,961人[13]
2000年(平成12年)7,678人[14]
2005年(平成17年)7,607人[15]
2010年(平成22年)7,343人[16]
2015年(平成27年)7,031人[17]

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年)2,350世帯[13]
2000年(平成12年)2,456世帯[14]
2005年(平成17年)2,616世帯[15]
2010年(平成22年)2,696世帯[16]
2015年(平成27年)2,706世帯[17]

事業所

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2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[18]

町丁事業所数従業員数
鹿ノ台東1 - 3丁目13事業所38人
鹿ノ台西1 - 3丁目30事業所100人
鹿ノ台南1 - 2丁目32事業所158人
鹿ノ台北1 - 3丁目11事業所40人
86事業所336人

交通

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鉄道

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域内に鉄道は通っていない。最寄駅は近鉄けいはんな線学研奈良登美ヶ丘駅

バス

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道路

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施設

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脚注

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[脚注の使い方]
  1. ^1.土地及び気象”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2020年4月23日). 2021年5月16日閲覧。
  2. ^ab2.人口”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2020年4月23日). 2021年5月16日閲覧。
  3. ^奈良県 生駒市 鹿ノ台北の郵便番号”. 日本郵便. 2025年11月9日閲覧。
  4. ^奈良県 生駒市 鹿ノ台東の郵便番号”. 日本郵便. 2025年11月9日閲覧。
  5. ^奈良県 生駒市 鹿ノ台南の郵便番号”. 日本郵便. 2025年11月9日閲覧。
  6. ^奈良県 生駒市 鹿ノ台西の郵便番号”. 日本郵便. 2025年11月9日閲覧。
  7. ^市外局番の一覧”. 総務省. 2021年5月16日閲覧。
  8. ^『生駒市誌V』331頁。
  9. ^abcde『生駒市誌V』352頁。
  10. ^『角川日本地名大辞典29』526頁。
  11. ^学校の歴史”. 生駒市公式ホームページ. 鹿ノ台小学校. 生駒市 (2020年6月5日). 2021年5月16日閲覧。
  12. ^学校紹介”. 生駒市公式ホームページ. 鹿ノ台中学校. 生駒市 (2020年6月5日). 2021年5月16日閲覧。
  13. ^ab平成7年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2014年3月28日). 2021年5月16日閲覧。
  14. ^ab平成12年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2014年5月30日). 2021年5月16日閲覧。
  15. ^ab平成17年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2014年6月27日). 2021年5月16日閲覧。
  16. ^ab平成22年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2012年1月20日). 2021年5月16日閲覧。
  17. ^ab平成27年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2017年1月27日). 2021年5月16日閲覧。
  18. ^平成28年経済センサス‐活動調査 確報集計(事業所に関する集計) 第32表 経営組織(4区分),従業者規模(6区分)別民営事業所数及び従業者数―市区町村,町丁・大字”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2018年6月28日). 2021年5月16日閲覧。

参考文献

[編集]
北部
中部
南部
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