医療用ロボット（いりょうようロボット）は、手術支援（例、da Vinci サージカルシステム）、リハビリテーション支援（例、HAL）、調剤ロボットなど、医療機関での治療や診断をサポートするロボットである。
日本の行政区分では、医療用ロボット（所管：内閣府（AMED））と介護ロボット（所管：厚生労働省）は異なるカテゴリとして扱われている。医療用ロボットが主に医療機関で使用されるのに対し、介護ロボットは自宅や介護施設での移乗支援、移動支援、排泄支援、見守り・コミュニケーションなど、日常生活の支援や介護者の負担軽減を目的としている[注釈 1]。
2024年6月、経済産業省と厚生労働省は「介護テクノロジー利用の重点分野」を改訂し、従来の6分野に加え、3分野を新たに追加した[1][2][注釈 2]。
本稿では「医療用ロボット」を扱う。
日本では、手術ロボットの使用については医療保険の適用が認められていなかった。にもかかわらず、名古屋市や大阪市などの一部の病院が、手術ロボットを使用していながら、通常の手術を行った形で保険の診療報酬を請求するケースがあり[7]、問題となっていたが、2012年4月1日より、前立腺がんのみ保険適用[8][リンク切れ]。2018年4月より、12種類のロボット手術が保険適用となった[9]。
新たに保険適用になったロボット手術
- 胸腔鏡下縦隔悪性腫瘍手術
- 胸腔鏡下良性縦隔腫瘍手術
- 胸腔鏡下肺悪性腫瘍手術（肺葉切除または１肺葉を超えるもの）
- 胸腔鏡下食道悪性腫瘍手術
- 胸腔鏡下弁形成術
- 腹腔鏡下胃切除術
- 腹腔鏡下噴門側胃切除術
- 腹腔鏡下胃全摘術
- 腹腔鏡下直腸切除・切断術
- 腹腔鏡下膀胱（ぼうこう）悪性腫瘍手術
- 腹腔鏡下膣（ちつ）式子宮全摘術
- 腹腔鏡下子宮悪性腫瘍手術（子宮体がんに限る）
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