近畿車輛株式会社
THE KINKI SHARYO CO.,LTD.

種類	株式会社
機関設計	監査役会設置会社[1]
市場情報	東証スタンダード7122 1961年10月2日上場
略称	近車、KS
本社所在地	日本 〒577-8511 大阪府東大阪市稲田上町2丁目2番46号 北緯34度41分38.2秒東経135度34分59.7秒 / 北緯34.693944度 東経135.583250度 /34.693944; 135.583250座標:北緯34度41分38.2秒東経135度34分59.7秒 / 北緯34.693944度 東経135.583250度 /34.693944; 135.583250
設立	1939年11月18日 創業は1920年（大正9年）12月19日（田中車輛会社として）
業種	輸送用機器
法人番号	5122001001729
事業内容	車両の製造修理並びに販売 鉄道用品の製造修理並びに販売 他
代表者	山田守宏（代表取締役社長）
資本金	52億5200万円 （2020年3月31日現在）[2]
発行済株式総数	690万8359株 （2020年3月31日現在）[2]
売上高	連結: 431.54億円 単独: 324.29億円 （2024年3月期)
営業利益	連結: 43.06億円 単独: 43.07億円 （2024年3月期）
経常利益	連結: 50.08億円 単独: 49.33億円 （2024年3月期)
純利益	連結: 43.73億円 単独: 43.15億円 （2024年3月期)
純資産	連結: 325.01億円 単独: 261.18億円 （2024年3月期)
総資産	連結: 595.57億円 単独: 478.05億円 （2024年3月期）
従業員数	連結: 1,372人 単独: 876人 （2020年3月31日現在）[2]
決算期	3月31日
会計監査人	有限責任あずさ監査法人[2]
主要株主	日本マスタートラスト信託銀行株式会社（近畿日本鉄道株式会社退職給付信託口） 30.29% 近鉄グループホールディングス株式会社 14.11% 西日本旅客鉄道株式会社 5.02% BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG(FE-AC)（常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行） 4.16% 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） 4.01% 立花証券株式会社 3.58% 日本生命保険相互会社（常任代理人日本マスタートラスト信託銀行株式会社） 2.59% NORTHERN TRUST CO.(AVFC)RE IEDU UCITS CLIENTS NON LENDING 15 PCT TREATY ACCOUNT（常任代理人香港上海銀行東京支店） 2.27% 株式会社三菱UFJ銀行 1.53% BNP PARIBAS SECURITIES SERVICES LUXEMBOURG / JASDEC / ACCT BP2S DUBLIN CLIENTS-AIFM（常任代理人 香港上海銀行東京支店） 1.41% （2020年3月31日現在）[2]
関係する人物	田中太郎（創業家出身、元近鉄百貨店社長） 村松敏雄（元社長） 片山晴平(元社長) 小野純朗（元社長） 伊与田浩一（元社長）
外部リンク	https://www.kinkisharyo.co.jp/
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近畿車輛株式会社（きんきしゃりょう、英:THE KINKI SHARYO CO.,LTD.^[3]）は、大阪府東大阪市に本社を置く、鉄道車両などの生産を行う企業。近鉄グループに属する。略称は「近車」「KS」^{[注釈 1]}。

• 創業：1920年12月19日（田中車輛工場、兵庫県尼崎市にて）
• 設立：1939年11月18日（田中車輛株式会社）
• 本社所在地：大阪府東大阪市稲田上町2-2-46
• 東証スタンダード上場（証券コード7122）

本社・工場の最寄駅は西日本旅客鉄道（JR西日本）片町線（学研都市線）・徳庵駅。

戦前からの客車・電車メーカーである田中車輛が前身で、終戦後の近畿日本鉄道（近鉄）傘下入りに伴い、1945年11月に現社名に改称した（後述の沿革参照）。

田中家から近鉄に経営権が移ってからは、代々日本国有鉄道の工作局長が社長に就任していた（田中車輛の社長だった田中太一は、近畿車輛に改組後も監査役を務めていた）。国鉄分割民営化後は国鉄から帝都高速度交通営団（現・東京地下鉄〈東京メトロ〉）理事を務めた運転畑の出身者が社長を務めた後、近鉄出身者が務め、その後はJR西日本の役員経験者と、近鉄の役員経験者が社長を務めている。

かつては様々な製品を製造していたが、現在は鉄道車両関連の製品のみに特化している。また、三菱重工業と業務提携を行っている。

当社から製造された車両はローレル賞やブルーリボン賞に加え、ブルネル賞を受賞した車両も数多い。

主に電車の製造を行っているが、2012年には気動車の製造にも再参入することが発表され^[4]、JR四国1500形気動車 7次車を納入^[5]した。車両の新造だけでなく改造も手掛けており、近鉄以外の他社製の車両の改造も行っている。

2012年5月10日、JR西日本が近鉄より発行済み株式の5 %を約11億円で取得し、近鉄に次ぐ第2位株主となると同時に、車両製造の業務提携契約を締結した^[6][7][8]。

出典^[9]

• 1920年（大正9年）12月19日 - 尼崎市松島町に田中車輌工場が創設される。
• 1921年（大正10年） -阪神電気鉄道301形増備車5両のうち1両（311号車）を受注、製造第1号車となる。
  • 同車の出来栄えが「優秀」と評価され、同社からの追加発注を受ける。以後、神戸市電気局D車、大阪市電気局1081形市電車両、さらには鉄道省からの貨車製造の受注などに繋がる^[10] 。
• 1924年（大正13年）4月 - 大阪市内に大阪工場を開設。
• 1935年（昭和10年）12月26日 -個人経営の田中車輌工場を田中車輌合名会社に改組。
• 1938年（昭和13年）6月 - 徳庵工場の建設工事に着手。
• 1939年（昭和14年）11月18日 - 田中車輌合名会社を田中車輌株式会社に改組。
• 1941年（昭和16年） - 徳庵工場を開設。
• 1943年（昭和18年）2月 - 造船工場を開設。
• 1943年（昭和18年）9月 - 徳庵工場を徳庵車両工場、大阪工場を京橋造船工場、造船工場を千歳造船工場に工場名を改称。
• 1945年（昭和20年）9月 - 千歳造船工場を閉鎖。
• 1945年（昭和20年）11月19日 - 田中車輌株式会社の全株式を近畿日本鉄道株式会社に譲渡。商号を近畿車輌株式会社に変更。
• 1949年（昭和24年）5月14日 -大阪証券取引所（当時）に上場。
• 1954年（昭和29年）12月 - 京橋工場の製造設備を徳庵車両工場に集約。
• 1961年（昭和36年）10月2日 -東京証券取引所第一部に上場。
• 1970年（昭和45年）9月 - 京橋工場の敷地を売却。（跡地には1971年にダイエー京橋店が開業）
• 2012年（平成24年）5月10日 - JR西日本と業務提携契約を締結^[11]。
• 2013年（平成25年）1月 -四国旅客鉄道（JR四国）1500形7次車を納入。近畿車輌では国鉄キハ80系以来53年ぶり（海外向け気動車を含めると28年）の国内向け気動車となる^[12]。
• 2014年（平成26年）11月6日 -東京地下鉄13000系294両（7両編成42本）を受注、久々の首都圏向け大型受注となる（最終的に44編成納入）^[11]。同社には帝都高速度交通営団（営団地下鉄）時代の2001年（平成13年）に納入した05系10次車以来となる^[11]。
• 2015年（平成27年）
  • 4月 - JR西日本新幹線W7系12両編成2本（24両）を納入（出荷は前年9月）、新幹線車両納入数1,000両を突破^[11]。
  • 12月 - 近畿車輌に商号変更後、電車製造15,000両達成^[11]。
• 2020年（令和2年）12月19日 - 近畿車輌の創業100周年を迎える^[13]。12月22日には創業100周年を迎えた際に初めて落成された車両として、南海電気鉄道8300系の甲種輸送時に記念ヘッドマークを取り付けた^[13]。

創業当初は兵庫県尼崎市松島町に尼崎工場が設けられた^[14]。その後尼崎工場は手狭となり、1922年（大正11年）尼崎市田町に組立工場が設けられた^[14]。その後、1924年（大正13年）4月に大阪市北区新喜多町（現・都島区片町）に大阪工場が開設された^[14]。尼崎工場の設備は1940年（昭和15年）3月に徳庵車両工場へ移転した。

1937年（昭和12年）の盧溝橋事件以降、発注が急増したため、1938年（昭和13年）6月に徳庵車両工場の建設工事に着手し、1941年（昭和16年）6月に完成した（現在の事業所）^[14]。戦時中、大阪工場は京橋造船工場と改称され、兵器製造工場となった^[14]。

1943年（昭和18年）2月には大阪市大正区千歳町に千歳造船工場が開設され、海軍向けの兵器製造が行われたが（後述）、戦後の1945年（昭和20年）9月に閉鎖された^[14]。同月、京橋造船工場は車両製造工場に復帰した。1954年（昭和29年）12月に京橋工場の製造設備は徳庵車両工場に集約され、1970年（昭和45年）9月には京橋工場の敷地は売却された^[14]。

• 系列化した戦後において、狭軌時代の名古屋線用（日本車輌製造製）および西信貴鋼索線用車両（日立製作所製）を除く全ての車両

• 新幹線100系電車（3000番台/V編成、通称100N系）
• 新幹線500系電車（旧7・8号車を製造）
• 新幹線700系電車（3000・7000番台）
• 新幹線N700系電車（3000・7000番台^{[注釈 2]}）
• 新幹線W7系電車（W7、W10、W21、W23編成）

• ^[15]
• 205系電車（1000番台。全車受注）
• 207系電車
• 211系電車（クモロ211形・モロ210形、「スーパーサルーンゆめじ」仕様）
• 213系電車（クロ212形全車および増備車）
• 221系電車
• 223系電車（5000・9000番台を除く）
• 225系電車^[15]
• 227系電車^[15]
• 321系電車（全車受注）^[15]
• 323系電車^[16][15]
• 271系電車（全車受注）^[15]
• 273系電車（全車受注）^[17]
• 281系電車
• 283系電車
• 285系電車^[15]
• 287系電車（FA・FC編成は全車受注）^[15]
• 521系電車（100番台は全車受注）^[15]
• 681系電車
• 683系電車（0・2000・4000番台、2000番台R編成は全車受注）など。

• 87系気動車（キイテ87形・キサイネ86-501・キラ86形・キシ86形）
• DEC741形気動車

第二次世界大戦前

• 大阪市営地下鉄100形

戦後

• 10系
• 20系(2代)・新20系
• 30系
• 50系
• 66系
• 70系
• 80系
• 30000系（谷町線用は全車受注）
• 30000A系^[18]（全車受注）
• ニュートラム100系・100A系（第31・32編成のみ）

第二次世界大戦前

• 301形
• 1001形

第二次世界大戦後

• 1000系 - 1001形から本系列まで70年間製造受注は断絶していた。
• 5700系^[19]
  • その他形式の車両部品、8000系以降のデザイン協力

戦前は川崎車輌を中心に発注。戦後は子会社のアルナ工機、同社廃業後は日立に発注しているため、新京阪線時代の車両を除き取引例は僅かである。

• 10・50形（P-4・P-5）（新京阪線時代に導入）
• 100形（P-6）（新京阪線時代に導入）
• 200形（新京阪線時代に導入）
• 7000系（7014Fの中間車6両のリニューアル改造）
• 7300系（7304Fのリニューアル改造）

• 2000形
• 01系

• 500形
• 02系
• 2000系（2133F以降）

• 3000系
• 03系
• 13000系^[20] - 全車製造

• 05系
• 5000系

• 6000系

• 7000系
• 17000系80番台（8両編成17181F以降）

• 8000系

第二次世界大戦前

• 大阪市電気局、神戸市電気局、東京市電気局、横浜市電気局、名古屋市電、札幌市交通局、熊本市電向け各種市電車両

• 80型
• 350型 - 以後は川崎車輛→川崎重工→川崎車両へ一本化のため取引断絶

• 7000系・7100系の一部
• 21001系の昇圧改造
• 8300系 - 7100系以降本形式製造まで40年間車両本体の受注がなかった^[21]。

• 1000形の一部　- 以後は川崎車輛→川崎重工→川崎車両へ一本化のため一部台車を除き取引断絶

• 60000系 - 5両編成化改造及び80000系サハ83500形への流用改造を担当
• 70000系^[22] - 東京メトロ13000系と一括で全車受注。東武鉄道向けとして当形式が初。
• 80000系^[23] - 全車受注。60000系サハ64600形からの流用改造も担当。

東海道・山陽・九州新幹線の車両はJR西日本のN700系3000番台（現・5000番台）のN12（現・K12編成）、7000番台のS8編成、JR九州のN700系8000番台のR11編成を最後に行っておらず、現在は日本車輌製造と日立製作所で製造されている。JR東海の新幹線車両は300系のJ54編成を最後に製造していない（なお、JR西日本の300系3000番台は製造しなかった）。また、北海道旅客鉄道（JR北海道）･日本貨物鉄道（JR貨物）とは取引がない。

また、東北・上越新幹線の車両に至っては国鉄時代に200系の一部を製造したのみであり、JR東日本向けの新幹線車両は一切製造していない（JR東日本向けの新幹線車両は、主として川崎重工業と日立製作所、一部を子会社の総合車両製作所で製造される。ただし、後述のとおりJR西日本向けにJR東日本の車両がベースとなっているW7系を製造した）。

• 新幹線1000形電車（B編成1006号）
• 新幹線0系電車
• 新幹線100系電車
• 新幹線200系電車
• 新幹線962形電車（962-2）

• 30系電車
• 31系電車
• 32系電車
• 40系電車
• 42系電車
• 51系電車
• 63系電車
• 70系電車
• 72系電車
• 80系電車など

• 101系電車
• 103系電車
• 105系電車
• 113系電車
• 115系電車
• 117系電車
• 121系電車
• 143系電車
• 151系電車
• 153系電車
• 165系電車
• 181系電車
• 183系電車
• 185系電車
• 193系電車（0番台）
• 201系電車
• 203系電車
• 205系電車（量産車）
• 211系電車
• 213系電車
• 381系電車
• 415系電車
• 443系電車
• 457系電車
• 485系電車
• 583系電車

など

• キハ10系気動車
• キハ80系気動車（キハ81 1 - 3）
• キハ59形「アルファコンチネンタルエクスプレス」（先頭車構体製作）
• キハ84形「フラノエクスプレス」（構体製作）

• 205系電車（サハ204形全車）
• 211系電車
• 251系電車
• 253系電車
• 255系電車
• E257系電車
• E259系電車^[24]
• E491系電車（モヤE490形）
• E653系電車
• E657系電車^[15]
• E751系電車など。

• 新幹線100系電車（G編成、通称100'系）
• 新幹線300系電車

• 211系電車（5000番台）
• 213系電車（5000番台：飯田線への転用改造のみを担当）
• 285系電車（3000番台）
• 311系電車
• 313系電車（3次車まで。3次車の2600番台編成は全編成近車製）^[15] - 以後は日本車輌製造へ一本化のため取引断絶

• 7000系電車 - 全車受注。設計図を供与された一畑電車向けも構体生産を担当（後述）。
  • 新型ハイブリット式ローカル車両^[25]

• 1500形気動車（7次車のみ）^[4]

• 新幹線N700系電車（8000番台、R10・R11編成）

• 303系電車（全車受注）^[15]
• 783系電車
• 787系電車
• 811系電車
• 813系電車（小倉工場組み立て車を除く全車）^[15]

• キハ72系気動車（キサハ72 4の構体のみ）

• R290・R291形電車

• 681系電車（2000番台）

• 521系電車（新造編成、0番台は名目上はJR西日本車の受注扱い）

諸改造も受注している。

• 10系
• 20系^[26] - デザイン業務は総合車両製作所が1円で落札した^[27]が同社は製造の受注はしなかった。
• 50系

• 10-000形
• 5300形
• 6300形（プレートは川崎重工業^[28]）
• 6500系^[15]
• 上記4形式および5000形・6000形の台車も納入

• 1000系
• 2000系

• 2000系^[29]

• 埼玉高速鉄道（2000系（川崎重工業が全車受注し、うち3編成を近畿車輛にて製造^[28]））
• 北九州高速鉄道
• JTRAM（国産低床路面電車。三菱重工業、東洋電機製造と提携）
  • 広島電鉄5100形電車
  • 広島電鉄1000形電車 (2代)
  • 広島電鉄5200形電車
• 比叡山鉄道（車体製造）
• 北大阪急行電鉄（9000形）^[30]
• 叡山電鉄 （車体本体の受注経験はないが、デオ810形815-816編成「こもれび」号の塗装デザインや、デオ900形の車体デザインおよび台車製造を担当）
• 一畑電車（7000系） - 構体と台車製作を担当、艤装以降は後藤工業／JR西日本後藤総合車両所の民間向け呼称 が担当。
• 泉北高速鉄道（9300系）^[31] - 2025年4月の南海電鉄への合併まで。
• 伊予鉄道（7000系^[32][33]）

など

戦前

• 南満洲鉄道（満鐵）
  • 客車488両・貨車573両（累計）納入^[34]
• 朝鮮総督府鉄道（鮮鉄）
  • （日本統治時代向け）客車・貨車など^[34]
  • 朝鮮図們鉄道、京城電鉄、金剛山電気鉄道、満洲呼海鉄道など大日本帝國植民地時代に存在した私鉄向けも受注。
• シャム国（現・タイ王国。タイ国有鉄道）
  • 1935年納入の貨車（国外向け初の本格的な輸出）^[34]

戦後

• 客車

• Ktt (列車) - （2階建て客車である）
• 東鉄線2次車SP1900形電車全車両
• 西鉄線一部車両及び馬鞍山線全車両^[35]

• 1号線用電車
• 2号線用電車
• 3号線用電車^[36]

• 電車

• 電車
• 二階建て電車

• NKF型気動車
• 客車

• C151形電車

• 1200形電車

• MC・TCT形気動車
• CMC・CTC形気動車
• MCBP・TA形気動車
• 7A形客車
• 7B形荷物車
• 7S形寝台車

ライトレール車両が多い。70%低床車両では大きい市場シェアを占める。なお、同国では現地組み立て工場で製造するルールに基づくため、カリフォルニア州の工場で製造されている。

• グリーンライン向け車両

• LRV

• 低床車両

• P3010形^[37]

• 一等客車^{[注釈 3]}

• 客車^{[注釈 4]}

• 電車（全車両）^[38]

• レッドラインの電車（全車両）^[38]

• ペルーの鉄道
  • 気動車
  • 客車

• ソロカバナ鉄道（ポルトガル語版）
  • 100形電車

• サルミエント線・ミトレ線直流電車M.U.2000[←7000E]/M.U.1000
• ウルキサ線直流電車M.U.3800/M.F.U.3000^{[注釈 5]}
• ロカ線交流電車M./R.4000

• 架線レス試作路面電車

など

• Smart BEST^[39] - シリーズハイブリッド気動車。2012年10月30日から12月10日までJR西日本山陰本線・境線・伯備線で走行試験を行った^[40]。なおJR四国においても2013年12月6日から2014年2月7日にかけて高徳線・鳴門線・徳島線にてSmart BESTの走行実験が行われた^[41]。Smart BESTの走行により徳島県内初の『電車』走行が実現したことを記念し、2014年1月17日に鳴門駅にて出発式が執り行われた^{[41][42][43][44]}。詳細は当該記事を参照のこと。
• HARMO - 次世代省エネルギー型バッテリー電車

徳庵から出場するJR西日本向けの車両は、一部の例外を除いて甲種輸送は行わず、工場からおおさか東線（城東貨物線）を経由して自力で出場してゆく。他のJR向けなどは甲種輸送が行われるが、山陽・九州新幹線車両はトレーラーと海上輸送で博多総合車両所や熊本総合車両所（大阪港―福岡港間は海上）へ、北陸新幹線車両は同じくトレーラーと海上輸送で白山総合車両所（大阪港－金沢港間は関門海峡経由で海上）へ、親会社の近鉄向け車両は狭軌の南大阪線向けも含めトレーラーによる輸送で八尾市の「高安検修センター」へ搬入される。ただ、南大阪線用車両については、以前は甲種輸送で柏原駅や吉野口駅から搬入していた時代もあった。Osaka Metroや北大阪急行など、JR線と線路がつながっていない地下鉄・私鉄向けについてもトレーラー輸送となる。

• 台車

  シュリーレン式と呼ばれる円筒案内式の台車を1950年代に、スイスのSWS社との技術提携により導入した。以後、親会社である近鉄の車両は1991年ごろまで一部を除きシュリーレン式を採用した。都営地下鉄も長らくシュリーレン式を採用していたほか、国鉄オシ17形客車などにも採用された。他に小田急SE車や近鉄10000系（ビスタカー）向けには連接台車を製造した。型番はすべて「KD」で始まる（国鉄・JR向けは国鉄・JRでの型番が、都営地下鉄向け台車は東京都交通局での型番と近畿車輛での型番の両方が付けられる）。

• 鉄道車両用窓「ATOS」

  鉄道用の実績では、台車とともにスイスから移入した技術を使用した「シュリーレン式バランサー」による一段下降窓を採用、近鉄や国鉄157系電車などで採用された。また、国鉄583系電車や国鉄381系電車、1960年代後半以降の国鉄食堂車などで採用されたベネシャンブラインドを内蔵した日除内装窓「コンビット窓」もアメリカから近畿車輛が技術導入した建材部門の「エルミン窓」がベースである。

• ADホルダー
• JKコート
• KSクリーン

• バス車体
  • 1960年代、近鉄自動車局向けに日本初の2階建てバス「ビスタコーチ」や部分低床バス（ノンステップバス）の製造を行った（シャシは日野自動車製）。また、名神ハイウェイバスに参入した近鉄系の日本高速自動車には、独自開発の高速バス車両を製造した実績がある。高速バスは当時日本では登場していなかったスケルトン構造も一部取り入れた特徴あるデザインであった。なお、当社がバス車体の製造から撤退した後は、近鉄バスは日野車体工業（後のジェイ・バス）製のバス車体を全面的に使用している。
  • 田中車輌として創業間もない大正時代には東京市電からの受注に伴い東京にも工場を置いたが、進出と同時期に発生した関東大震災から復興のため市電に加え都営バスの元祖である「円太郎バス」130台の製造も受注している。また、昭和に入ってからも8〜16人乗りGMC型バスの製造を行い、阪神国道自動車（現在の阪神バス）などへ納入した^[45]。
• 自動券売機
  • 近鉄やJR西日本、JR四国などに、自動券売機の製造・納入をしていた。券売機のほか、回数券発行機（これは全国のバス事業者に販売された）も製造していた。かつては自動改札機の開発も行ったことがある。スルッとKANSAIやJスルーカードの導入で券売機の需要が減少したこともあり、オムロンに事業譲渡し撤退した。
• 建材
  • 集合住宅用スチール製玄関ドアの製造は1956年より開始し、日本住宅公団のいわゆる公団住宅や公営住宅向けに多数の採用例がある。その後、住宅用アルミサッシやマンション向けデザイン玄関ドアなどをKINKIブランドで当社が製造し子会社の近畿工業が販売していた。本社および埼玉県所沢市には建材の専用工場も持っていた。バブル崩壊後の建設不況で建材部門は縮小され、2001年、サッシメーカー5社^{[注釈 6]}が共同出資して設立した軽量スチールドア製造会社 コスモ工業との合弁会社のコスモ近畿を設立して販売を移管するも、その後、建材分野そのものからの撤退を決定し、2008年9月をもって生産を終了、同年度末をもって事業を廃止し、コスモ近畿の株もコスモ工業に移った^[46]
  • 建材の営業部門は当初近畿工業で行い、後に統合するも、玄関ドア販売は2001年にコスモ近畿へ移管され、残る組織も2002年にトステムSDに移籍し分離された^[47]。その後販売がコスモ工業をLIXILが承継した関係^[48]で、LIXIL鈴木シャッターが三和ホールディングスに譲渡された後もなお、玄関ドアに関するお問い合わせ窓口はLIXILに留め置かれている^[49]。

• 鉄道コンテナ（日本のコンテナ輸送及びJR貨物のコンテナ形式参照）
  • 当時近鉄グループの運輸会社であった近鉄運輸（現在は系列外の近物レックス）から、1971年11月、20フィート型10トン積載のUC5形式ドライコンテナ8本を受注し製造した^{[注釈 7]}。コンテナ本体の素材は、アルミ合金製であった。しかし当時はこれらと同一規格の大型コンテナが、鉄道車両製造の同業他社であった富士重工業・、東急車輛製造の他、トラック荷台及び特殊自動車車体製作の日本トレールモービル・日本フルハーフ・加藤車体工業・金産自動車工業も多数製造しており^{[注釈 8]}、製造各社とも受注合戦の真っ最中であったため、結果として当社の国鉄向け鉄道コンテナは「最初で最後の受注製造」で終わった。これらのコンテナ製造には、車両製造とは別個の、当時の国鉄の定めた鉄道輸送用コンテナの各種規格や強度等が厳しく要求され、同時にコンテナ製造業者には大掛かりな製造・完成検査用の専用設備を要したことから量産には至らず、試験的に製造したのみであった。
• 産業機械・機器
  • 新聞自動販売機・駐輪機のみに縮小していた産業機器部門は2015年3月末をもって撤退した^[51]。
• エクステリア製品
  • バスシェルター、モニュメントなど

戦時中には大阪工場において日本陸軍からの91式貨車、弾薬盒、砲車など、千歳造船工場において日本海軍からの油槽船、魚雷艇、運貨船、人間魚雷「回天」などの製造も行っていた^[52]。

• 関連子会社としてケーエステクノスが同じ敷地内にあり、車両用窓戸や内装部品などの製造を行っていた。以前は、新聞販売機、駐輪場ポスト、アルミ合金や難燃性マグネシウム合金押し出し型材を手がけていた。アルミ事業は2009年2月に、新聞販売機や駐輪場ポストは2015年3月に営業を終了・事業撤退した。1979年に「近車サービス株式会社」として設立され、1998年に現商号に変更、2000年に「近畿アルミ株式会社」を合併した後、2021年7月1日をもってケーエスサービスに吸収された^[53][54]。
• なお、関連子会社であった近畿工業（現・日本ファシリオ）はすでに発行済み株式の9割を夢真ホールディングスの連結子会社へ売却しているため、現在は連結対象から外れている。同社はのちに夢真グループ時代の合併、さらに夢真からの株式譲渡でAPロジスティックスの子会社を経て綜合警備保障の子会社となったが、現在も近鉄グループ各社が株主となっている^[55]。
• ケーエスデザイン（旧テクノデザイン）…2012年6月末を以て休眠会社に
• ケーエスサービス（旧きんきゴルフセンター） - ケーエステクノスを合併して商号を株式会社ケーエステクノスと改め、来客受付・案内、場内警備・清掃業務、鉄道車両納入前清掃や福利厚生サービスを受託している^[54]。
• KINKISHARYO (USA) INC. （アメリカ・ボストンにある連結子会社） - 1991年設立^[56]。2018年1月30日付で下記のKSインターナショナル社へ統合^[56]
• KINKISHARYO International, L.L.C. （アメリカ・パームハーバーにある連結子会社）- 1999年設立^[56]。2017年、カリフォルニア州パームデール市にLRV工場を建設・完成し、以降、同国向けLRVを製造している。

• 当社製作の車両の走行試験の為の、試運転線が工場奥に敷設されている。 また集電装置としてパンタグラフの無い地下鉄車両などの構内試運転線では、発生品のDT33系台車の上にやぐらを組みパンタグラフを載せた集電装置を使用する。
• かつては工場と道路の間は金網の柵で仕切られており、道路から製造中の車両を見る事が出来たが、2010年にコンクリート製の柵に作り変えられて道路から試運転中の車両や製造中の車両を見る事が難しくなった。
• 当時、陸送用の搬入口と工場入口は交差点を隔てて離れていたが、前述の柵の改修工事と平行して陸送用の搬入口と工場入口が一体化された。
• 昭和初期に現在地に工場が移転してから、本社事務所は二度移転している。当初は学研都市線への車両出場線の反対側にあるマンションが建っている場所にあった。 昭和40年代にボウリングブームに乗ってボウリング場を建設・営業したが、すぐにブームが去り、ほどなく廃業。跡地に本社機能を移転した。
• 2004年に本社機能を旧技術研究所跡に移転。旧跡地は賃貸し、複合商業施設「フレスポ東大阪」となっている。2009年8月に3回目の移転を行い、旧本社跡地にはガソリンスタンドとホリデイスポーツクラブが開業した。
• 東大阪スカイハイツ、メゾン・エスポアール、近鉄バス稲田営業所およびその並びは、かつて近畿車輛の土地であった。

• 近畿車輌『近畿車輌のあゆみ - 創業100周年記念 - 』（2021年3月吉日発行）
• 近畿車輌『最近10年のあゆみ - 創業100周年記念 - 』（2021年3月吉日発行）

• 川崎車両 - 川崎重工業から分社化された、同じく近畿地方にある鉄道車両メーカー
• 総合車両製作所（横浜事業所／新津事業所） -東日本旅客鉄道（JR東日本）傘下の鉄道車両メーカーで、横浜事業所は旧東急車輛製造、新津事業所は旧東日本旅客鉄道（JR東日本）新津車両製作所。
• 日本車輌製造 -東海旅客鉄道（JR東海）傘下の鉄道車両メーカー
• アルナ車両 -阪急阪神ホールディングス（阪急阪神東宝グループ）傘下の鉄道車両メーカー
• 田中太郎 (実業家) - 創業家の出身で、当社と同じ近鉄グループの近鉄百貨店社長を務めた。

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• 近畿車輌

表 話 編 歴 近鉄グループ
持株会社	近鉄グループホールディングス
中間持株会社	表 話 編 歴 近鉄バスホールディングス 近鉄バスの営業所 高速バスセンター（上本町） 布施・布施観光 稲田 枚岡 八尾 松原 鳥飼 京都 洛西 京都市営バス受託運行 奈良交通の営業所 奈良・奈良貸切 平城 北大和 西大和 榛原 葛城 吉野 十津川 南紀 京都 大阪（貸切） 奈良観光バスの営業所 奈良 京都 大阪 奈良交通グループ会社 エヌシーバス（郡山） 奈良近鉄タクシー 三都交通 竜田タクシー 奈交サービス 新若草山自動車道 奈交自動車整備 奈交フーズ 奈良イエローハット 奈良郵便輸送 十津川観光開発 防長交通の営業所 周南・高森車庫・平生・久賀車庫・防府・堀・山口・秋芳・萩・仙崎・津和野 萩BC 防長交通グループ会社 防長観光バス 新山口 広島 防長タクシーHD 周南近鉄タクシー 萩近鉄タクシー 広島近鉄タクシー 防長トラベル 協和自動車整備工場 萩観光ホテル・防長産業 北日本観光自動車の営業所 本社（金沢） 関連項目 近畿日本鉄道 近鉄グループホールディングス 三重交通グループホールディングス 三重交通 名阪近鉄バス 名古屋市浄心他 防石鉄道 東京近鉄観光バス 明光バス 表 話 編 歴 三重交通グループホールディングス（三重交通・名阪近鉄バス） 三重交通の営業所 名古屋・名古屋観光 桑名 北勢 四日市・北部観光 中勢・中部観光 伊賀・伊賀観光 松阪 伊勢・南部観光 志摩 南紀（旧 三交南紀交通）・南紀観光 名古屋市営バスの受託： 浄心 楠 港明（楠は名古屋観光に併設） 三交伊勢志摩交通の営業所 本社（伊勢市、三重交通伊勢・南部観光に併設） 八風バスの営業所 本社（桑名市） 四日市（観光バス） 三重急行自動車の営業所 本社（松阪市） 名阪近鉄バスの営業所 名古屋 若森 揖斐 大垣 四日市 三重交通グループの主な会社 三交不動産 三交イン 三重いすゞ自動車 三交タクシー 御在所ロープウエイ 鳥羽シーサイドホテル 三交クリエイティブ・ライフ 三交シーエルツー 名阪近鉄旅行 関連する他のHD関係会社 近畿日本鉄道 近鉄グループホールディングス 近鉄バスホールディングス 近鉄バス 奈良交通 エヌシーバス 奈良観光バス 防長交通・防長観光バス 北日本観光自動車 京都市営バス洛西営業所：近鉄バスに委託
鉄道事業	近畿日本鉄道 奈良生駒高速鉄道 伊賀鉄道 養老鉄道 四日市あすなろう鉄道
バス事業	近鉄バスホールディングス 近鉄バス 奈良交通 エヌシーバス 奈良観光バス 北日本観光自動車 防長交通 防長観光バス 三重交通グループホールディングス 三重交通 三交伊勢志摩交通 八風バス 三重急行自動車 名阪近鉄バス
タクシー事業	近鉄タクシーホールディングス 近鉄タクシー 岐阜近鉄タクシー 愛媛近鉄タクシー他 奈良近鉄タクシー 近鉄東美タクシー 三交タクシー
運輸事業	近鉄エクスプレス 奈良郵便輸送 志摩マリンレジャー 国道九四フェリー 別府ロープウェイ 新若草山自動車道
レジャー・サービス事業	KNT-CTホールディングス 近畿日本ツーリスト コーポレート クラブツーリズム 名阪近鉄旅行 近鉄・都ホテルズ 都ホテルズ&リゾーツ 三交イン 鳥羽シーサイドホテル 賢島宝生苑 きんえい 志摩スペイン村 奈交フーズ 海遊館 神戸北野ホテル
流通事業	近鉄百貨店 近鉄リテールホールディングス 近鉄リテーリング 近商ストア 三交クリエイティブ・ライフ 奈交サービス
不動産事業	近鉄不動産 三交不動産
その他の事業	近畿車輛 近鉄車両エンジニアリング 近鉄電気エンジニアリング 全日本コンサルタント 大日本土木 近鉄情報システム 近鉄ケーブルネットワーク こまどりケーブル KCN京都 近鉄保険サービス 奈交自動車整備 三重いすゞ自動車
運営施設	阿部野橋ターミナルビル あべのハルカス 近鉄本店・solaha あべのand あべのHoop あべのアポロ あべのルシアス 上本町YUFURA 生駒山上遊園地 信貴生駒スカイライン 海遊館 NIFREL 天保山ハーバービレッジ
文化事業	大和文華館 松伯美術館 あべのハルカス美術館 花園近鉄ライナーズ
過去の主な事業	大阪近鉄バファローズ 藤井寺球場 近鉄花園ラグビー場 東京近鉄ビル 近鉄あやめ池遊園地 伏見桃山城キャッスルランド OSK日本歌劇団 近鉄劇場 東京近鉄観光バス 近鉄物流 近鉄モータース 奈良近畿日産自動車 日産サニー奈良販売 近鉄観光 エーエム・ピーエム・近鉄 近鉄松下百貨店 奈良ホテル 志摩マリンランド 福山通運 明光バス
前身企業等	大阪電気軌道・参宮急行電鉄 大阪鉄道 奈良電気鉄道 信貴生駒電鉄 丸物（京都近鉄百貨店）
関連項目	養老線管理機構 四日市市 伊賀市 阪急阪神東宝グループ 阪神電気鉄道 阪神なんば線 西大阪高速鉄道 大阪市交通局 大阪市営地下鉄 大阪市高速電気軌道 京都市交通局 京都市営地下鉄 京阪グループ 京阪電気鉄道 南海グループ 南海電気鉄道 名鉄グループ 名古屋鉄道 三岐鉄道 西日本旅客鉄道 三菱グループ 朝日放送グループホールディングス 奈良テレビ放送 近鉄金曜劇場 真珠の小箱 近鉄パールクイズ 近鉄バファローズアワー 近鉄バファローズナイター ABCホームソング スルッとKANSAI PiTaPa KIPS PiTaPaカード ICOCA ファミリーマート オリオンビール
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表 話 編 歴 JR西日本グループ
親会社	西日本旅客鉄道（JR西日本）
本社の支社・支店等	金沢支社 近畿統括本部 京滋支社 阪奈支社 兵庫支社 和歌山支社 福知山管理部 中国統括本部 岡山支社 山陰支社 広島支社 山陽新幹線統括本部 福岡支社
運輸	西日本ジェイアールバス JRバス中国 嵯峨野観光鉄道 関西高速鉄道 大阪外環状鉄道 JR西日本宮島フェリー 西日本ジェイアールバスサービス
商事・物流	ジェイアール西日本商事 ジェイアール西日本マルニックス
物販・飲食	ジェイアール西日本デイリーサービスネット カンパニー統括 セブン-イレブン Kiosk ハート・イン） デイリーイン ヴィアイン 梅三小路 エキマルシェ） ジェイアールサービスネット 金沢 岡山 広島 福岡 ジェイアール西日本フードサービスネット ジェイアール西日本ファッショングッズ JR西日本山陰開発
ホテル	ジェイアール西日本ホテル開発（JR西日本ホテルズ統括） JR西日本ファーストキャビン ホテルグランヴィア大阪 ホテルグランヴィア岡山 ホテルグランヴィア広島 奈良ホテル 三宮ターミナルホテル ホテル倉敷
旅行・広告	ジェイアール西日本コミュニケーションズ 日本旅行
ショッピングセンター	JR西日本SC開発（カンパニー統括） 富山ターミナルビル 金沢ターミナル開発（金沢百番街・くるふ福井駅） 京都ステーションセンター 和歌山ステーションビルディング JR西日本大阪開発 JR西日本アーバン開発 山陽SC開発 中国SC開発
不動産	JR西日本不動産開発（ビエラ） JR西日本プロパティーズ JR西日本アーバン開発 和歌山ターミナルビル 京都駅ビル開発（京都劇場） JR西日本ステーションシティ（ノースゲートビルディング・サウスゲートビルディング・イノゲート大阪） 倉敷ステーション開発 JR西日本プライベートリート投資法人
百貨店	ジェイアール西日本伊勢丹（ジェイアール京都伊勢丹 - isetan LUCUA 1100 store）
土木・建設・システム	ジェイアール西日本総合ビルサービス メンテックグループ 金沢 西日本 中国 交通サービスグループ 西日本 中国 JR西日本テクノス JR西日本テクシア 大鉄工業 広成建設 西日本電気システム ジェイアール西日本コンサルタンツ
清掃	ジェイアール西日本リネン
その他	JR西日本カスタマーリレーションズ ジェイアール西日本ウェルネット JR西日本ITソリューションズ アジア航測
労働組合	JR西日本連合 JR西労組 国労西日本 JR西労 建交労西日本鉄道本部 動労西日本
関連項目	日本国有鉄道 JRグループ JR北海道 JR東日本 JR東海 JR四国 JR九州 JR貨物 JRシステム JR総研ほか 交通文化振興財団 京都鉄道博物館 梅小路蒸気機関車館 交通科学博物館 津山まなびの鉄道館 鉄道病院 大阪鉄道病院 JR広島病院） ICOCA（SMART ICOCA -ICOCA電子マネー -モバイルICOCA -カモノハシのイコちゃん） J-WESTカード e5489 WESTER エクスプレス予約 スマートEX Jスルーカード 近畿車輛（提携） 日本信号（提携） 硬式野球部 ラグビー部 カンセンジャー
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表 話 編 歴 日本地下鉄協会（JSA）
会長：髙島宗一郎
普通会員	東京地下鉄 大阪市高速電気軌道 東京都 名古屋市 札幌市 横浜市 神戸市 京都市 福岡市 仙台市 東日本旅客鉄道 小田急電鉄 阪急電鉄 東武鉄道 京成電鉄 阪神電気鉄道 京浜急行電鉄 近畿日本鉄道 名古屋鉄道 京王電鉄 西武鉄道 山陽電気鉄道 北大阪急行電鉄 神戸電鉄 北総鉄道 埼玉高速鉄道 広島高速交通 東葉高速鉄道 横浜高速鉄道 大阪港トランスポートシステム
賛助会員	日本建設業連合会 日立製作所 近畿車輛 日本車輌製造 川崎車両 総合車両製作所 三菱電機 富士電機 東芝 東洋電機製造 明電舎 パシフィックコンサルタンツ 日本製鉄 復建エンジ二ヤリング トーニチコンサルタント 中央復建コンサルタンツ 京三製作所 日本信号 大同信号 八幡電気産業 日本電設工業 日本リーテック 東邦電気工業 東洋熱工業 国際電気 八千代電設工業 ナブテスコ 安部日鋼工業 住友商事 電気技術開発 高見沢サイバネティックス 新陽社 JR東日本テクノロジー 積水化学工業 日本鉄道電気設計 三和シヤッター工業 FSテクニカル 鉄道機器 チェンジ
関連項目	大手私鉄 準大手私鉄 関西私鉄 関東私鉄 日本の鉄道事業者一覧
関連団体	日本民営鉄道協会 民鉄協 日本鉄道運転協会 JTOA 日本鉄道技術協会 JREA 日本鉄道施設協会 JRCEA
2025年現在

• 近畿車輛
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• 日本の鉄道車両メーカー
• 日本のバス車両メーカー
• 東証スタンダード上場企業
• 1949年上場の企業
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• 兵庫県発祥の企業
• 路面電車車両メーカー
• 楠根 (東大阪市)

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