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シーメンス

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

この項目では、ドイツの企業について説明しています。単位については「ジーメンス」を、ドイツの発明家については「ヴェルナー・フォン・ジーメンス」を、その他の用法については「ジーメンス (曖昧さ回避)」をご覧ください。

シーメンス
Siemens AG

ミュンヘンの本社（旧ルートヴィヒ・フェルディナント宮殿）
種類	株式会社
市場情報	FWB: SIE
本社所在地	ドイツバイエルン州ミュンヘン・ベルリン
設立	1847年10月1日 (178年前) (1847-10-01)
業種	製造業
事業内容	鉄道車両用インバータ・情報通信機器等の製造・販売等
代表者	Roland Busch（CEO）
売上高	75.93 billion Euro
営業利益	11.23 billion Euro
純利益	8.992 billion Euro
純資産	51.26 billion Euro
総資産	147.8 billion Euro
従業員数	327,000人
決算期	2024年度（連結）^[1]
外部リンク	公式ウェブサイト
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シーメンス（独:SiemensAG、発音: [ˈziːməns]^[2]ズィーメンス）は、ドイツのバイエルン州ミュンヘンにある電機メーカー。ジーメンスとも表記される^[3]。

もともと電信、電車、電子機器の製造会社から発展し、現在では情報通信、交通、防衛、生産設備、家電製品等の分野で製造、およびシステム・ソリューション事業を幅広く手がける会社である。フランクフルト証券取引所上場企業（FWB: SIE）。2006年の連結売上高は873億ユーロ、連結純利益は303億ユーロ。

1847年 12月12日に、ヴェルナー・フォン・ジーメンスによってベルリンに創業された電信機製造会社、ジーメンス・ウント・ハルスケに端を発する。後にジーメンス・ハルスケ電車会社に発展し、世界で最初の電車を製造し、1881年に営業運転を開始した。20世紀初頭、ゼネラル・エレクトリックを相手にAEGの支配権を争う格好となり、AEGと関係を深めた。

かつてはリオ・ティントが代表的な株主であったが、現在はミューチュアル・ファンドのバンガード・グループ、マイケル・カレンが2001年に立ち上げたソブリン・ウエルス・ファンドのNew Zealand Superannuation Fundである。

製品

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→「シーメンス・モビリティ」も参照

現在では情報通信、電力関連、交通・運輸、医療、防衛、生産設備、家電製品等の分野での製造およびシステム・ソリューション事業などでその名が知られており、特に鉄道車両のVVVFインバーターやMRI装置、補聴器などで大きく市場を占有している。

総合鉄道関連メーカーとしては、アルストムのボンバルディア・トランスポーテーション買収完了後、シーメンスは中国中車、アルストムに次ぐ「ビッグスリー」の一つとなっており、世界の鉄道車両製造では約2割強のシェアを有する。

AEGとの合弁会社Kraftwerk Union は西ドイツの原子炉、ほぼ全ての製造に関わった。原子炉事業は脱原発の流れを受け、2001年にフラマトムと統合してアレヴァとなった後、2011年4月に同事業からの撤退を発表した。

2005年、携帯電話端末事業を台湾の明基電通（BenQ）に売却しているが、現在は「BenQ Siemens」ブランドで商品を発売するなど提携関係を継続している。また、日本法人が手掛けた医療搬送機器事業は2006年（平成18年）7月神鋼電機に事業譲渡、神鋼電機が自社の病院搬送システム事業と統合、「S&Sエンジニアリング」を設立し事業継続している。

2007年、独コンチネンタルに自動車電子部品部門（シーメンスVDO）を売却した。

2008年（平成20年）、コンピュータ関連部門は事実上富士通に買収される（フジツー・シーメンス・コンピューターズ）。

2013年、ノキアとの合弁である通信設備事業のノキア・シーメンス・ネットワークス（英語版）をノキアに売却した。

2014年、独ロバート・ボッシュとの合弁である家電事業「BSH」の株式をボッシュに売却した^[4]。

2016年時点でモノのインターネット（IoT）にも注力しており、ドイツの政策でもある「インダストリー4.0」にも参加している。IoT分野向けにシーメンスはデータ分析基盤「Sinalytics（シナリティクス）」、クラウド基盤「MindSphere（マインド・スフィア）」を開発したことにより、IoT分野における主導権獲得と自社規格の国際標準化を狙い、独SAPや米IBMなどの大手IT企業との提携を相次いで発表し、影響力を拡大させつつ、PLMソフト「Teamcenter（チームセンター）」や、CADソフト「NX（エヌエックス）」、同年に買収した電子系設計自動化ツールビッグスリーの一つである「メンター・グラフィックス」などの自社のもつソフトウェア製品との統合も進めている^[5]^[6]^[7]^[8]^[9]^[10]^[11]^[12]。

2017年12月に医療機器等のヘルスケア事業を、シーメンスヘルシニアーズ（株式上場は2018年3月、日本法人は引き続きシーメンスヘルスケアの名称を使用）として^[13]、2020年4月に発送電・石油ガス・風力等のエネルギー事業を、シーメンス・エナジーとして（株式上場は同年9月）^[14]、それぞれ分社した。

シーメンス製の高電圧変圧器
シーメンス製のSPECT/CTスキャナー
シーメンス製の風力発電機
シーメンス製の蒸気タービン
シーメンス製の気動車
シーメンス製の電車
バンコク・スカイトレイン
シーメンス C651 電車, シンガポール

国際展開

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国際的展開は大部分がドイツ銀行を通して行われた。

シーメンスは設立翌年の1848年、ベルリン・フランクフルト間の電線を敷設し、1850年にはイギリスのロンドン、ロシアのペテルスブルクで事業を開始した。1861年に日本に進出したのち、1967年にはロンドン・カルカッタ間に遠距離通信網を敷設している。

1881年には、新発明であったダイナモを使用した水力発電所をロンドン郊外のゴーダルミング（英語版）に建設。1885年には発電機の特許をアメリカのウェスティングハウス・エレクトリックに売却した。

1892年にはイギリス領オーストラリアのタスマニアに鉄道を敷設した。1907年には、従業員数がドイツ国内で第7位の3万4千人の規模となっていた。

日本における事業展開（戦前）

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出典検索^?: "シーメンス" – ニュース ·書籍 ·スカラー ·CiNii ·J-STAGE ·NDL ·dlib.jp ·ジャパンサーチ ·TWL(2022年6月)

1861年、ドイツ外交使節が徳川将軍家へシーメンス製電信機を献上し、ここに初めてシーメンス製品が日本に持ち込まれた。

1887年 7月中旬にヘルマン・ケスラーが日本に到着し、8月1日、東京の築地にシーメンス東京事務所が開設され、以降、シーメンス社の製品は広く日本に浸透することになる。19世紀の主な納入実績には、足尾銅山への電力輸送設備設置、九州鉄道へのモールス電信機据付、京都水利事務所など多数の発電機供給、江ノ島電気鉄道株式会社への発電機を含む電車制御機および電車設備一式の供給、小石川の陸軍砲兵工廠への発電機供給、などがある。

1901年にはシーメンス・ウント・ハルスケ日本支社が創立された。

その後も発電・通信設備を中心とした製品供給が続き、八幡製鐵所、小野田セメント、伊勢電気鉄道、古河家日光発電所、曽木電気（のちの日本窒素肥料）などへ発電設備を供給した。また、逓信省へ、電話関係機器の多量かつ連続的な供給を行った。

軍需関係では、陸軍へ口径60センチシーメンス式探照灯、シーメンス・レントゲン装置、各種無線電信機、海軍へ無線装置・信号装置・操舵制御装置等を納入した。1914年には海軍省の注文で千葉県船橋に80 - 100キロワットテレフンケン式無線電信局を建築したが、この無線電信局の納入をめぐるリベートが、「シーメンス事件」として政界を揺るがす事件に発展した。

第一次世界大戦中は日独が交戦状態に入ったため営業を停止したが、1920年頃から営業を再開した。1923年には古河電気工業と合弁して富士電機製造株式会社を設立、1925年には電話部門を富士電機に譲渡した。

その後も、日本全国の都市水道局へのシーメンス量水器の納入、逓信省への東京大阪間電話ケーブルに依る高周波多重式搬送電話装置の供給などが続いた。関東大震災後には、シーメンスの電話交換機が各都市の官庁、ビル・商社に多数設置された。

1929年には、大連逓信局に軽量物搬送装置を供給。以降、1936年に満洲国電信電話会社がシーメンス式ベルトコンベアを採用するなど、日本、台湾、満洲の電信局・郵便局のほとんどがこの様式を採用することとなる。

1931年には八幡市水道局にシーメンス製オゾン浄水装置が納入された。1932年には日本活動写真株式会社にトーキー設備40台を納入、以降全国各地の映画館にトーキー映写装置を販売することになる。

1932年、上野帝国図書館は日本最初のシーメンス式自動書類複写機を採用した。1936年には大阪市にも採用された。

満洲事変以降、富士電機は探照燈・特殊電気機器・船舶航空器材など軍需兵器関係の製作に力を入れることになり、シーメンスから専門技師を招致するなどして、シーメンス関連企業が設計製作を行なっていたその種の装置の国産化に努めた。

1938年頃から、シーメンス日本法人の社長ベルンハルト・モールのもとでアルミニウム工場が日本国内、満洲、朝鮮の各地に建設・増設されたが、シーメンス社はその設備・資材供給で多忙を極めることとなった。発電設備関係では、1939年、満洲国各地、鴨緑江水電株式会社などに、相次いで大型発電設備を供給した^{[注釈 3]}。

1941年、ドイツとソビエト連邦が交戦状態に入り、シベリア鉄道経由での貨物輸送が不可能になった。続く日米開戦により、東京シーメンスはほとんど全部の製品を国産化することとなった。この時期の納入実績としては、シーメンス水素電解槽の住友電気工業、日本カーバイド工業、鐘淵紡績等への供給、逓信省への大型短波放送設備の納入などがある。戦争が続く中で、資材の獲得が困難となり、戦時中は保守業務が中心となった。

日本法人

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シーメンス株式会社
Siemens K.K.

ゲートシティ大崎ウエストタワー
種類	株式会社
本社所在地	日本〒141-8641 東京都品川区大崎一丁目11番1号ゲートシティ大崎ウエストタワー北緯35度37分9.9秒東経139度43分50.9秒 / 北緯35.619417度東経139.730806度 /35.619417; 139.730806
設立	2001年 12月20日
業種	電気機器
法人番号	6011001043766
事業内容	鉄道車両・情報通信機器等の製造・販売等
代表者	代表取締役社長兼CEO 堀田邦彦
資本金	43億3,600万円（2021年9月期）^[19]
売上高	387億1,600万円（2021年9月期）^[19]
営業利益	10億6,200万円（2021年9月期）^[19]
経常利益	9億200万円（2021年9月期）^[19]
純利益	4億4,900万円（2021年9月期）^[19]
総資産	237億900万円（2021年9月期）^[19]
決算期	毎年9月30日
外部リンク	https://www.siemens.com/jp/ja.html
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日本国内のグループ企業
分野	社名	本社所在地
製造	シーメンスPLMソフトウェア・コンピューテイショナル・ダイナミックス株式会社	神奈川県横浜市港北区新横浜2-3-12 新横浜スクエアビル16F
製造	メンター・グラフィックス・ジャパン株式会社	東京都品川区北品川4-7-35 御殿山トラストタワー
医療	シーメンスヘルスケア株式会社	東京都品川区大崎1-11-1 ゲートシティ大崎ウエストタワー
	シーメンスヘルスケア・ダイアグノスティクス株式会社	東京都品川区大崎1-11-1 ゲートシティ大崎ウエストタワー
	株式会社アクロラド	沖縄県うるま市州崎13番地23
エネルギー	シーメンス・エナジー株式会社	東京都品川区上大崎3-1-1 目黒セントラルスクエア
エネルギー	シーメンス・ガメサ・リニューアブル・エナジー・ジャパン株式会社	東京都千代田区大手町1-5-1 大手町ファーストスクエアウエストタワー

^ブルーノ・ペッツォルドは1910年、記者として来日した後に在留し、第一高等学校（現東京大学）のドイツ語教師となっており、生徒に法学者田中誠二や堀辰雄などがいる。1949年没^[17]^[18]。
^建築家アルヌルフ・ペッツォルドは、オーストラリア人記者ブルーノ・ペッツォルドの子^[16]^{[注釈 1]}。
^モーアは、古河電機工業と合弁で1923年に設立された富士電機の取締役社長であった^[15]。葉山に、アルヌルフ・ペッツォルド設計の邸宅を築造した^{[注釈 2]}。

出典

^“FY 2024 Annual Report” (英語). press.siemens.com. 2024年3月11日閲覧。
^ Das Aussprachewörterbuch (6 ed.). Duden. p. 725. ISBN 978-3-411-04066-7
^奈倉文二・横井勝彦・小野塚知二『日英兵器産業とジーメンス事件 :武器移転の国際経済史』　日本経済評論社、2003年、ISBN 4818815047。
^日経クロステック（xTECH）. “スマートキッチンで生活をより豊かに、ドイツを代表するシーメンスとボッシュがアピール”. 日経クロステック（xTECH）. 2021年2月13日閲覧。
^週刊東洋経済編集部 (2013年7月31日). “GE、シーメンスVS日立製作所”. 東洋経済オンライン. 東洋経済新報社. 2015年12月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年4月13日閲覧。
^“大手製造業の社内体制変革に注目――GE、シーメンス、日立”. お金のコラム. みずほ証券 (2016年4月28日). 2016年12月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年4月13日閲覧。
^“独シーメンスの「Sinalytics」は、どのようにインダストリー4.0を実現するのか”. ビジネス＋IT. SBクリエイティブ (2016年6月7日). 2016年6月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年4月13日閲覧。
^“独ＳＡＰ、提携加速アップルやシーメンスなどＩｏＴにらみ変革急ぐ”. 日本経済新聞. 朝刊 (日本経済新聞社). (2016年8月16日). オリジナルの2016年12月13日時点におけるアーカイブ。. https://archive.is/2016.12.13-200849/http://www.nikkei.com/article/DGKKZO06098950V10C16A8FFB000/ 2017年4月13日閲覧。
^“シーメンス島田専務、SAP馬場氏、長島社長鼎談、インダストリー4.0にどう備えるべきか”. ビジネス＋IT. SBクリエイティブ (2016年3月30日). 2016年4月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年4月13日閲覧。
^末岡洋子 (2015年5月25日). “SAPの壮大なIoT戦略--センサからERP、そしてビジネスネットワークまで”. ZDNet Japan. オリジナルの2015年5月25日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20150525231531/http://japan.zdnet.com/article/35064800/ 2017年4月13日閲覧。
^加藤貴行 (2016年12月8日). “独シーメンス、ＩｏＴで米ＩＢＭ「ワトソン」と連携”. 日本経済新聞. 電子版 (日本経済新聞社). オリジナルの2016年12月13日時点におけるアーカイブ。. https://archive.is/2016.12.13-175710/http://www.nikkei.com/article/DGXLASGN07H28_X01C16A2000000/ 2017年4月13日閲覧。
^“古い工場で実現したデジタルツイン、シーメンスが示す“デジタル”の本当の意味”. MONOist. 2021年2月13日閲覧。
^“シーメンス，Siemens Healthineersをフランクフルト証券取引所に上場予定”. innavi net (2017年12月1日). 2020年11月26日閲覧。
^“シーメンス・エナジー株式会社設立”. シーメンス (2020年4月10日). 2020年11月26日閲覧。
^工業評論社 1923, p. 40.
^「ドイツ人建築家、アルヌルフ・ペッツォルドが設計した、葉山の別荘」。2023年。
^「高野山時報」(2589号）。国立国会図書館。
^「建築家ペッツォルトと軽井沢のドイツ人村」
^^a ^b ^c ^d ^e ^f“シーメンス株式会社第22期決算公告 | 官報決算データベース”. 官報決算データベース. 2023年6月10日閲覧。

参考文献

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工業評論社「富士電機株式会社創立」『工業評論』第9巻第9号、1923年、40頁。

外部リンク

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ウィキメディア・コモンズには、シーメンスに関連するカテゴリがあります。

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Siemens（英語）
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表話編歴 DAX 構成銘柄（2025年9月22日入替時点） →MDAX
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銘柄入替日時点でのウェイト順緑字は2025年9月22日入替銘柄

表話編歴ユーロ・ストックス 50 構成銘柄（2025年9月22日入替時点）
ASMLホールディング (ASML) SAP (SAP) シーメンス (SIE) アリアンツ (ALV) シュナイダーエレクトリック (SU) モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン (MC) サンタンデール銀行 (SAN) トタルエナジーズ (TTE) エアバス (AIR) サフラン (SAF) ドイツテレコム (DTE) エア・リキード (AI) ウニクレディト (UCG) イベルドローラ (IBE) ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA）サノフィ (SAN) ロレアル (OR) ラインメタル (RHM) エシロールルックスオティカ (EL) BNPパリバ (BNP) インテーザ・サンパオロ (ISP) エルメス・インターナショナル (RMS) アクサ (CS) プロサス (PRX) ヴァンシ (DG) ミュンヘン再保険 (MUV2) シーメンス・エナジー (ENR) INGグループ (INGA) エネル (ENEL) ドイツ銀行 (DBK) アンハイザー・ブッシュ・インベブ (ABI) インディテックス (ITX) フェラーリ（RACE）ダノン (BN) サンゴバン（SGO）ノルデア銀行 (NDA FI) インフィニオン・テクノロジーズ (IFX) ドイツ取引所 (DB1) Adyen (ADYEN) アルジェニクス (ARGX) BASF (BAS) メルセデス・ベンツ・グループ (MBG) ドイツポスト (DPW) Eni (ENI) アホールド・デレーズ (AD) アディダス (ADS) ウォルターズ・クルワー (WKL) バイエル (BAYN) BMW (BMW) フォルクスワーゲン優先株 (VOW3)
銘柄入替日時点でのウェイト順緑字は2025年9月22日入替銘柄

ユーロ・ストックス 50 構成銘柄（2025年9月22日入替時点）

銘柄入替日時点でのウェイト順
緑字は2025年9月22日入替銘柄

STOXX 600 構成銘柄（2025年9月22日入替時点）

金融
Financials

銀行 Banks	HSBCホールディングス（HSBA）サンタンデール銀行（SAN）ウニクレディト（UCG）ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA） BNPパリバ（BNP）インテーザ・サンパオロ（ISP） INGグループ（INGA）バークレイズ（BARC）ドイツ銀行（DBK）ロイズ・バンキング・グループ（LLOY）ナットウエスト・グループ（NWG）ソシエテ・ジェネラル（GLE）ノルデア銀行（NDASE）カイシャバンク（CABK）スタンダードチャータード銀行（STAN）スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケンクラスA（SEB A）エルステ・グループ・バンク（EBS）コメルツ銀行（CBK）ダンスケ銀行（DANSKE）スウェドバンククラスA（SWED A） KBCグループ（KBC） DNB（DNB）クレディ・アグリコル（ACA）サバデル銀行（SAB）スベンスカ・ハンデルスバンケンクラスA（SHB A）アライド・アイリッシュ銀行（A5G） ABNアムロ・グループ（ABN）バンコBPM（BAMI） PKOバンク・ポルスキ（PKO） BPERバンカ（BPE）モンテ・デイ・パスキ・ディ・シエナ銀行（BMPS）アイルランド銀行（BIRG）フィネコバンク（FBK）バンキンテル（BKT）ユスケ銀行（JYSK）
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資本財
Industrials

資本財・
サービス
Industrial
Goods
& Services

建設・資材
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Consumer
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自動車・自動車部品 Automobiles & Parts	フェラーリ（RACE）メルセデス・ベンツ・グループ（MBG） BMW（BMW）ミシュラン（ML）フォルクスワーゲン優先株（VOW3）ステランティス (STLAM) ルノー（RNO）コンチネンタル（CON）ポルシェ・オートモービル・ホールディング優先株（PAH3）ポルシェ（P911）ヴァレオ (FR)
メディア Media	ユニバーサルミュージックグループ (UMG) インフォーマ（INF）ピュブリシス・グループ（PUB）ピアソン（PSO） WPP（WPP）
小売 Retail	インディテックス（ITX）ネクスト（NXT） H&M クラスB（HM B）ザランド（ZAL）キングフィッシャー（KGF）アウトアインスグループ（AG1） B&Mリテール（BME）
旅行・娯楽 Travel & Leisure	ライアンエアー・ホールディングス（RY4C）インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG）エボリューションゲーミング・グループ（EVO）インターナショナル・エアラインズ・グループ（IAG）アコー（AC）ウィットブレッド（WTB）ルフトハンザドイツ航空（LHA）ソデクソ（SW）トゥイ（TUI）フランセーズ・デ・ジュー（FDJ）カーニバル・コーポレーション（CCL）イージージェット（EZJ）

テクノロジー
Technology

素材
Materials

化学
Chemicals

基礎素材
Basic Resources

エネルギー
Energy

公益
Utilities

通信
Telecommu-
nications

不動産
Real Estate

各セクター内は銘柄入替日時点のウェイト順

表話編歴フォーブス・グローバル2000 第68位（2025年、上位100社）
JPモルガン・チェースバークシャー・ハサウェイ中国工商銀行サウジアラムコ Amazon.com バンク・オブ・アメリカ中国建設銀行中国農業銀行 Alphabet マイクロソフト Apple 中国銀行エクソンモービルトヨタ自動車 HSBCホールディングスウェルズ・ファーゴユナイテッド・ヘルスウォルマートサムスン電子ゴールドマン・サックス Meta シティグループシェルモルガン・スタンレーアリアンツカナダロイヤル銀行中国平安保険中国石油天然気サンタンデール銀行シェブロンベライゾン・コミュニケーションズ中国移動通信アリババグループ三菱UFJフィナンシャル・グループ AT&T BNPパリバテンセント台湾積体電路製造招商銀行ドイツテレコムトタルエナジーズジョンソン・エンド・ジョンソンコムキャストアクサリライアンス・インダストリーズトロント・ドミニオン銀行 NVIDIA ネスレモエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトンアメリカン・エキスプレスシノペックビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行 HDFC銀行フォルクスワーゲン・グループインドステイト銀行三井住友フィナンシャルグループ交通銀行ソニー中国郵政儲蓄銀行プロクター・アンド・ギャンブルインテーザ・サンパオロ・アシクラシーメンスオーストラリア・コモンウェルス銀行 UBS クレディ・アグリコルオラクルホーム・デポブロードコムテスラチューリッヒ保険ウォルト・ディズニー・カンパニーメルセデス・ベンツ・グループファイザー CVSヘルス興業銀行メルクチャブ・リミテッド（英語版）ミュンヘン再保険 NTT ロシュ・ホールディング BMW イタウ・ウニバンコインド生命保険公社（英語版）モントリオール銀行中国海洋石油ペプシコ BYD エネル中国人寿保険みずほフィナンシャルグループ RTX アンハイザー・ブッシュ・インベブコストコ・ホールセールシスコシステムズ IBM プログレッシブ（英語版）三菱商事エレバンス・ヘルス（英語版）ペトロブラスノバルティス
本社所在国/地域はフォーブス誌公式サイトの表示に基づく。 Alphabetとマイクロソフトは同率9位。ゴールドマン・サックスとMetaは同率20位。シェブロンとベライゾン・コミュニケーションズは同率30位。 AT&TとBNPパリバは同率35位。交通銀行とソニーは同率57位。モントリオール銀行と中国海洋石油は同率84位。 IBMとプログレッシブは同率95位。

フォーブス・グローバル2000 第68位（2025年、上位100社）

本社所在国/地域はフォーブス誌公式サイトの表示に基づく。
Alphabetとマイクロソフトは同率9位。
ゴールドマン・サックスとMetaは同率20位。
シェブロンとベライゾン・コミュニケーションズは同率30位。
AT&TとBNPパリバは同率35位。
交通銀行とソニーは同率57位。
モントリオール銀行と中国海洋石油は同率84位。
IBMとプログレッシブは同率95位。

典拠管理データベース
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