ランキング参加中gooからきました 以前、敬老の日は9月15日でしたが、ハッピーマンデーの導入で「9月第3月曜日」に変わりました。 いつから？ 調べると、2003年から、でした。 年により敬老の日の日にちが変わっても、私の中のイメージでは、やっぱり9月15日。 敬老の日生まれの友人の名前が「敬子」だったのは、あるある、です（笑） 今年の敬老の日は9月15日（月） やっぱり、納まりがいいですね～ 2025年、100歳以上の高齢者は9万９千人超で、55年連続で過去最高を更新しているとか。 日本は超高齢社会です。 が、手放しでは喜べないなぁ…、と母の介護をするようになってから思います。 我が家の母も…

はてなブログさんから去年のブログのお届けがきたので、懐かしく目を通していたら色々思い出すことがたくさんありました。大変なこともあったけど、今年は落ち着いてくれるといいな。とか思いつつ。 2025年とこれから 今後の日本について 超高齢者社会の日本 国保・年金・税金の増加 空き家問題 地震発生の可能性 2025年とこれから 田舎で一人暮らしの母親がいるのでいつ何が起こるかわかりません。1日1日を穏やかに過ごせればそれほどいい事はないなと改めて思います。 私はアラフィーで夫はアラカン。そろそろ年金やらリタイア後の生活やらを考えたり。現実はあまり、のほほーんとは過ごせない二人です。目標は永遠就業。 …

譫妄？ なんだか、介護日記のようですが・・・ 父の様子が「急変」していました。 入院翌日（一昨日）は、まるっきり通常に戻っていたので「明日にでも退院」と言われやしないかとハラハラしていたくらいだったのに、今日、夫と弟と三人で面会にいったらば・・・ 眠っていたので、夢を見ていただけなのかもしれませんが、突然 「家賃を、家賃を払わんといかん！」と口走りながら覚醒。 60年持ち家に住んでいて、なぜ「家賃？」 「タダで世話になるわけにはいかん！」とも叫んだので、ひょっとして「入院費」の意味？ 高齢者が入院すると、環境の変化で『譫妄』を起こすことはよくあるけれど「一昨日」の様子とあまりにも違っていて、一…

お急ぎの方はClaudeで作ったスライドをご覧下さい。 ↓ ↓ ↓ claude.site chatgpt.com はじめに：2025年問題とは何か 2025年、日本の「団塊の世代」（1947～49年生まれ）が全員75歳以上の後期高齢者になります。これは人口構造の大転換点で、約2,180万人、つまり国民の5人に1人が75歳以上となり、65歳以上は約3人に1人（約3,677万人）に達すると推計されています[1]。この超高齢化によって医療・介護の需要が急増し、現行の社会保障制度や医療提供体制に大きな負荷がかかる――これがいわゆる「2025年問題」です[2]。医師として医療の最前線に立つ私たちにとっ…

皆さん、こんにちは。本ブログは行動経済学を実際のビジネスに適用していくことを主目的としています。 行動経済学の理論を中心に、行動心理学や認知心理学、社会心理学などの要素も交え、ビジネスの様々なシーンやプロセス、フレームワークに適用し、実践に役立てていきたいと思っています。 「2030年問題」という言葉は近年、新聞やメディアで多く取り上げられるようになりました。これは単なる社会課題の羅列ではなく、人口減少や少子高齢化、環境問題、急速な技術革新といった要因が複雑に絡み合い、私たちの生活やビジネスに直接的な影響を及ぼすものです。たとえば、2030年までに日本の労働人口は現在の約6割にまで減少すると予…

はじめに 最近、将来のリスクについて考えることが多くなりました。特に日本は超高齢化社会に突入し、現役世代の負担が増加しています。年金制度や介護の問題、さらには少子化による労働力不足など、さまざまなリスクが私たちの生活に影響を与えています。そこで、これらのリスクについて少し調べてみました。 超高齢化社会の影響 超高齢化社会が進む中で、私たちの生活は大きく変わりつつあります。高齢者の割合が増えることで、医療や介護の需要が高まり、現役世代の負担が増加しています。特に、介護を必要とする高齢者が増えることで、介護職の人手不足が深刻な問題となっています。このような状況では、私たちが老後を迎えたときに、十分…

色々な問題を抱える日本社会、解決が進まないうちに次から次へと問題が押し寄せてくるようです。今年2025年は、「団塊の世代」が全員75歳以上となり、いよいよ超高齢化社会を迎え、様々な社会問題が顕在化するといわれています。これを「2025年問題」と呼ぶそうです。 「2025年問題」がトリガーを引く日本の危機、社会保障も介護も破綻寸前だが石破政権は関心薄(1/4) | JBpress (ジェイビープレス) 社会保障費の負担増加、介護・医療システムの崩壊、労働者人口の減少による国内市場の縮小、人材不足による事業承継や業績悪化への不安などが問題として挙げられるそうです。深刻な問題と言ってよさそうです。政…