| 愛媛新聞 | |
|---|---|
愛媛新聞社本社 | |
| 種類 | 日刊紙 |
| サイズ | ブランケット判 |
| 事業者 | 愛媛新聞社 |
| 本社 | 愛媛県松山市 |
| 代表者 | 代表取締役社長 加藤令史 |
| 創刊 | 1876年(明治9年)9月11日 |
| 前身 | 本県御用 愛媛新聞 |
| 言語 | 日本語 |
| 価格 | 1部 200円 月極 4,000円 |
| 発行数 | 18万4284部(2022年6月、日本ABC協会調べ[1]) |
| ウェブサイト | 愛媛新聞ONLINE |
| 株式会社 愛媛新聞社 The Ehime Shimbun Co.,Ltd. | |
| 本社所在地 | 〒790-8511 愛媛県松山市大手町一丁目12番地1 |
| 事業内容 | 日刊新聞の発行 |
| 設立 | 1941年(昭和16年)12月19日 |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 資本金 | 1億5,000万円 |
| 売上高 | 101億円(2021年度決算時) |
| 従業員数 | 266人 |
| 主要子会社 | 株式会社愛媛新聞サービスセンター 株式会社愛媛プレスウイン 株式会社愛媛電算 株式会社愛媛CATV 株式会社愛媛新聞旅行 株式会社四国中央テレビ |
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愛媛新聞(えひめしんぶん)は、株式会社愛媛新聞社(えひめしんぶんしゃ)が発行する愛媛県の地方紙。現存する地方紙としては全国で7番目に古いとされている[2]。
1970 - 1980年代前半は坪内グループの日刊新愛媛と熾烈な部数競争を展開し、一時は日刊新愛媛の後塵を拝した。海外・全国ニュースは基本的に共同通信社の配信記事を使うが、一部では時事通信社の配信記事も使うことがある。
局名は紙面表示によるもの。2023年5月に紙面が刷新され、収録局が一部変更された。番組表は休刊日(元日以外)を含め、巻末にまとめて掲載されており、最終面に愛媛県内の民放・NHKの地上波とNHKの衛星放送のメインテレビ欄、その次のページで第2テレビ面として周辺県の地上波民放、民放キー局系を含むBS・CS、県内ケーブルテレビ局のコミュニティーチャンネル、ラジオ局の番組表が収録されている。
※以前はテレビせとうち以外の岡山香川、山口、高知、大分の一部テレビ、ラジオ局も収録されていた。また広島県のテレビ局についてもスペースの都合で2023年5月の一時期収録を見合わせていた(この際、テレビせとうち以外の県外局も掲載を中止されていた)[6]が、2023年6月から掲載を再開。ラジオについても2023年から県外はRCC(中国放送)以外割愛となった[7]。
※テレビ欄にはGコードが掲載されていたが、2011年7月24日の地上デジタル放送の完全移行を前提に同年6月30日付でGコードの掲載を終了した。BSスカパー!が2022年10月31日で閉局後は、BSよしもとの番組表が掲載され始めた。
東京、大阪、高松、東予(四国中央、新居浜、今治)、南予(八幡浜、宇和島)
西条、しまなみ(伯方)、久万高原(上浮穴)、大洲、西予(東宇和)、愛南(南宇和)
※カッコ内は2018年3月末までの名称。
東予(2017年3月末、西条支局に統合)、鬼北・広島(2006年3月末閉鎖)
愛媛新聞では、以下の4冊を発行している。
{{cite news}}: CS1メンテナンス: 先頭の0を省略したymd形式の日付 (カテゴリ)| 地上波 28局 | |
|---|---|
| BSデジタル |
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| CSチャンネル1 |
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| 旧加盟局 | |
| 関連新聞・スポーツ新聞社9 | |
| 関連項目 | |
脚注 1加盟局が運営・出資する衛星放送(CSチャンネル) | |
| 地上波フルネット局 28局 (正式なクロスネット局であるFBCを含む) | |
|---|---|
| 地上波クロスネット局(FBCを除く) 2局 | |
| BSデジタル |
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| CSチャンネル4 |
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| 旧加盟局6 | |
| 国内支局 | |
| 未開局の放送局 | |
| 関連新聞・スポーツ新聞社9 | |
| 関連項目 | |
脚注 1正式なクロスネット局ながら、NNNフルネット局(NNNのニュース番組は全て同時ネットのため)、ANNには報道部門のみ参加。 | |