日本標準時子午線 上にある明石天文科学館 内にある、塔時計を制御する親時計（兵庫県 明石市 ）日本標準時 （にほんひょうじゅんじ、英 :J apanS tandardT ime略語 ：JST ）は、総務省 所管の国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT ） の原子時計 で生成・供給される協定世界時 （UTC）を9時間 （東経135度 分の時差）進めた時刻 （すなわちUTC+9 日本 において標準時 （STDT ）としたものである[ 1] [ 2] [ 3] [ 4] 国際度量衡局 が決定する協定世界時（UTC）との差が±10ナノ秒 以内であることを目標として調整・管理されている[ 5] 日本時間 と呼ばれることもある。NICTが通報する標準時は、日本全国で日本放送協会 （NHK）などの放送局 やNTT （117特番 ）の時報 などに用いられている[ 6] [ 7] [ 8]
一方、中央標準時 （ちゅうおうひょうじゅんじ、英 :J apanC entralS tandardT imeJCST [ 9] [ 10] [ 11] 文部科学省 所管の大学共同利用機関法人自然科学研究機構（NINS ） 国立天文台 が決定し、現実 の信号 として示す時刻で[ 12] 水沢キャンパス の天文保時室でセシウム原子時計が運転されている[ 13] 三鷹キャンパス に移設しようとしている[ 14] 暦象年表 」や[ 15] 理科年表 」では中央標準時について中央標準時=協定世界時+9h [ 16] [ 17]
日本標準時（JST）と協定世界時（UTC）との差を示す場合などには、「12:31:40 (UTC+0900)」（日本標準時で12時 31分 40秒 の場合）などと表記される。
日本 における「標準時」に関する法令は十分に整理されておらず、法令上「標準時」と「中央標準時」という名称は現れるが、「日本標準時」という名称は現れない[ 18]
日本国の法令では、標準時の定義について「東経135度 の子午線 の時」をもって日本における一般の標準時 と定め[ 19] 中央標準時 と称する[ 20]
ただし、標準電波 の発射および標準時の通報に関しては、総務省国際戦略局 技術政策課がその事務をつかさどる[ 21] [ 22] 電気通信省 [ 23] 電波監理委員会 [ 24] 郵政省 [ 25] 郵政大臣 （総務大臣 の前身）が法令[ 26] [ 27] 告示 [ 3] 協定世界時 を9時間 進めた時刻 とされる（この定めは、1971年 （昭和46年）の郵政省告示（1972年 （昭和47年）1月1日 施行）[ 28] [ 29]
また、中央標準時の決定および現示 に関しては、国立天文台がその事務を目的[ 15] [ 30] 1955年 （昭和30年）に改正された旧東京大学 東京天文台の目的[ 31] [ 32]
NICTが通報する標準時と、国立天文台が決定・現示する中央標準時との関係については、どちらの機関も国際原子時 の作成に寄与する原子時計 を運転し[ 33] [ 34] [ 5] 時計 で決定する協定世界時（UTC）+9時間 をそれぞれ標準時[ 2] [ 17] [ 10] 不確かさ が小さい（正確度と精度 に優れた）時計であっても、同一の時計ではないので完全に時刻が一致することはない。これについて、NICTを所管する総務省と国立天文台を所管する文部科学省は、共同告示 により、NICTが通報する標準時については国立天文台の決定する中央標準時により、その偏差 を算出し、これをNICTにおいて公表するとしている[ 35]
なお、過去の関係やその経緯については、#標準時の通報の歴史
1952年の夏時刻法 廃止後、法令での夏時間 （サマータイム）[ 注 1] 1948年 -1951年 のみ、5月（1949年 のみ4月）第1土曜日から9月第2土曜日まで、サマータイムが実施されていた。なお、2004年 -2006年 （同年で終了）の7月 - 8月に北海道 札幌市 で試行されたいわゆる「北海道サマータイム」は、標準時を変えずに始業・終業時刻を1時間早める試みで、通常[ 注 1]
以下の標準時 は、日本標準時（JST）と同じく協定世界時（UTC）を9時間 進めた時刻である（厳密には、基準とする原子時計 が異なるため、わずかな不確かさ （誤差 ）はある）。
[ 編集 ] 標準時ニ関スル件 日本の標準時に関して初めて制定された法令は、本初子午線経度計算方及標準時ノ件 （明治19年勅令第51号、1886年 （明治19年）7月13日 公布）である。この勅令 では、グリニッジ天文台 子午儀 の中心を通る子午線 （グリニッジ子午線 ）を本初子午線 （経度0度）とし、東西それぞれ180度で、東を正、西を負として表すことを定めたうえ、東経135度 （GMT+9:00 ）の時刻 を日本の標準時（「本邦一般ノ標準時」）と規定した。この日本の標準時に関する部分は1888年 （明治21年）1月1日 から適用された[ 19]
その後、標準時ニ関スル件 （明治28年勅令第167号、1895年 （明治28年）12月28日 公布、1896年 （明治29年）1月1日施行）が制定され、第1条において東経135度の標準時の呼称を「中央標準時 」と、第2条において東経120度 （GMT+8:00 ）の時刻を「西部標準時 」とそれぞれ規定した。後者は八重山列島 ・宮古列島 と日本統治下の台湾 ・澎湖諸島 に適用された。中央標準時と西部標準時との時差は1時間であった[ 39]
勅 令
朕󠄂標準時ニ關スル件ヲ裁可シ茲ニ之ヲ公󠄁布セシム 御 名 御 璽
明治二十八年十二月二十七日
內閣總理大臣侯爵󠄂伊 藤󠄁 博󠄁 文󠄁
勅令第百六十七號
第一條 帝󠄁國從來ノ標準時ハ自今之ヲ中央標準時ト稱󠄁ス
この「二つの日本時間」は41年あまり続いたが、明治二十八年勅令第百六十七号標準時ニ関スル件中改正ノ件 （昭和12年勅令第529号、1937年 （昭和12年）9月25日 公布、同年10月1日施行）という改正勅令により、前の明治28年勅令第167号の第2条（西部標準時に関する条）の条文が削除され、再び日本の標準時はひとつとなった。なお、この改正では第1条（中央標準時に関する条）については改正されなかったため、「中央標準時」との呼称は維持された[ 40] 政治 、経済 、交通 その他諸般の点に鑑み中央標準時に依る必要があることによるとされる[ 41] 1954年 （昭和29年）ごろ、中央標準時の中央を除くことや明治以来の時関連の法令改正案が検討されていたようだが、日の目を見ることはなかった[ 42]
この2つの勅令 は現在も政令 として有効であり[ 43] [ 44] [ 45] [ 46] [ 47] [ 48] [ 49]
ちなみに、この改正が行われた当時は本土の標準時とは別に、1920年 ヴェルサイユ条約 ・パリ協定 で日本の委任統治領 となった、南洋諸島 の標準時が1919年 2月1日 より施行されており、南洋群島東部標準時が日本の中央標準時+2時間（東経165度線 ）、南洋群島中部標準時で日本の中央標準時+1時間（東経150度線 ）、南洋群島西部標準時は日本の中央標準時と同じであった。1937年 に南洋群島東部標準時（中央標準時+1時間）・南洋群島西部標準時（中央標準時と同じ）の2つに再編している。1945年 の敗戦による統治権 の放棄により廃止した[ 42] 千島列島 は東端（占守島 ）が東経156度であるが、全域で中央標準時が用いられていた。
[ 編集 ] FreeBSD など一部のUnix系 オペレーティングシステム (OS) では、1999年 初頭までインストール時にタイムゾーンとして「Japan」を選択すると、選択肢として「Most Locations」と「South Ryukyu Islands」の2つの選択肢が現れ、「South Ryukyu Islands」を選ぶとタイムゾーンとして西部標準時（UTC+8 ）が設定される問題が存在した。
これはこれらのOSがタイムゾーン設定の元データとして利用しているtzdata に誤って西部標準時に関するデータが含まれていたためである。これの元は「The International Atlas (3rd edition)」（Thomas G. Shanks、1991年 ）という文献において、「西部標準時が現在も石垣市 を含む地域で使用されている」旨の誤った記載が行われていることが原因であった。
このことが雑誌「UNIX USER 」（ソフトバンク ）で取り上げられた結果、1999年 にはtzdataから西部標準時が削除され、その後のバージョンでは「South Ryukyu Islands」という選択肢はなくなった[ 50] 2006年 4月1日 にリリースされた、エイプリルフール 版のFreeBSD 2.2.9-RELEASEでは、このバグ がわざと残されている。
標準時の通報や、有線／無線 報時 に関する歴史は次の年表の経過をたどる。
1911年 （明治44年）12月1912年 （大正 元年）9月JJCの無線報時が正式業務として開始される[ 62] 1919年 （大正8年）1921年 （大正10年）11月24日 東京天文台官制（大正10年・勅令第450号）が制定され、東京天文台は天文学 に関する事項を攻究 し天象観測、暦書編製、時 の測定 、報時 及時計 の検定に関する事務を掌ることが定められた[ 64] 1922年 （大正11年）第1回の国際的な経度測量を行うことが決まり、臨時的に毎日午後11時に学用報時が船橋 局から放送された。これが、学用形式のJJC報時の始まりとなる[ 62] 1924年 （大正13年）4月測地学委員会（現文部科学省 科学技術・学術審議会 測地学分科会）が、東京天文台構内に三鷹 国際報時所を設けて国際無線報時の受信と時刻の国際共同研究事業に参加する[ 65] 長波 によって行われた[ 66] 秒 までの精度 が得られれば上等だった[ 67] 1925年 （大正14年）6月正式に学用形式によるJJC報時が放送されるようになった[ 62] [ 68] 当年内国際天文学連合 （IAU）と国際測地学・地球物理学連合 （IUGG）の主催で、国際報時局（BIH、現IERS）が中央局となって第1回万国経度観測が実施された。無線報時の利用によって、当時予想していなかった高精度（±0.001秒台）が可能なことが示される。このとき確立された国際的な観測網に基づき、国際協力事業として各地の時刻が総合されている（確定世界時 ）[ 69] 1933年 （昭和 8年）1948年 （昭和23年）7月10日三鷹国際報時所が東京天文台に併合される[ 72] [ 73] 当年内1948年 （昭和23年）ころ、東京天文台の時計室にはリーフラー製の天文用振り子時計[ 70] 地震 でも狂うので、クロノグラフを描かせてクロノメーター と比較し、歩度の変化があれば調整が実施された。この時計室の真上に報時室があり、2台のルロア型の発信時計から報時信号が出された。なお、当時の報時は、午前11時と午後9時、および午後4時半の3回、JJCの発信符号 による無線 報時のほか、正午に有線の報時を行っていた。報時は、最も新しい観測値からリーフラー時計の誤差 をもとめ、その値を報時の時刻まで外挿 し、発信時計に合わせて行われた。また、梅雨 時などに観測が連続してできない場合は、外国報時を参考にした。当時は、戦争による物資の不足や装置の劣化 の影響により、無線報時の精度が劣化しており、国際報時局（BIH、現IERS）の報告に JJC の修正値が0.1秒を超えなければ良い方であった[ 74] 1948年 （昭和23年）4月 8月1日 昭和23年文部省／逓信省告示 第1号により、標準（周波数 及び秒報時 ）電波の発射が開始され、逓信省電波局が発射する標準電波で三鷹の東京天文台からの制御により、短点 方式（約0.1s 長）による秒報時（確度 0.03秒）が行われた。なお、発射した標準電波の秒信号の修正は東京天文台において計算の上、別途官報に発表するとされた[ 76] [ 75] JJY での分秒報時の3形式となる[ 77] [ 78] 12月15日 電気通信省設置法 第5条で電気通信省 が有する権限として「周波数標準値を定め、標準電波を発射し、及び標準時を放送 すること。」が定められ、第35条で電気通信省電波庁技術部がその事務をつかさどるとされた[ 23] 1949年 （昭和24年）5月31日 6月1日 文部省所轄機関組織規程（昭和24年文部省令第30号）が施行され、緯度観測所観測課の分掌事務として子午儀 による時の観測 及び研究を行うことが規定された[ 80] 水晶時計 が開発されてきたことから、極運動 の観測及び研究として従来の緯度 変化に加えて経度変化（すなわち時刻 変化）の比較研究を始めることになった[ 81] 12月16日 周波数の一次標準器、報時用電鍵 装置（東京天文台より移設）、標準電波発射施設が一体となった電波庁電波部標準電波課標準局 （小金井市 緑町）の施設が完成する[ 75] 1950年 （昭和25年）4月東京天文台に今までの子午儀に代わって、時刻と一緒に緯度も測れる写真天頂筒 (PZT) が完成する[ 82] 星 を使って0.01秒程度であり、標準時計の保時精度に劣っているため、写真天頂筒 (PZT) を使った精度の高い観測が研究されるといわれる[ 83] 6月1日 1951年 （昭和26年）1月1日 昭和26年文部省・電波監理委員会告示第1号 改定により、標準電波の秒報時形式を搬送波 切断方式（1kHz で変調 中に、秒信号は0.02s 、分 信号は0.2 sの切断）に変更された。また、報時信号は東京天文台から伝送される信号 に代え、小金井の水晶時計 からの信号に変更された[ 84] [ 75] 6月7日 計量法 （施行日：1952年 （昭和27年）3月1日 ）が制定され、時間 の計量単位 としての秒は、平均太陽日 の1/86400 とし、東京天文台が秒として決定する時間で現示するとされた[ 85] [ 86] [ 87] これにより、標準時の通報に使用する時計は、東京天文台が測定及び報時する時刻と、秒として決定及び現示する時間に基づいて較正 されることになる。 1952年 （昭和27年）8月1日 郵政省設置法の改正（7月31日 ）により、電波監理委員会が郵政省 へ統合されて、郵政省電波研究所 (RRL) が発足した。郵政省は周波数標準値を定め、標準電波を発射し、及び標準時を通報する権限を有し、電波研究所はそれを行うための機関とされた[ 25] [ 75] 当年内東京天文台の標準時計がリーフラー振り子時計[ 70] 振り子時計 は地震 などの影響を受けるので、更に精度の高い水晶時計に移るといわれている[ 83] 地球の自転 よりも優れているが、振動数の温度変化やジャンプがあるので、時計比較の基底をなすのは長期安定性に優れた地球の自転であることには変わりはない[ 88] 1953年 （昭和28年）東京天文台で水晶時計が本格的に稼働を始める。従来のテープクロノグラフに代わる各種高精度時計比較装置が研究され、実用化される[ 88] 1954年 （昭和29年）1月東京天文台で写真天頂筒 (PZT) による時刻と緯度 の観測が始まる[ 89] 1955年 （昭和30年）時の制度の改訂や報時業務が郵政省に移管されたことから、昭和30年法律第44号により国立学校設置法が改正され、従来の東京天文台の目的のうち「時の測定、報時及び時計の検定に関する事務」が「中央標準時の決定及び現示並びに時計の検定に関する事務」に改められた[ 54] [ 31] 1955年（昭和30年） 1956年 （昭和31年）1月1日 東京天文台が第9回IAU総会で採択された、UT0、UT1、UT2の区別を開始する[ 82] [ 90] [ 91] 郵政省告示により、周波数の一次標準器の較正 を、東京天文台の決定するUT0からUT2へ変更した[ 75] 12月26日 昭和31年文部省／郵政省告示第1号（標準電波 の周波数および通報する標準時の修正値の公表）により、標準電波の周波数及び通報する標準時の修正値は、東京大学東京天文台の決定する中央標準時に基き、周波数に関するものについては郵政省電波研究所において、標準時に関するものについては東京大学東京天文台において、それぞれ決定し、及び公表するとされた[ 92] 当年内 1957年 （昭和32年）JJC報時で学用形式の報時をやめて英国式に切り替える[ 62] 第3回の国際経度観測（1957年-1958年）の器械は、前回までの子午儀と振り子時計に代わり、写真天頂筒 (PZT) と水晶時計が主力となる[ 89] 1958年 （昭和33年）1960年 （昭和35年）3月31日 JJC報時が廃止され、日本学術会議 の無線報時研究連絡委員会も解散する[ 99] JJY 報時に一本化される。 1960年 （昭和35年）1961年（昭和36年）9月1日 郵政省告示により、標準電波について、いままでUT2 を基にしていた周波数値を、アンモニア メーザ （3-2線ダブルビーム ）標準器（原子周波数標準器 ）を一次標準として決定するに変更し、確度 は周波数で5×10−9 、時刻で0.05秒 以内となる。ただし、UT2になるべく近く保つための周波数オフセットや0.1秒のステップ調整を行うことになる（旧UTC 方式。ただし、まだUTCは採用されていない）。この時のオフセット値は−150×10−10 。また、報時信号の国際同期（1ms 以内）にも参加[ 75] 1962年 （昭和37年）4月25日 昭和37年文部省 ／郵政省告示第1号により、「郵政省設置法の規定に基づいて発射する標準電波の周波数については、郵政省電波研究所の原子周波数標準器により、通報する標準時については東京天文台の決定する中央標準時により、それぞれ偏差 を算出し、これを郵政省電波研究所において公表する」となる[ 75] [ 101] [ 35] なお、この当時はまだ協定世界時 (UTC) が採用されていないので、東京天文台が決定する中央標準時は世界時 (UT2) +9時間 である。 1964年 （昭和39年）6月1日 郵政省告示により、標準電波を国際無線通信諮問委員会 （CCIR）勧告方式に全面改訂。標準電波により通報される標準時の確度は中央標準時に対し0.1秒 以内となる[ 75] 9月第12回国際天文学連合 (IAU) 総会で、世界時 (UT2) と±0.1秒以内で近似するように調整された旧協定世界時の採用を決議した[ 102] 1967年 （昭和42年）10月 12月 当年内国際報時局 (BIH) が管理する原子時 A3 と電波研究所 (ToR) のアンモニア・メーザー標準器の周波数偏差を算出。ただし、統計の重みなし[ 103] 1968年 （昭和43年）国際報時局 (BIH) が管理する原子時 A3 と電波研究所 (RRL) や東京天文台 (TAO) の原子標準の周波数偏差を算出。重み付きの統計に加わる[ 104] この年からアメリカ海軍天文台 (USNO) が年に1,2回セシウム時計を運んで電波研究所 (RRL) や東京天文台 (TAO) の協定世界時 (UTC) と比較[ 105] [ 106] 1969年 （昭和44年）電波研究所で、実用セシウム標準群が水晶標準器の代わりに主役として標準時の維持に貢献するようになる[ 75] 緯度観測所 (ILOM) で原子時計の運転を開始。電波研究所 (RRL) はLORAN -C により、東京天文台 (TAO) は超長波 により国際報時局 (BIH) と協定世界時 (UTC) を比較[ 107] [ 108] [ 109] 1970年 （昭和45年）第14回国際天文学連合 (IAU) 総会で、旧協定世界時の大幅な改善策が決議された[ 110] 原子時計を運んで電波研究所 (RRL) と緯度観測所 (ILOM) の時計比較を実施[ 111] この年から電波研究所 (RRL) に加えて緯度観測所 (ILOM) と東京天文台 (TAO) も LORAN-C により国際報時局 (BIH) の協定世界時 (UTC) との比較を開始[ 112] 1971年 （昭和46年）2月LORAN-C により電波研究所 (RRL) と東京天文台 (TAO) の協定世界時 (UTC) の比較を開始[ 113] 11月1日 当年内CCIRの中間会議で、細部の具体策を含めて現行の協定世界時が決定された[ 110] 1972年 （昭和47年）1月1日 郵政省告示が施行され、標準電波の周波数オフセットの廃止、0.107620秒 遅らせる時刻特別調整[ 注 2] UTC (RRL) （電波研究所 (RRL) で生成する協定世界時）への変更を行い、新UTC方式に移行、周波数確度は1×10−10 となる。また、DUT1 信号の重畳、UT1 に近付けるための1秒ステップ調整（うるう秒 調整）が取り入れられる[ 75] [ 28] なお、標準電波に重畳されたDUT1信号の値（UT1-UTC の予測値）を利用することで、標準電波の JST から、0.1秒の精度で UT1+9h [ 115] 5月9日 計量法 が改正され、時間の計量単位としての秒にセシウム原子時計 による定義が採用された[ 116] [ 95] 5月 7月1日 当年内 1973年 （昭和48年）電波研究所 (RRL)、東京天文台(TAO) 及び緯度観測所 (ILOM) がTV同期パルス仲介で協定世界時 (UTC) の比較を開始[ 120] [ 117] この年から緯度観測所 (ILOM) が原子時計を運んで電波研究所 (RRL) との時計比較を年1回程度実施[ 121] 1977年 （昭和52年）この年から緯度観測所 (ILOM) が原子時計を運んで電波研究所 (RRL) との時計比較を年に2,3回実施、東京天文台 (TAO) が原子時計を運んで緯度観測所 (ILOM) 及び電波研究所 (RRL) との時計比較を年1回実施[ 122] [ 106] 1978年 （昭和53年）この年から東京天文台 (TAO) が原子時計を運んで緯度観測所 (ILOM)、電波研究所 (RRL) 及び計量研究所 (NRLM) との時計比較を年に2,3回実施[ 123] [ 106] 1980年 （昭和55年）計量研究所 (NRLM) が国際報時局 (BIH) の原子時との比較に加わり[ 124] オメガ航法 による UTC の比較を開始[ 125] [ 119] [ 106] [ 117] 1981年 （昭和56年）[ 編集 ] 1983年 （昭和58年）4月東京天文台でGPS衛星 を利用した時刻比較方式の定常運用が開始されたことにより[ 126] [ 注 3] 精度 で時計比較 が可能となった。これによって、ロランC の電波で東京天文台と時計比較しているアジア 諸国の原子時計も[ 131] 国際原子時 の決定に寄与できることになった[ 132] [ 133] 極東 地域のロランC電波は欧米の機関では遠すぎて精度よく受信することができないため、欧米の原子時計とアジア諸国の原子時計とは精度のよい時計比較ができず（典型的な精度比較で、欧米内で 0.05マイクロ秒 であるのに対し、アジアと欧米の間では、0.2 マイクロ秒）、東京天文台の原子時計はパリの国際報時局（BIH、現IERS ）が決めていた国際原子時を形成する平均 の母集団 に参加できていなかった[ 134] 1984年 （昭和59年）1月中央標準時は協定世界時 (UTC) に9時間 を加えた（進めた）もの（厳密に言えば、法律に従って東京天文台が現示している中央標準時は、東京天文台で作られる協定世界時（区別して UTC(TAO) と書かれる）に9時間を加えたもの）であるといわれる。この背景には、前年から始まったGPS衛星を利用した時刻比較方式により、東京天文台の原子時計が国際原子時の決定に寄与できるようになったことがある[ 134] 2月 1987年 （昭和62年）計量研究所 (NRLM) でGPS衛星を用いた時刻比較の試験を実施[ 137] 1988年 （昭和63年）1月1日 国際報時局 (BIH) が国際地球回転観測事業（IERS、現 国際地球回転・基準系事業）に改組され、国際原子時、協定世界時などの原子時計や周波数に関連する業務が、国際度量衡局に移管される[ 63] 地球回転 の観測は、原子時計の精度とかけ離れた写真天頂筒 (PZT) から、電波、レーザーを使った高精度の距離観測（VLBI 、月レーザー測距 ・人工衛星レーザー測距 ・LIDAR など）に移行することになる[ 138] 4月8日 7月1日 中央標準時の決定及び現示の業務は、原子時関係を三鷹 にある位置天文・天体力学研究系の天文保時室が担当、世界時 (UT1) 関係を水沢 の地球回転研究系および水沢観測センターが担当[ 143] [ 144] 当年内国際度量衡局が用いる時刻比較では、アジア諸国（イスラエルとインドを除く）は国立天文台三鷹 (TAO[ 注 4] パリ天文台 ）、USNO-TAO、CRL-USNO でGPS時刻比較する構成であった[ 145] [ 注 5] 1989年 （昭和64年/平成 元年）計量研究所 (NRLM) と国立天文台水沢 (NAOM) でもGPS衛星を用いた時刻比較を開始した。国際度量衡局が用いる時刻比較では、アジア諸国（イスラエルとインドを除く）とニュージーランドは国立天文台三鷹 (TAO[ 注 4] 電離層 遅延を測定し、同年11月から TAO-OP を補正）[ 149] [ 150] [ 注 5] 1992年 （平成4年）4月国立天文台 は、位置天文・天体力学研究系と水沢観測センターの共同事業として新しく国立天文台の天文保時室を編成し直して保時業務にあたることになる[ 151] [ 152] 5月20日 当年内国際原子時 (TAI) の計算に用いる国際的なGPS時刻比較の組織は、大陸規模での地域内の星型の網 と2つの長距離比較、OP-NAOT、OP-NIST で構成し、アジア・オセアニア諸国（イスラエル、インド、オーストラリアを除く）の時刻比較は国立天文台三鷹 (NAOT) を経由することになる（OP-NAOT と OP-NIST が選ばれた理由は、パリ天文台 (OP)、国立天文台三鷹 (NAOT) およびアメリカ国立標準技術研究所 (NIST) に於いては計測した電離層遅延を定常利用できるため）[ 156] [ 157] [ 注 6] [ 注 5] 韓国標準科学研究院 (KRIS) や台湾の中華電信研究院 (TL) と通信総合研究所 (CRL) が衛星双方向時刻比較の実験を実施した[ 158] [ 159] 1993年 （平成5年）1994年 （平成6年）国際度量衡局 (BIPM) が組織する国際的なGPS時刻比較のネットワークは、大陸内の地域の星型の網 と2つの長距離比較、OP-CRL、OP-NIST で構成し、アジア・オセアニア諸国（イスラエル、インド、オーストラリアを除く）の時刻比較は通信総合研究所 (CRL) を経由することになる（OP-CRL と OP-NIST が選ばれた理由は、これらの3局に於いては計測した電離層遅延を定常利用できるためで、IGS の精密暦もこれら長距離の時刻比較に定常利用する）[ 161] [ 157] [ 注 5] 1996年 （平成8年）国立天文台が天文保時室の管理業務を三鷹（位置天文・天体力学研究系）から水沢 に移転し[ 162] [ 163] [ 注 7] [ 165] 1999年 （平成11年）7月2000年 （平成12年）5月国際原子時 (TAI) のすべてのGPS時刻比較で IGS の電離層電子分布データおよび精密暦による補正を開始[ 167] [ 157] 2001年 （平成13年）1月6日 4月1日 独立行政法人通信総合研究所設立[ 75] [ 171] 独立行政法人産業技術総合研究所の設立に伴い、これに計量研究所 (NRLM) を統合し、その研究と業務は産業技術総合研究所計量標準総合センター (NMIJ) が行うことになる[ 172] [ 173] [ 174] 当年内国際度量衡局 (BIPM) が組織する国際的な時刻比較で、アジア・オセアニア諸国（イスラエル、インドを除く）の時刻比較は通信総合研究所 (CRL) を経由して、PTB-CRL（PTB：ドイツの国立物理工学研究所）、USNO/NPL（NPL：イギリス国立物理学研究所 ）、NIST/PTB で長距離の時刻比較する構成となる。USNO/NPL、NIST/PTB、NPL/PTB など一部の研究所間で衛星双方向時刻周波数比較 (TWSTFT) を利用、CRL-NIMT（NIMT：タイ国家計量標準機関 ）でマルチチャネルGPSコモンビュー時刻比較を利用[ 175] [ 159] 2002年 （平成14年）国際度量衡局 (BIPM) が組織する国際的な時刻比較で、アジア太平洋の時刻比較に TWSTFT を NMIJ/CRL、NTSC/CRL（NTSC：中国の国家授時センター）、TL/CRL の研究所間に導入する[ 176] [ 159] 2003年 （平成15年）4月1日 国の機関による時間の計量単位としての秒の現示に代わって、時間（秒）の逆数で表される周波数について、経済産業大臣 が特定標準器[ 177] [ 178] トレーサビリティ が確立できるようになる[ 155] 当年内国際度量衡局 (BIPM) が組織する国際的な時刻比較で、アジア・オセアニア諸国（イスラエル、インドを除く）の時刻比較は通信総合研究所 (CRL) を経由して、PTB-CRL、USNO/PTB、NIST/PTB で長距離の時刻比較する構成となる。2周波マルチチャネルGPSコモンビュー時刻比較を PTB-CRL、CRL-NMIJ、CRL-TL など一部の研究所間で導入する[ 179] 2006年 （平成18年）2007年 （平成19年）国際度量衡局 (BIPM) が組織する国際的な時刻比較でGPS全視法 (GPS all in view) を採用し、すべての研究所がドイツの国立物理工学研究所 (PTB) と直接の時刻比較する構成となる（NICT/PTB で TWSTFT を導入、2周波マルチチャネルGPS AV時刻比較はバックアップ）[ 185] [ 186] 2018年 （平成30年）3月15日 世界最高精度の時刻との誤差12億分の1秒以下（0.79ナノ秒）、現行のJJYより一桁高い精度を実現したストロンチウム光格子時計を開発[ 187] 6月10日 日本標準時の供給体制の冗長化を目的に分散局として神戸副局を設置[ 188] [ 188] 11月末 12月2日 - 12月12日パリ天文台 と共にストロンチウム光格子時計を用いたUTC歩度評価を実施。BIPMによって実行される校正値決定に採用される[ 189] 2021年 （令和 3年）6月 - 週1回以上の頻度でストロンチウム光格子時計による標準時の刻み幅の妥当性評価を行う[ 190] 8月 - 週1、2回の頻度でストロンチウム光格子時計による継続的な標準時の周波数調整を開始[ 190] 標準時時間帯 （2012年11月時点、アメリカCIA 制作）NICTが運用する小金井局の18台のセシウム 原子時計 および4台の水素 メーザー 原子時計の時刻を1日1回平均・合成することによって協定世界時 （UTC）を生成し、これを9時間進めたものが日本標準時（JST）となる。加えて週1、2回の頻度で、ストロンチウム光格子時計 による標準時の周波数調整、後述する分散局（神戸副局、おおたかどや山送信所、はがね山送信所）の原子時計と人工衛星を仲介した較正を行っている。
なお、この協定世界時（UTC）は、国際度量衡局 （BIPM）が決定する協定世界時（UTC）との差が±50ナノ秒以上にならないように決定される[ 注 8] JJY ）やNTP サーバ、電話回線 を通じて供給されている。2006年 2月7日 から、セシウム原子時計に加えて水素メーザー原子時計を使用することなどにより、協定世界時（UTC）との時刻同期精度が±50ナノ秒以内から±10ナノ秒以内に向上した。さらに、セシウム原子時計や水素メーザー原子時計を3系統に分けて相互比較・データ合成を行うことで信頼性の向上ならびに、日本標準時（JJY）の冗長化に寄与している。2021年 （令和3年）8月から、週1、2回の頻度で、ストロンチウム光格子時計による標準時の周波数調整を開始した[ 190] [ 190]
2018年 （平成30年）6月10日から、日本標準時の冗長化を目的に神戸市 西区 の未来ICT研究所内に分散局として神戸副局を設置した。また、おおたかどや山送信所・はがね山送信所の原子時計も分散局として、人工衛星を仲介した3つの分散局データを合成して日本標準時（JST）をバックアップ供給する体制に移行した。神戸副局にはセシウム原子時計（CS）5台と水素メーザー時計2台及び送信所との高精度衛星時刻比較システムなど日本標準時生成に必要な基本機能を備え、小金井本部と並行して、標準時に準じた常時合成原子時（神戸時系）を生成する[ 188]
また本部の供給サービスがダウンした場合に備え、小金井本部同様に日本標準時を供給できるようにするほか、NTPサーバー及び光テレホンJJYシステムのバックアップ、標準電波送信所の周波数調整機能を整備しているという。今後は小金井と神戸両局の相互比較・データ合成を行うことで更に精度向上に寄与するほか、神戸副局からも日本標準時が供給できる体制がとれるようになるという[ 188]
日本標準時 (JST) を国内外に広く供給するために、NICTは標準電波 を発信している。この波により送信されている周波数 の標準と標準時の信号 は、国家標準であるセシウム ビーム 型原子周波数標準機や、水素 メーザ 型、実用セシウムビーム型原子時計 群を用いたものよりも高い精度 に保たれている。なお、標準電波の発信は電離層 の影響を受けにくい長波 を使用しているため、24時間の周波数比較 平均 値では 1×10−11 の精度を得られると発表されている。
1999年 6月10日 に「おおたかどや山標準電波送信所 」（福島県 田村市 都路町大鷹鳥谷山 ）が開局した。しかし、九州沖縄方面では受信しにくい現象が起こるなどで日本全国をカバーできなかったため、2001年 10月1日 には佐賀県 佐賀市 富士町の羽金山 に「はがね山標準電波送信所 」を開局し、これにより日本国内の広い範囲で標準電波が受信ができるようになった。
小金井局・神戸副局で作成した日本標準時の情報は、おおたかどや山送信所・はがね山送信所の原子時計の遠隔監視、時間比較により日本標準時供給の精度維持に活用される。
いわゆる電波時計 は、この標準電波を受信し、自動で時刻 を合わせる時計 である。
NICT はインターネット 経由で時刻同期 を可能とするため、NTP サーバ による時刻情報提供サービスを2006年から提供している。NTPサーバのアドレス はntp.nict.jpである[ 193] [ 注 9] 原子時計 などに直結されたNTPサーバを一般ユーザが直接利用すべきではないとされているが、このサーバはFPGA で構成され、毎秒 100万リクエスト以上の処理能力を持ち、日本標準時に直結[ 注 10] [ 194]
下記に示されているUTC+9 の値を、JSTへ読み替えれば換算できる。
UTC+9 0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 UTC 前 15
前 16
前 17
前 18
前 19
前 20
前 21
前 22
前 23
0
1
2
3
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5
6
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[ 編集 ] IANA のTime Zone Database には、日本の標準時が1つ含まれている[ 195] [ 196]
2013年 （平成25年）5月22日 、猪瀬直樹 東京都知事 （当時）は、日本標準時を2時間早める（＝UTC+11）提案を産業競争力会議 にて出した。東京 の金融市場 の開始を早めることで東京市場 の存在感を高めるのが狙いとされている。政府 はこの提案を検討するとした[ 197]
^a b JSTに1時間 を加えたタイムゾーン を採用する夏時間 。 ^ 新旧協定世界時の調整値 UTC(i)new - UTC(i)old は、電波研究所 (RRL) の場合は -107 620.0 μs, 東京天文台 (TAO) の場合は -107 757.7 μs[ 114] ^ 1981年に一部の研究所で GPS,Symphonie ,OTS などの人工衛星を用いた時刻比較が始まり[ 127] [ 128] アメリカ国立標準局 (NBS) 及びアメリカ海軍天文台 (USNO) と実験的に時計比較した[ 129] [ 130] ^a b c 国際度量衡局が原子時の比較で用いる研究所の略称は、旧緯度観測所 (ILOM) の国立天文台水沢は NAOM となったが、旧東京天文台の国立天文台三鷹は1991年まで引き続き TAO を用いた[ 140] [ 142] ^a b c d 1988年から数年間は、国際原子時 (TAI) に寄与する国立天文台三鷹 (TAO) の原子時計の台数および重みの合計はアジア諸国の研究所で最上位であった[ 146] [ 147] [ 148] ^ 国際度量衡局が原子時の比較で用いる用いる研究所の略称は、旧東京天文台の国立天文台三鷹は1991年まで引き続き TAO を用いていたが1992年から NAOT となった[ 142] ^ 国際度量衡局が原子時の比較で用いる用いる研究所の略称は、これまで国立天文台水沢は NAOM であったが[ 140] [ 164] ^ 協定世界時（UTC）や国際原子時（TAI）の生成に寄与する原子時計を運用する国内の機関は、情報通信研究機構（NICT）の他に国立天文台 （NAO）と産業技術総合研究所 計量標準総合センター（NMIJ）がある[ 191] [ 192] ^ 毎秒5000リクエスト程度が限界[ 194] ^ サーバの時刻精度は10ナノ秒 以内[ 194] ^ 今村國康「巻頭インタビュー - 100万年に誤差1秒、超高精度の「時」を刻むICT社会の新たな価値感で、世界最高水準の「日本標準時」を発信 」（html）『NICT NEWS』2009年10月号 No.385、情報通信研究機構 、東京都小金井市 、2009年10月、2頁、ISSN 2187-4042 、2013年12月29日閲覧 。 ^a b 情報通信研究機構 2005a , p. 2, §2. ^a b 平成11年郵政省告示第382号 1999 , 五. ^ 情報通信研究機構 2005a , p. 2, §3.^a b 情報通信研究機構 2005a , p. 3, §1. ^ 齊藤春夫「日本標準時とタイムビジネス 」（html）『NICT NEWS』2004年11月号 No.344、情報通信研究機構 、東京都小金井市 、2004年11月、3頁、ISSN 2187-4042 、2013年12月29日閲覧 。 ^ 情報通信研究機構 (2005年). “標準時・周波数標準のQ&A その他のQ&A - Q 標準時についての質問 ” (html). 標準時・周波数標準のQ&A . 情報通信研究機構. 2013年12月29日閲覧。^ “JST Clock ”. www.nict.go.jp . 2023年6月28日閲覧。 ^ 片山真人、松田浩、福島登志夫、渡部潤一 「暦象年表の改訂について 」（PDF）『国立天文台報』第11巻第3・4号、国立天文台 、東京都三鷹市 、2008年10月、58頁、ISSN 0915-6321 、NAID 40016412876 、NCID AN1017529X 、2013年12月29日閲覧 。 ^a b 国立天文台 2013b . ^ NAOJ (2013年12月26日). “Glossary - Ephemeris - Time System ” (html) (英語 ). 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