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火山列島

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
曖昧さ回避この項目では、小笠原諸島の列島について説明しています。火山列島(日本インドネシアなど)については「列島」をご覧ください。
火山列島
火山列島の位置(日本内)
火山列島
火山列島
地理
場所太平洋
座標北緯24度45分29秒東経141度17分14秒 / 北緯24.75806度 東経141.28722度 /24.75806; 141.28722
諸島小笠原諸島
島数4
主要な島北硫黄島硫黄島南硫黄島西之島
面積32.27 km2 (12.46 sq mi)[1]
長さ140 km (87 mi)
最高標高916 m (3005 ft)[1]
最高峰南硫黄島
都道府県東京都の旗東京都
支庁小笠原支庁
市町村小笠原村の旗小笠原村
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位置

火山列島(かざんれっとう)は、小笠原諸島に属する列島。硫黄列島(いおうれっとう)とも呼ばれる。東京グアムの中間のあたり、東経141-143度、北緯24-26度付近に位置する。硫黄島北硫黄島南硫黄島からなり、西之島を含めることもある[2]

「火山列島」の名の通り、これらのは深海底からそそり立つ海底火山である。最高点は南硫黄島の海抜916mである。北硫黄島および南硫黄島の噴火記録はなく、活発な活火山であるとはいえない。ただし、硫黄島には明らかな地熱現象隆起現象が見られる[要出典]。周辺には大きな海山が少なくない[要出典]

火山列島の島々

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画像島名面積(km²)人口(人)最高標高(m)山頂名座標
北硫黄島5.57無人792榊ヶ峰北緯25度26分0秒東経141度16分55秒 / 北緯25.43333度 東経141.28194度 /25.43333; 141.28194
硫黄島23.73無人170摺鉢山(パイプ山)北緯24度45分29秒東経141度17分14秒 / 北緯24.75806度 東経141.28722度 /24.75806; 141.28722
南硫黄島3.54無人916北緯24度14分2秒東経141度27分49秒 / 北緯24.23389度 東経141.46361度 /24.23389; 141.46361
西之島3.9無人200北緯27度14分49秒東経140度52分28秒 / 北緯27.24694度 東経140.87444度 /27.24694; 140.87444

数値は「日本の第四紀火山カタログ」、「火山データベース」に基づく。

2023年10月硫黄島の沖合で噴火が発生し、大量の岩石が積もって新たな島が形成された[3]。噴火地点は2022年噴火とほぼ同じ場所である[4]。11月10日時点では規模は南北約400m、東西約200mとなった(北緯24度45分24秒 東経141度19分36秒)[5]。その後も土砂を噴き上げ、溶岩も流出している[6]。同月23日には、島全体の大きさが南北約450メートル、東西約200メートルとなった[7]。2024年2月8日、気象庁と国土地理院は、新島がほぼ確認できなくなったことを明らかにした。波による浸食が原因とみられる[8]

歴史

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(2023年12月)

石野遺跡の調査により、紀元1世紀頃、北硫黄島に人が定住していたことが分かっているが、文化の源流についてはミクロネシアなのか、それとも縄文文化に属するのかなど、よく分かっていない。

1543年[9]スペインのサン・フアン号により目撃され、北硫黄島、硫黄島、南硫黄島の3島を総称して「ロス・ボルカネス(Los Volcanes、火山諸島の意)」と名づけられた。また、1779年ジェームズ・クックの部下であるジョン・ゴア英語版がディスカバリー号とレゾリューション号により、硫黄島を目撃している[9]

その後、1887年横尾東作東京府知事高崎五六らが汽船明治丸で硫黄島を視察。依岡省三の働きかけによって1891年9月、勅令で正式に日本の所轄となる。1893年からは硫黄島で硫黄の採掘が始まった。1899年北硫黄島1904年に硫黄島への入植・定住が始まり、1940年東京府小笠原支庁硫黄島村が設立された。

太平洋戦争勃発が近くなると、日本軍は硫黄島の防備を強化し、1933年滑走路を設置した。1937年にはそれを拡大整備し、千鳥飛行場となった。さらに1941年からは硫黄島の砲台の設置工事が始まった。太平洋戦争が勃発して2年半後の1944年6月15日よりアメリカ軍による空襲が始まり、北硫黄島と硫黄島の住民1,094名は7月16日までに全員本土(内地)に強制疎開させられた。

そして、1945年2月19日にアメリカ軍は第4・5海兵師団を硫黄島に上陸させた。戦闘は3月26日まで続いたが、最終的にアメリカ軍が同島を占領した(硫黄島の戦い)。両軍の損害は、日本軍は栗林忠道陸軍大将以下20,000名ほどが戦死し、1,033名が負傷した。アメリカ軍も約7,000名が戦死し、約20,000名が負傷した。死傷者数ではアメリカ軍が日本軍を上回ったが、陸上の戦闘においてアメリカ軍の死傷者数が日本軍のそれを上回った戦闘は、ペリリュー島とこの硫黄島の戦いのみである。

戦後、火山列島はアメリカの施政権下に置かれたが、1968年小笠原返還協定に基づいて日本に返還された[10]。しかし1984年、小笠原諸島振興審議会具申により旧硫黄島島民の帰住は困難とされ、旧島民に対し総額5億6200万円の見舞金を支給することが建言され、[11]5億4,045万円(1人につき45万円)が支給された[12]。現在も島民の帰島はかなっていない[13]

周辺の島と海底火山(海山)

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NOAA観測による日光海山のCG画像

火山列島周辺の体積1,000km3を越える海山など。

脚注

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[脚注の使い方]
  1. ^ab火山列島(かざんれっとう)とは”. コトバンク. 2016年11月26日閲覧。
  2. ^茂木昭夫; 土出昌一福島資介. “西之島新島の海岸侵食”. 科学技術振興機構. p. 451. 2023年11月11日閲覧。 “西之島火山は小笠原諸島の一部である火山列島の最北端に位置する火山島で,伊豆諸島から中マリアナ海嶺に続く火山脈の一部に属する.”
  3. ^日本放送協会 (2023年11月4日). “硫黄島沖合に新たな島形成 “噴火続けば島拡大も” 専門家”. NHKニュース. 2023年11月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月5日閲覧。
  4. ^2023年10月30日硫黄島沖噴火と新島形成について – 東京大学地震研究所”. 2023年11月5日閲覧。
  5. ^硫黄島南岸沖の火山活動について(11 月 10 日観測)”. 海上保安庁. 2023年11月11日閲覧。
  6. ^硫黄島“新しい島”残る可能性 数分おきに土砂噴き上げ…活発な活動続く(日テレNEWS NNN)”. Yahoo!ニュース. 2023年11月16日閲覧。
  7. ^硫黄島沖の新島で噴火確認 海保が注意呼びかけ:中日新聞Web”. 中日新聞Web. 2023年11月24日閲覧。
  8. ^硫黄島の新島「陸地、ほぼ見られず」 波の浸食が原因か”. 毎日新聞. 2024年3月25日閲覧。
  9. ^ab環境庁自然保護局編 『南硫黄島の自然』財団法人日本野生生物研究センター、1983年 14 頁
  10. ^小笠原返還協定 - データベース「世界と日本」”. worldjpn.net. 政策研究大学院大学田中明彦研究室. 2025年2月3日閲覧。 “第一条(施政権の返還)1 アメリカ合衆国は,2に定義する南方諸島及びその他の諸島に関し,千九百五十一年九月八日にサン・フランシスコ市で署名された日本国との平和条約第三条の規定に基づくすべての権利及び利益を,この協定の効力発生の日から日本国のために放棄する。日本国は,前記の日に,これらの諸島の領域及び住民に対する行政,立法及び司法上のすべての権力を行使するための完全な権能及び責任を引き受ける。2 この協定の適用上,「南方諸島及びその他の諸島とは,孀婦岩の南の南方諸島(小笠原群島,西之島及び火山列島を含む。)並びに沖の鳥島及び南鳥島をいい,これらの諸島の領水を含む。”
  11. ^全国硫黄島島民の会. “硫黄島クロニクル ~島民の運命~”. 小笠原村. p. 91. 2024年6月6日閲覧。 “1984 昭和59●6月、小笠原諸島振興計画(改定10箇年計画)の決定「硫黄島および北硫黄島については、一般住民の定住は困難であると考えざるを得ないことに鑑み、旧島民に報いるための措置および集団移転事業に類する措置を講ずるものとする」●12月、小笠原諸島振興審議会の意見具申「旧島民に報いるための措置の具体化として、総額5億6,200万円の見舞金を支給すること」”
  12. ^小笠原諸島振興開発の現況と課題”. 国土交通省. p. 15. 2025年2月3日閲覧。 “昭和59~60年度 旧島民の特別の心情に報いるための措置として、見舞金を支給支払額 540,450千円 1,201件(一人当たり45万円)”
  13. ^硫黄島の旧島民、海から上陸できなくなった理由 高齢化も進み「もう一度、島を」墓参の願いどうなる:東京新聞 TOKYO Web”. 東京新聞 TOKYO Web. 東京新聞. 2024年6月6日閲覧。 “1968年、小笠原諸島が米国から返還されたが、硫黄島への島民の帰島は実現せず、航空、海上自衛隊が駐留する。”

関連項目

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