この項目では、日本の現行通貨について説明しています。東アジアの他の同名の通貨については「圓 」を、その他の用法については「円 (曖昧さ回避) 」をご覧ください。
円 ISO 4217 JPY 中央銀行 日本銀行 ウェブサイト www 公式 日本 非公式使用 ミャンマー [ 1] インフレ率 3.7% 情報源 総務省統計局 （2019年 平均） 指数 CPI 補助単位 1/100 銭 （通貨 は廃止）一円未満の金額の計算単位で使用 1/1000 厘 （通貨は廃止）一円未満の金額の計算単位で使用 通貨記号 ¥ 複数形 この通貨の言語に形態学的な複数形区別はない。 硬貨 広く流通 ¥1 ,¥5 ,¥10 ,¥50 ,¥100 ,¥500 紙幣 広く流通 ¥1,000 ,¥5,000 ,¥10,000 流通は稀 ¥2,000 （殆ど沖縄県のみの流通）紙幣製造 国立印刷局 ウェブサイト www 硬貨鋳造 造幣局 ウェブサイト www
円 （えん）は、日本国 の法定通貨の通貨単位 。通貨記号 は¥ （円記号 ）、ISO 4217 による通貨コードはJPY 。旧字体 では圓 ローマ字 ではyen と表記され、しばしば日本円 （にほんえん、にっぽんえん）ともいう。
通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律 （昭和62年法律第42号）により「通貨の額面価格の単位は円とし、その額面価格は一円の整数倍とする。」と定められている（通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律第2条第1項）。
日本の通貨単位である「円」は、明治 4年5月10日 （1871年 6月27日 ）に制定された新貨条例 （明治4年太政官布告第267号）で定められたものである。
当時の表記は旧字体の「圓」であった。貨幣法 （明治30年法律第16号）施行により貨幣条例（明治8年太政官布告第108号、新貨条例を改正公布）は廃止されたが、通貨単位としての円は受け継がれ、現在の通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律（昭和62年法律第42号）に受け継がれている。
外国為替市場 や為替レート など、日本以外の通貨との関りの深い分野では、「日本円」という表記や呼称がよく用いられ、国際通貨 や特別引出権 のひとつである。
ジンバブエ - 他の外貨8通貨と共に法定通貨に加えられていた。流通状況は不明。長らく日本においてのみ法定通貨とされていたが、2014年 1月より2019年 6月まではジンバブエの法定通貨の1つに加えられ[ 2] 米ドル 、ユーロ 、英ポンド 、南アフリカ・ランド 、ボツワナ・プラ 、中国人民元 、インド・ルピー 、豪ドル も法定通貨として導入されていた[ 3] RTGSドル が唯一の法定通貨と指定され、これらの外貨を法定通貨とすることが禁じられた[ 4]
「円（圓） 」という単位名は中国に由来する。中国では、銀は鋳造せずに塊で秤量貨幣 として扱われたが（銀錠 ）、18世紀 頃からスペイン と、それ以上にその植民地 であったメキシコ から銀の鋳造貨幣が流入した（洋銀 ）。これらはその形から、「銀圓 」と呼ばれた。後にイギリスの香港造幣局が「香港壱圓」と刻印したドル銀貨を発行したのはこの流れからである。「銀圓」は、その名と共に日本にも流入し、日本もこれを真似て通貨単位を「円（圓）」と改めた。1870年 、日本は、香港ドル 銀貨と同品位・同量の銀貨を本位貨幣 とする銀本位制 を採用すると決定したが、直後に伊藤博文 が当時の国際情勢を鑑みて急遽金本位制 に変更することを建議した[ 5]
現在のローマ字表記が「en」ではなく「yen 」と書かれるようになった原因は日銀自身も不明としており、外国人に正確な発音をさせるため、西欧言語で頻発する「en」という単語と混同されないための区別、中国の「圓=YUAN」からの転化の3つの説を挙げている[ 6] /jɛn/ といった具合に「y」を発音する。
歴史的仮名遣い は「ゑん (wen)」であるが、16世紀ごろの日本では、発音上は「え」も「ゑ」も区別なく/je/ と発音されていた。この時代のキリシタン文献には、「え」「ゑ」がどちらも ye と綴られている（詳細は日本語 の項の音韻史、または「ゑ 」の項を参照）。
英国人宣教師W.H.メドハースト は、日本を訪れたことも日本人に会ったこともなかったが、ジャカルタ （バタヴィア ）で、和蘭辞典や日本を訪れたことのある人々の情報を基に『英和・和英語彙』（1830年）を著した。この語彙集には「e」と「ye」が混在しており、たとえば冒頭の仮名一覧を見ると、「え」「ゑ」に「e」「ye」の両方が当てられている。19世紀後半に来日したアメリカ人宣教師J. C. ヘボン は、先行する辞典・語彙集などを参考にしながら、史上初の本格的な英和 ・和英辞典 である『和英語林集成 』（初版1867年）を著した。この辞典はメドハーストの表記に倣い、「円」以外にも、「え」「ゑ」で始まる単語は全て「ye」と綴られている。しかし一部地域をのぞいて、この時代にはイェ(/je/ )音は エ(/e/ )音へと移行しており、ヘボンは綴りを実際の音に近づけるため、第3版（1886年。この版においてヘボン式ローマ字が確立）に至って、「円」と格助詞の「へ」以外、「え」「ゑ」を全て「e」で表記することにした[ 7]
補助単位 としては、
銭 厘 が規定されるが、銭および厘単位（一円未満）の全ての硬貨・紙幣（補助貨幣 ・臨時補助貨幣 ・小額日本銀行券 ・小額政府紙幣 ）は1953年 末に小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律 （昭和28年法律第60号）によって小額通貨が整理された際に使用・流通禁止措置が取られた。現在、「銭 」や「厘 」の単位は通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律によって「一円未満の金額の計算単位 」と定められており（通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律第2条第2項）、為替 や株式 の取引、少額物品の単価見積で単位としての銭が便宜的に使用されるにすぎない。ただし、電子マネー やプリペイドカード に限り、一部の取引で小数点 第2位まで0.01円（1銭）単位での取引が認められている。
なお、円にはいくつか種類があり、第二次世界大戦 終戦までは内地 で流通した日本円の他、外地通貨である台湾円 （台湾 で流通）や朝鮮円 （朝鮮 及び関東州 で流通）も存在した（南洋群島 は例外的に日本円が流通）。また、満洲国 の通貨も「圓 」と称しており、1935年 （康徳 2年）9月以降は日本円と完全に等価で通用していた。
中華人民共和国 の通貨単位である「元 」の正式名称は「圆 （＝圓・円）」である。かつて「"圓"の画数が多い」という理由で、その代わりに同音 (yuan) の「元」が当てられ、今日に至る。韓国 ・北朝鮮 の「ウォン 」も「圓（＝円）」の朝鮮語 読みである（ただし現在はウォンの公式な漢字表記はない）。香港特別行政区 の香港ドル やマカオ特別行政区 のマカオ・パタカ 、中華民国 の新台湾ドル も、区内・国内での名称は「元」ないし「圓」であるほか、モンゴル の通貨単位であるトゥグルグ もモンゴル語 で「圓」と同義である。すなわち、これら東アジアの諸通貨は、みな本質的には「圓 」という名称を共有しているといえる。
同様に通貨記号 “￥”も日本の円と中国の人民元 で共有している。
なお中国語 では日本円を「日圓」「日元」、米ドルを「美元」、ユーロを「欧元」というように、国・地域名を冠してそこで用いられる通貨を指す用法も派生した。
現在も継続的に発行されているものは硬貨 6種類、紙幣4種類である。ここでは現在発行されている種類のもので、かつ硬貨の場合は通常硬貨のみを示す。現在発行されていない旧紙幣・旧硬貨については日本銀行券 ・日本の硬貨 、記念硬貨については日本の記念貨幣 を参照のこと。
現在発行されている硬貨[ 8] 画像 額 データ 説明 発行開始年 直径 厚さ 重さ 組成 縁 表面 裏面 1円 20 mm 1.2 mm 1 g 100 %アルミニウム 無地 若木、国名、金額 金額、鋳造年 1955年（昭和30年） 5円 22 mm 1.5 mm 3.75 g 黄銅 銅 亜鉛 無地 稲穂 と水面 、穴の周りに歯車 、金額国名、鋳造年、双葉 1959年（昭和34年） 10円 23.5 mm 1.5 mm 4.5 g 青銅 銅 亜鉛 スズ 無地 平等院鳳凰堂 、国名、金額常盤木 、金額、鋳造年1959年（昭和34年） 50円 21 mm 1.7 mm 4 g 白銅 銅 ニッケル ギザ 菊 、国名、金額金額、鋳造年 1967年（昭和42年） 100円 22.6 mm 1.7 mm 4.8 g 白銅 銅 ニッケル ギザ 桜 、国名、金額金額、鋳造年 1967年（昭和42年） 500円 26.5 mm 7.1 g 外縁：ニッケル黄銅 白銅 銅 バイカラー ・クラッド ）銅 亜鉛 ニッケル 異形斜めギザ 桐 、国名、金額笹 、橘 、金額、鋳造年2021年（令和3年）
現在日本で流通している紙幣は、正式には日本銀行券 と呼ばれ、中央銀行である日本銀行 が発行する銀行券である。
千円紙幣 2004年 （平成16年）11月1日 発行の、表は野口英世 、裏は富士山 と桜 がデザインされている紙幣と、F千円券と称される、2024年 （令和6年）7月3日 発行の、表は北里柴三郎 、裏は葛飾北斎 の「神奈川沖浪裏 」がデザインされている紙幣の2種が存在する。どちらも大きさは縦76mm×横150mmである。弐千円紙幣 2000年 （平成12年）7月19日 発行の、表は沖縄県 首里城 の守礼門 、裏は紫式部 と源氏物語絵巻 「鈴虫 」がデザインされている紙幣のみが存在する。大きさは縦76mm×横154mmである。五千円紙幣 樋口一葉 、裏は尾形光琳 の「燕子花図 」がデザインされている紙幣と、F五千円券と称される、2024年（令和6年）7月3日発行の、表は津田梅子 、裏は藤 がデザインされている紙幣の2種が存在する。どちらも大きさは縦76mm×横156mmである。壱万円紙幣 福澤諭吉 、裏は平等院 鳳凰堂の鳳凰 像がデザインされている紙幣と、F壱万円券と称される、2024年（令和6年）発行の、表は渋沢栄一 、裏は東京駅 の丸の内駅舎がデザインされている紙幣の2種が存在する。どちらも大きさは縦76mm×横160mmである。旧国立銀行券 1円 田道将軍と兵船（1873年） 明治初期に作られていた20円金貨（1870年） 新二十円金貨明治三十年（1897年） 明治維新 によって江戸幕府 が崩壊し、新たに明治政府が誕生したものの、通貨制度はいまだ江戸幕府のものを引き継いでおり、さらに維新時の混乱によって経済の混乱が起きていた。また、かねてからの江戸幕府の財政難は改善されておらず、むしろ悪化の一途を辿り、幕末期には破綻寸前にまで陥っていた。通貨制度も複雑なもので、東日本 の金（計数貨幣 ）と西日本 の銀（秤量貨幣 ）の統一すらなされておらず、さらに金銀比価 の差によって幕末に大量の金が海外に流出していたこともあり（幕末の通貨問題 ）、これらの財政難と通貨問題の解消のために近代的な通貨制度の確立は急務となっていた。
1871年 （明治4年）に明治政府は新貨条例 を制定し、貨幣 の基本単位に円 を用いることを決定した。このとき、通貨に十進法 を用い、補助単位として銭 および厘 を用いることが定められるともに、純金 1,500mg を1円（すなわち金平価1,500mg）とする金本位制 の導入が試みられ、20円、10円、5円、2円、1円の日本初の洋式本位金貨 が鋳造、発行された。この量目は米国 訪問中の伊藤博文 が建言したものであり、当時の国際貨幣制度確立案として米国下院 に提案中だった1ドル 金貨 の金純分とほぼ等しい[ 11]
また、当時明治政府が鋳造し流通していた明治二分判 （量目3g 金純分22.3% ）2枚（＝1両 ）の純金および純銀含有量の合計の実質価値に近似でもあり、新旧物価が1両＝1円として連結し、物価体系の移行に難が少ないとして採用された（なお、江戸幕府 最後の二分判である万延 二分判と明治二分判の純金含有量はほぼ同じである）。
しかし輸入増加、西南戦争 や日清戦争 等による不換紙幣 ・銀行券の濫発、金流出等により実際には金本位制 は機能しなくなり、事実上銀本位制 のままだった。これは当時発行されていた日本銀行券 が、本位金貨 が存在したのにもかかわらず、兌換銀券であったことでも頷ける。
その後、日清戦争 の賠償金として受け取った金を兌換準備充当の正貨として、1897年 に貨幣法 が制定され、第2次金本位制度が確立し、ようやく紙幣 の金兌換が実現した。
ただし、このとき定められた1円の金平価は750mgと半減し、しかも兌換準備充当正貨は英国 に置いたままの在外正貨の形で運用された。これに伴い1871年から発行された最初の本位金貨は、この時から額面の2倍の通用力を有すこととなった。一方新貨幣法による本位金貨は20円、10円、5円のみとなり、1円金貨は発行されなかった。これらの本位金貨は第二次世界大戦 後も廃止 されず、1988年4月1日に通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律 が施行されるまで名目上は現行通貨であった。
この金兌換は1917年 まで継続されたが、第一次世界大戦 が勃発すると各国が金輸出を禁止し、日本もこれに追随する形で金本位制を停止して、これにより金輸出は禁止され、兌換も停止された。
第一次世界大戦が終結すると、いちはやく金輸出を解禁したアメリカを皮切りに、主要国は次々と金輸出を解禁し、1928年にフランスが金輸出を解禁すると、列強のうち金輸出を解禁していない国は日本だけとなった。このため、1930年 1月に金の輸出を自由化して金本位制度を復活させる措置（金解禁 ）が取られたが、当時は1929年 10月24日に発生したウォール街の株価の大暴落（暗黒の木曜日 ）によって世界経済が大混乱に陥っており、この金解禁は日本経済にも大混乱をもたらした。このため、解禁から2年もたたない1931年 12月には金輸出・金兌換が再び禁止となり日本の金本位制は崩壊、その後は管理通貨制度 に移行した。第二次世界大戦後は、生産設備の壊滅・賠償引当、経済統制の弛緩、不作、占領経費の円建て支払いなどの理由により、インフレーションが進行、新円切替 に至る。
第二次世界大戦後のIMF 体制（いわゆるブレトン・ウッズ体制 ）下では、米ドル を介した金為替本位制により、1円の金平価は2.4685mgとなった。この価格は、1ドルの金平価1/35トロイオンス を、当時の対ドル円為替相場である1ドル＝360円で割って算出されたものである[ 注釈 1] 固定相場制 に基づく金為替本位制は世界的な経済の安定をもたらしたが、この体制そのものが第二次世界大戦中のアメリカ経済の比重が非常に高まった時期のものであり、ヨーロッパや日本が復興を遂げるとともに通貨のバランスが変動して、1960年代以降はアメリカからのドルの流出が続き、ドルの地位低下が深刻なものとなった。
このブレトン・ウッズ体制は1971年 8月15日のニクソン・ショック （ドル・ショック）により、アメリカがドルの金兌換を停止したことで崩壊した。その後、固定相場制への復帰が試みられ、同年12月18日にはスミソニアン協定 がIMF の10カ国グループ（G10 ）の間で結ばれた。この協定において日本は経済成長を反映し、それまでの1ドル＝360円から大幅に切り上げ（16.88%）した1ドル=308円に決定した。しかしその後もドルの下落は止まらず、イギリス をはじめとして各国が次々とスミソニアン体制から脱退して変動相場制へと移行、日本もこれを維持しきれずに1973年 2月には変動相場制 に移行した。
日本円の
実効為替レート （
名目 ・
実質 ）の変遷（2005年 = 100, 1970年1月〜）
変動相場制への移行後、上下を続けた円相場は1970年代末にアメリカのインフレ対策への失望から急速に円高へ進んだ（ドル危機）。ポール・ボルカー FRB 議長により新金融調節方式が採用されるとドルの金利は急速に上昇し、合わせて円相場は円安へ向かった。1985年、高すぎるドル相場の安定的是正を目指してプラザ合意 が行なわれると、円相場は1年で2倍の円高となった。バブル経済期に一時的な円安を迎えた後、1995年にかけて円高が進み1ドル＝70円台後半まで円高が進んだ。1990年代後半には「強いドル政策」と日本の金融危機により円安が進行。以後、2012年ごろまで緩やかに円高に向かった。その後はアベノミクス によって円安となり、また2022年以降は急激な通貨価値の下落が続いている。
現在はハードカレンシー のひとつ、且つアメリカドル、ユーロと並び世界三大通貨[ 12] イギリス・ポンド とあわせて世界4大通貨）として国際的に認知され、信用されている。円の特徴としては、日本が経常黒字国であること、物価上昇率が低いこと、低金利であることが挙げられる。市場のボラティリティ が低い状況下では、低金利の円を借り入れて他通貨に投資する動き（いわゆる円キャリー取引 ）が活性化するため、緩やかに円安が進む傾向にある。一方、ボラティリティの上昇局面には、こうした投資の巻き戻しに加えて、経常黒字、低い物価上昇率といった要因が意識されるため、円高が急速に進む傾向にある。円高と円安のリスクのどちらがより大きいかを示す指標であるリスクリバーサルは、過去10年以上にわたりほぼ一貫して円高リスクの方が大きいことを示唆している。
2000年代中盤にかけての世界的な低ボラティリティ環境下では、低金利の円は減価を続けた。米ドルと米ドル以外の主要国通貨も含めた通貨の国際的な購買力を示す実質実効為替レート で見ると、2007年にはプラザ合意以前の円安水準へと逆戻りし（右上グラフ青線）、円はもはやローカル通貨でしかないという評価もされた[ 13] [ 14] 円キャリー取引 を加速させた。しかし、2008年にかけて、金融危機が深刻化する中で円の独歩高が進行しており、この時は過度の円安期待が歪んだものであったことを示唆していた。2022年以降の急激な通貨価値の下落から、これは歪んだものではなかったことをも意味している。
円の流通高は2015年9月現在において現金ベースで96兆0,377億円であり、このうち日本銀行 が発行する紙幣（日本銀行券）が91兆3,980億円、財務省 が発行する硬貨（貨幣）が4兆6,397億円である[ 15] 現金 の総額と捉えることもできる。紙幣は国立印刷局 が印刷・製造しており、製品そのものは市中に出回っている紙幣以外に日本銀行の金庫内にも保管されており、必要に応じて発行される。個人や企業への支払に使う紙幣を調達するために、金融機関が日本銀行に保有している当座預金 から資金を引き出して、日本銀行の窓口で紙幣を受け取ることによって日本銀行券は発行される。日銀当座預金を含むマネタリーベース （日本銀行が供給する通貨）での合計額は332兆1,941億円である[ 15]
経済活動に使われる資金としての円は、現金以外にも銀行に個人や企業が保有している当座預金や普通預金などほとんど現金と同様に日々の取引の決済に利用できる資金などもある。日本では、金融機関以外の民間企業、個人や地方公共団体などが保有している現金に当座預金、普通預金、定期性預金などを加え、さらにCD（譲渡性預金）を加えたM2+CDが市中にある円資金の流通量の指標として使われることが多い（詳しくはマネーサプライ を参照）。
米ドル - 円（東京外国為替市場 （東京インターバンク相場）、ドル・円スポット・レート 、日本標準時 17時時点、月中平均）[ 16] [ 17]
年 月 1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月 1949年 （昭和24年）から1971年 （昭和46年）まで360（固定相場） 1972年 （昭和47年）308（1971年（昭和46年）12月 より切り上げ） 1973年 （昭和48年）301.15 270.00 265.83 265.50 264.95 265.30 263.45 265.30 265.70 266.68 279.00 280.00 1974年 （昭和49年）299.00 287.60 276.00 279.75 281.90 284.10 297.80 302.70 298.50 299.85 300.10 300.95 1975年 （昭和50年）297.85 286.60 293.80 293.30 291.35 296.35 297.35 297.90 302.70 301.80 303.00 305.15 1976年 （昭和51年）303.70 302.25 299.70 299.40 299.95 297.40 293.40 288.76 287.30 293.70 296.45 293.00 1977年 （昭和52年）288.25 283.25 277.30 277.50 277.30 266.50 266.30 267.43 264.50 250.65 244.20 240.00 1978年 （昭和53年）241.74 238.83 223.40 223.90 223.15 204.50 190.80 190.00 189.15 176.05 197.80 195.10 1979年 （昭和54年）201.40 202.35 209.30 219.15 219.70 217.00 216.90 220.05 223.45 237.80 249.50 239.90 1980年 （昭和55年）237.73 244.07 248.61 251.45 228.06 218.11 220.91 224.34 214.95 209.21 212.99 209.79 1981年 （昭和56年）202.19 205.76 208.84 215.07 220.78 224.21 232.11 233.62 229.83 231.40 223.76 219.02 1982年 （昭和57年）224.55 235.25 240.64 244.90 236.97 251.11 255.10 258.67 262.74 271.33 265.02 242.49 1983年 （昭和58年）232.90 236.27 237.92 237.70 234.78 240.06 240.49 244.36 242.71 233.00 235.25 234.34 1984年 （昭和59年）233.95 233.67 225.52 224.95 230.67 233.29 242.72 242.24 245.19 246.89 243.29 247.96 1985年 （昭和60年）254.11 260.34 258.43 251.67 251.57 248.95 241.70 237.20 236.91 214.84 203.85 202.75 1986年 （昭和61年）200.05 184.62 178.83 175.56 166.89 167.82 158.65 154.11 154.78 156.04 162.72 162.13 1987年 （昭和62年）154.48 153.49 151.56 142.96 140.47 144.52 150.20 147.57 143.03 143.48 135.25 128.25 1988年 （昭和63年）127.44 129.26 127.23 124.88 124.74 127.20 133.10 133.63 134.45 128.85 123.16 123.63 1989年 （昭和64年/平成元年）127.24 127.77 130.35 132.01 138.40 143.92 140.63 141.20 145.06 141.99 143.55 143.62 1990年 （平成2年）145.09 145.54 153.19 158.50 153.52 153.78 149.23 147.46 138.96 129.73 129.01 133.72 1991年 （平成3年）133.65 130.44 137.09 137.15 138.02 139.83 137.98 136.85 134.59 130.81 129.64 128.07 1992年 （平成4年）125.05 127.53 132.75 133.59 130.55 126.90 125.66 126.34 122.72 121.14 123.84 123.98 1993年 （平成5年）125.02 120.97 117.02 112.37 110.23 107.29 107.77 103.72 105.27 106.94 107.81 109.72 1994年 （平成6年）111.49 106.14 105.12 103.48 104.00 102.69 0 98.540 99.860 98.790 98.400 98.00100.17 1995年 （平成7年）0 99.790 98.230 90.770 83.530 85.210 84.540 87.240 94.56100.31 100.68 101.89 101.86 1996年 （平成8年）105.81 105.70 105.85 107.40 106.49 108.82 109.25 107.84 109.76 112.30 112.27 113.74 1997年 （平成9年）118.18 123.01 122.66 125.47 118.91 114.31 115.10 117.89 120.74 121.13 125.35 129.52 1998年 （平成10年）129.45 125.85 128.83 131.81 135.08 140.35 140.66 144.76 134.50 121.33 120.61 117.40 1999年 （平成11年）113.14 116.73 119.71 119.66 122.14 120.81 119.76 113.30 107.45 106.00 104.83 102.61 2000年 （平成12年）105.21 109.34 106.62 105.35 108.13 106.13 107.90 108.02 106.75 108.34 108.87 112.21 2001年 （平成13年）117.10 116.10 121.21 123.77 121.83 122.19 124.63 121.53 118.91 121.32 122.33 127.32 2002年 （平成14年）132.66 133.53 131.15 131.01 126.39 123.44 118.08 119.03 120.49 123.88 121.54 122.17 2003年 （平成15年）118.67 119.29 118.49 119.82 117.26 118.27 118.65 118.81 115.09 109.58 109.18 107.87 2004年 （平成16年）106.39 106.54 108.57 107.31 112.27 109.45 109.34 110.41 110.05 108.90 104.86 103.82 2005年 （平成17年）103.27 104.84 105.30 107.35 106.94 108.62 111.94 110.65 111.03 114.84 118.45 118.60 2006年 （平成18年）115.33 117.81 117.31 117.13 111.53 114.57 115.59 115.86 117.02 118.59 117.33 117.26 2007年 （平成19年）120.59 120.49 117.29 118.81 120.77 122.64 121.56 116.74 115.01 115.77 111.24 112.28 2008年 （平成20年）107.60 107.18 100.83 102.41 104.11 106.86 106.76 109.24 106.71 100.20 0 96.890 91.212009年 （平成21年）0 90.350 92.530 97.830 98.920 96.430 96.580 94.490 94.900 91.400 90.280 89.110 89.522010年 （平成22年）0 91.260 90.280 90.560 93.430 91.790 90.890 87.670 85.440 84.310 81.800 82.430 83.382011年 （平成23年）0 82.630 82.520 81.820 83.340 81.230 80.490 79.440 77.090 76.780 76.720 77.500 77.812012年 （平成24年）0 76.940 78.470 82.370 81.420 79.700 79.270 78.960 78.680 78.170 78.970 80.920 83.602013年 （平成25年）0 89.150 93.070 94.730 97.74101.01 0 97.520 99.660 97.830 99.300 97.73100.04 103.42 2014年 （平成26年）103.94 102.02 102.30 102.54 101.78 102.05 101.73 102.95 107.16 108.03 116.24 119.29 2015年 （平成27年）118.25 118.59 120.37 119.57 120.82 123.70 123.31 123.17 120.13 119.99 122.58 121.78 2016年 （平成28年）118.18 115.01 113.05 109.72 109.24 105.44 103.97 101.28 101.99 103.81 108.33 116.01 2017年 （平成29年）114.69 113.13 113.02 110.08 112.24 110.89 112.50 109.90 110.67 112.94 112.89 112.96 2018年 （平成30年）110.74 107.90 106.01 107.49 109.74 110.02 111.41 111.06 111.91 112.81 113.36 112.38 2019年 （平成31年/令和元年）108.97 110.36 111.22 111.63 109.76 108.07 108.23 106.34 107.40 108.12 108.88 109.18 2020年 （令和2年）109.38 109.96 107.42 107.85 107.28 107.60 106.75 106.02 105.67 105.21 104.40 103.83 2021年 （令和3年）103.70 105.38 108.70 109.10 109.13 110.09 110.26 109.82 110.20 113.09 114.03 113.88 2022年 （令和4年）114.84 115.16 118.54 126.13 128.68 133.85 136.70 135.28 143.09 147.16 142.17 134.85 2023年 （令和5年）130.28 132.69 133.86 133.40 137.39 141.33 144.73 147.65 149.59 149.88 144.09 2024年 （令和6年）146.59 149.41 149.70 153.57 156.21 157.90 157.86 146.29 143.31
各国通貨に対する月平均実質実効為替レート 。2020年平均を100とし、数字が高いほど円高、数字が低いほど円安であることを示す。1970年以降のデータは日本銀行 によるブロードレンジで示し、1969年以前のデータは国際決済銀行 によるナローレンジで示す[ 18] [ 19]
年 月 1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月 1964年 （昭和39年）0 56.840 56.410 56.400 56.940 60.090 59.970 59.930 60.400 60.920 61.630 61.270 61.521965年 （昭和40年）0 62.610 62.120 62.280 63.000 62.540 62.280 61.190 62.020 62.890 63.510 63.100 63.181966年 （昭和41年）0 63.690 63.760 63.490 64.060 63.350 63.050 63.110 62.410 63.160 63.300 62.620 63.261967年 （昭和42年）0 63.710 63.740 63.880 63.890 62.980 62.560 62.360 62.510 63.410 64.360 64.170 65.341968年 （昭和43年）0 65.590 65.660 65.490 65.350 65.240 64.610 64.600 64.920 66.520 66.300 66.440 66.001969年 （昭和44年）0 66.010 65.740 66.050 66.160 66.240 65.950 66.340 66.850 67.540 66.650 66.600 66.801970年 （昭和45年）0 75.020 74.580 74.860 74.930 74.410 74.280 73.790 73.450 74.150 75.030 74.890 74.971971年 （昭和46年）0 74.890 74.710 74.650 75.430 75.290 75.250 75.520 75.140 80.370 81.830 81.500 82.601972年 （昭和47年）0 83.650 85.230 86.250 86.880 86.520 86.830 87.180 87.210 87.440 88.130 87.950 88.221973年 （昭和48年）0 88.430 93.680 99.430 99.330 99.690 97.630 96.060 96.440 98.400 96.870 94.100 96.671974年 （昭和49年）0 94.830 96.830 98.09100.51 0 98.970 98.170 96.240 93.020 94.590 95.450 94.320 94.311975年 （昭和50年）0 94.070 95.360 96.450 96.570 96.160 94.880 95.390 95.410 96.770 96.540 95.610 94.701976年 （昭和51年）0 96.020 97.170 98.03100.70 100.62 100.61 102.21 102.09 105.77 104.53 102.72 103.28 1977年 （昭和52年）104.31 106.33 107.79 110.47 109.90 110.34 112.03 110.70 112.16 117.24 119.79 119.61 1978年 （昭和53年）117.86 117.68 121.74 128.01 126.35 130.89 138.18 144.39 143.49 145.01 138.74 134.75 1979年 （昭和54年）132.12 128.56 124.63 119.48 118.54 116.75 116.01 113.13 110.68 107.59 100.07 100.74 1980年 （昭和55年）101.44 0 98.700 98.220 98.82106.14 109.72 107.31 105.42 110.53 113.48 112.34 113.93 1981年 （昭和56年）118.07 117.44 115.05 112.89 112.33 111.26 107.35 106.89 107.79 105.70 108.10 110.60 1982年 （昭和57年）107.74 103.82 102.40 102.07 103.56 0 98.880 97.170 96.670 96.620 94.310 96.37103.85 1983年 （昭和58年）107.56 105.95 106.12 106.47 108.31 106.33 105.83 104.67 106.28 110.38 109.37 110.31 1984年 （昭和59年）111.25 110.07 112.50 113.19 112.37 110.11 107.66 106.84 108.62 109.03 109.05 108.73 1985年 （昭和60年）107.09 105.28 106.41 106.88 106.86 107.15 108.57 109.10 109.93 119.08 123.62 123.33 1986年 （昭和61年）123.96 132.45 135.48 138.53 144.34 143.03 149.58 151.97 150.87 149.01 142.55 141.60 1987年 （昭和62年）143.91 143.51 144.86 152.72 153.64 149.13 142.96 144.92 148.60 147.75 152.16 157.69 1988年 （昭和63年）157.86 156.01 157.01 158.89 159.12 156.73 151.78 151.83 151.42 156.40 159.58 157.76 1989年 （昭和64年/平成元年）154.20 152.76 150.37 149.97 145.10 140.27 140.84 140.20 137.70 139.34 135.86 133.87 1990年 （平成2年）130.73 129.33 123.74 119.75 122.90 122.12 123.67 122.54 130.03 138.48 138.24 133.76 1991年 （平成3年）133.87 135.15 132.79 135.39 135.04 134.32 135.67 135.35 136.21 141.27 140.12 139.57 1992年 （平成4年）142.41 140.21 136.24 136.13 137.56 139.94 137.51 136.29 141.26 145.52 146.06 146.09 1993年 （平成5年）145.07 151.19 155.81 160.89 163.44 169.43 171.59 178.56 173.69 170.94 169.99 166.32 1994年 （平成6年）164.09 170.65 172.27 174.85 172.72 172.35 176.40 173.22 173.68 173.81 173.97 170.57 1995年 （平成7年）169.61 170.38 182.00 193.97 191.35 191.26 184.04 170.97 161.88 159.48 157.46 158.02 1996年 （平成8年）151.68 150.54 150.03 148.45 150.17 146.29 145.44 146.15 143.81 141.04 139.92 138.72 1997年 （平成9年）134.34 129.37 130.53 129.86 137.50 142.70 143.14 141.96 139.71 140.99 136.38 137.71 1998年 （平成10年）142.75 143.57 138.72 134.02 132.12 128.71 127.33 123.75 132.15 145.16 145.03 147.76 1999年 （平成11年）152.38 148.27 146.33 146.37 143.32 144.92 145.88 153.60 163.05 163.66 165.44 168.50 2000年 （平成12年）162.97 156.40 161.77 164.01 162.57 163.77 161.06 162.07 164.68 163.58 162.86 157.10 2001年 （平成13年）149.26 149.77 144.39 142.62 145.00 145.25 142.37 144.10 146.64 144.34 142.90 137.43 2002年 （平成14年）131.53 129.68 132.08 131.66 134.85 136.45 140.47 140.64 138.40 134.89 136.24 134.86 2003年 （平成15年）135.69 133.74 134.92 133.37 134.10 132.29 132.45 132.98 136.27 140.96 140.39 140.47 2004年 （平成16年）140.04 139.10 137.38 138.32 133.74 136.69 135.74 134.57 134.77 135.60 138.13 136.97 2005年 （平成17年）137.34 133.68 132.80 130.79 132.12 130.72 127.03 126.91 126.30 122.57 119.18 118.46 2006年 （平成18年）119.50 116.36 117.04 115.83 119.90 117.88 116.12 115.99 114.83 113.28 112.68 111.18 2007年 （平成19年）108.22 106.54 109.24 106.57 104.47 102.38 101.65 106.90 107.27 104.61 107.50 106.21 2008年 （平成20年）109.12 107.79 113.15 109.93 109.18 106.31 105.42 105.52 110.51 122.97 129.91 137.00 2009年 （平成21年）137.51 136.05 128.82 125.28 124.95 123.55 125.77 124.36 127.70 127.10 127.82 126.84 2010年 （平成22年）124.50 126.81 125.81 121.10 125.49 128.28 130.53 132.58 132.64 133.64 131.82 130.63 2011年 （平成23年）129.83 128.13 128.53 123.86 126.80 127.55 128.54 132.20 134.77 135.86 133.74 133.98 2012年 （平成24年）134.95 130.59 124.53 126.39 130.18 131.89 131.84 131.32 130.30 128.09 124.56 119.56 2013年 （平成25年）111.68 106.05 105.13 101.81 0 98.91103.09 101.16 103.03 101.21 101.77 0 99.960 96.512014年 （平成26年）0 96.110 97.680 97.530 99.23100.09 0 99.820 99.990 99.170 95.940 95.800 89.640 88.472015年 （平成27年）0 90.590 90.250 90.070 90.440 89.140 87.040 87.960 89.500 92.390 91.850 90.640 91.802016年 （平成28年）0 95.470 97.040 97.570 99.57101.09 104.48 106.10 108.28 107.59 106.96 104.06 0 97.802017年 （平成29年）0 97.790 98.460 98.36100.78 0 98.380 98.620 96.400 97.590 95.930 94.740 94.940 94.362018年 （平成30年）0 94.120 95.300 97.000 95.540 95.370 95.930 96.180 97.850 96.780 96.780 96.620 97.102019年 （平成31年/令和元年）0 99.200 96.920 96.210 96.000 98.510 99.790 99.33102.87 101.64 100.47 0 99.190 98.562020年 （令和2年）0 97.490 97.35101.60 102.99 103.42 100.94 100.76 100.24 0 99.750 99.350 98.680 97.442021年 （令和3年）0 97.050 95.020 93.120 91.830 91.040 90.250 91.110 91.440 91.150 88.250 87.590 87.752022年 （令和4年）0 86.660 85.890 83.970 79.300 79.440 75.970 75.700 77.010 74.550 73.710 75.200 77.672023年 （令和5年）0 78.950 77.160 77.490 77.540 76.040 74.340 74.370 73.080 72.330 72.500 71.440 73.402024年 （令和6年）0 72.580 70.720 70.810 69.870 68.900 68.370 68.270 72.860 73.82
1950年以降の対ドル為替レートの変遷
平成になってからの対ドル為替レート
対ユーロ
対ポンド
日本円は世界中の国で外貨準備として用いられており、2018年では第3位の通貨である。
外貨準備 における主要通貨の比率の推移（1965 - 2019）2024 2023 2022 2021 2020 2019 2018 2017 2016 2015 2014 2013 2012 2011 2010 2009 2008 2007 2006 2005 2004 2003 2002 2001 2000 1995 1990 1985 1980 1975 1970 1965 アメリカ・ドル 57.80% 58.42% 58.52% 58.80% 58.92% 60.75% 61.74% 62.72% 65.36% 65.73% 65.14% 61.24% 61.47% 62.59% 62.14% 62.05% 63.77% 63.87% 65.04% 66.51% 65.51% 65.45% 66.50% 71.51% 71.13% 58.96% 47.14% 56.66% 57.88% 84.61% 84.85% 72.93% ユーロ （1999年以前はECU ） 19.83% 19.95% 20.37% 20.59% 21.29% 20.59% 20.67% 20.16% 19.13% 19.14% 21.20% 24.20% 24.05% 24.40% 25.71% 27.66% 26.21% 26.14% 24.99% 23.89% 24.68% 25.03% 23.65% 19.18% 18.29% 8.53% 11.64% 14.00% 17.46% 日本円 5.82% 5.69% 5.54% 5.52% 6.03% 5.87% 5.20% 4.89% 3.95% 3.75% 3.54% 3.82% 4.09% 3.61% 3.66% 2.90% 3.47% 3.18% 3.46% 3.96% 4.28% 4.42% 4.94% 5.04% 6.06% 6.77% 9.40% 8.69% 3.93% 0.61% イギリスポンド 4.73% 4.86% 4.90% 4.81% 4.73% 4.64% 4.42% 4.54% 4.34% 4.71% 3.70% 3.98% 4.04% 3.83% 3.94% 4.25% 4.22% 4.82% 4.52% 3.75% 3.49% 2.86% 2.92% 2.70% 2.75% 2.11% 2.39% 2.03% 2.40% 3.42% 11.36% 25.76% 中国人民元 2.77% 2.59% 2.39% 2.38% 2.08% 1.86% カナダドル 2.18% 2.29% 2.61% 2.80% 2.29% 1.94% 1.84% 2.02% 1.94% 1.77% 1.75% 1.83% 1.42% オーストラリア・ドル 2.06% 2.14% 1.97% 1.84% 1.83% 1.70% 1.62% 1.80% 1.69% 1.77% 1.59% 1.82% 1.46% スイス・フラン 0.17% 0.19% 0.23% 0.17% 0.17% 0.15% 0.14% 0.18% 0.16% 0.27% 0.24% 0.27% 0.21% 0.08% 0.13% 0.12% 0.14% 0.16% 0.17% 0.15% 0.17% 0.23% 0.41% 0.25% 0.27% 0.33% 0.84% 1.40% 2.25% 1.34% 0.61% オランダ・ギルダー 0.32% 1.15% 0.78% 0.89% 0.66% 0.08% ドイツマルク 15.75% 19.83% 13.74% 12.92% 6.62% 1.94% 0.17% フランス・フラン 2.35% 2.71% 0.58% 0.97% 1.16% 0.73% 1.11% その他 4.64% 3.87% 3.48% 3.09% 2.65% 2.51% 2.48% 2.50% 2.37% 2.86% 2.83% 2.84% 3.26% 5.49% 4.43% 3.04% 2.20% 1.83% 1.81% 1.74% 1.87% 2.01% 1.58% 1.31% 1.49% 4.87% 4.89% 2.13% 1.29% 1.58% 0.43% 0.03% 出典：World Currency Composition of Official Foreign Exchange Reserves 国際通貨基金
^ 円の角度が360度であることに由来すると言う説があるが、これは俗説で正しくない。物価情勢などを考えて計算されたものである。 ^ 取引には二つの通貨が関わるので、ここに示す数値の合計は100%ではなく200%となる[ 21] × ：廃止法令基本情報
発行中の
かつて流通
関係法令 関連項目 関連カテゴリ カテゴリ
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