本社があった秋葉原UDX | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 機関設計 | 委員会設置会社 |
| 市場情報 | 大証1部(廃止)5812 2013年6月26日上場廃止 |
| 本社所在地 | 〒111-0053 東京都台東区浅草橋一丁目22番16号 (ヒューリック浅草橋ビル) |
| 設立 | 1956年4月 |
| 業種 | 非鉄金属 |
| 代表者 | 執行役社長髙橋秀明 |
| 資本金 | 259億4801万円 |
| 売上高 | 連結:3,619億円 単独:2,081億円 (2013年3月期) |
| 純資産 | 連結:775億円 単独:697億円 (2013年3月末) |
| 総資産 | 連結:2,585億円 単独:1,888億円 (2013年3月末) |
| 従業員数 | 連結:11,168人 単独:2,304人 (2013年3月末) |
| 決算期 | 3月末 |
| 主要株主 | 株式会社日立製作所 51.41% (2013年3月末) |
| 特記事項:株式額面変更目的の合併を行ったため、登記上の設立は1951年4月であった。 | |
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日立電線株式会社(ひたちでんせん、英:Hitachi Cable, Ltd.)は、日立グループで電線・ケーブルの製造を行なっていた会社。2013年7月1日に日立金属株式会社(現・株式会社プロテリアル)に吸収合併された。
電線業界では電線御三家(住友電工(売上2兆338億 2011年3月期)・古河電工(売上9257億 同)・フジクラ(売上5218億 同))に次いで4位(売上4192億 同)[要出典]であった。
親会社である日立製作所からの分離独立を早期に果たした日立金属・日立化成(現・レゾナック)とともに、日立電線は日立御三家と呼ばれていたことに加え、いずれも日立製作所と共に春光グループの春光会および春光懇話会[1]、三和グループの三水会[2]およびみどり会[3]の会員企業であった。
1918年、日立製作所内に電線の自社製造工場を新設したのが起点。当時の中心人物は、後の初代会長であり日立製作所二代目社長の倉田主税である。その後、当時の日立製作所の6部門(電機・車両・機械・通信機・電線・鉄鋼)の中から電線と鉄鋼の2つを分社化することになり、1956年に日立電線と日立金属がそれぞれ分離独立している。
| 日立製作所 (日立グループ) | 日精 -日立ビルシステム -日立システムズ -日立ドキュメントソリューションズ -東京証券代行 -日立建設設計 -日立リアルエステートパートナーズ -日立保険サービス -日立グローバルライフソリューションズ -日立産機 -新明和工業 -日立Astemoアフターマーケットジャパン -日立ソリューションズ -日立ソリューションズ・クリエイト -日立アーバンサポート -国際電気 -ALSOK昇日セキュリティサービス -日立パワーソリューションズ -日立ICS -日立SC -日立MP -Astemo -ニッセイコム -日立産機ドライブ・ソリューションズ -日立プラントサービス -日立フーズ&ロジスティクスシステムズ -共和真空技術 -日立プラントコンストラクション -菅原 -昱 -ヤシマキザイ -グローセル -瑞穂 -日立システムズフィールドサービス -関東日立 |
|---|---|
| 日産化学 | |
| SOMPOホールディングス | |
| 日産自動車 | |
| ENEOSホールディングス (ENEOSグループ) | |
| JX金属 | |
| ニッスイ | |
| 日油 | |
| ニチレイ | |
| プロテリアル | |
| 日立建機 | |
| 三菱HCキャピタル | |
| 日立ハイテク | |
| 日産車体 | |
| カナデビア | |
| ロジスティード | |
| その他 | |
| 関連項目 | |
| ※太字は社長会メンバー企業。 ※日産センチュリー証券はユニコムグループの傘下に入り、同系列のアイディーオー証券と経営統合するため退会。 | |
| あ行 | |
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| か行 | |
| さ行 | |
| た行 | |
| な行 | |
| は行 | |
| ま行 | |
| や行 | |
| ら行 | |
| わ行 | |
| 廃止 | |
| 脱退 | |
| 三水会のみ加盟 | |
| 関連項目 | |
注釈 | |
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