すっかり忘れていましたが、昨年のふるさと納税で頼んでおいた和歌山産の不知火が届きました。
見た目はデコポンのようで、実際にデコポンと品種自体は同じですが、デコポンではありません。
というのも、デコポンは熊本県果実農業協同組合連合会(JA熊本果実連)の登録商標*1で、一定の基準をクリアしたものだけにつけられるものなので、この柑橘はあくまで不知火です。
今回の不知火は以下の池田鹿蔵農園のもの。
不知火やポンカンは甘みと酸味のバランスが絶妙なので、二十世紀のように毎年頼んでも良いかもしれません。
前々から良く切れる野菜切包丁が欲しかったので、前回と同様にふるさと納税で河野打刃物製の特製 野菜切を購入してみました。
見た目はちょっと無骨な鍛造の包丁ですが、青紙という鋼が割り込まれているせいなのかびっくりするほど良く切れます。というか、「今まで使っていた包丁が如何に切れていなかったか」ということが良く分かる有様でした。
† 錆びに注意
ただ、ステンレスの包丁と違うのは錆びるということ。水が付着したまま放置してしまうと、すぐにうっすらと包丁の鋼の部分が赤味を帯びてきますので、使ったらしまう前に必ず良く洗って水分を拭き取ってからしまうようにしなければなりません。もし表面に錆びが出てしまったら耐水ペーパーやピカール等で磨いてやる必要があります。
そのせいなのかどうか分かりませんが、使っているとちょっとステンレスの包丁に比べて少し金属的な味がするような気がします。
ふるさと納税の返礼品経費条件を守っていない自治体が全体の 8% に上っており、総務省がこれらの自治体に警告書を送ったようです。
現在、ふるさと納税の規則は過度な返礼品が問題となり、2019 年からは返礼品は地場産品、調達費は寄付額の 3 割以下(経費総額は 5 割以下)というルールで運用されています。過去には 3 割以下や地場産品を守らずに納税から除外になった例もありましたが、今回は残った経費総額 5 割以下の部分についてメスが入るということになりますね。
この返礼品以外の経費になっているのは仲介サイトに払う手数料ですね。。。。
ふるさと納税の返礼品経費、138市町村が基準を超過…「寄付の5割以下」守られず : 読売新聞
ふるさと納税の返礼品を含む経費の総額が、国基準の「寄付額の5割」を超過している自治体が、2021年度に全体の8%にあたる138市町村に上ったことが読売新聞のまとめでわかった。このうち27市町村は19年に基準が導入された後、一度も守っていない。送料や仲介サイトへの手数料などがかさんでいるためで、総務省は改善しなければ制度から除外する可能性があるとし、超過している自治体に警告書を送った。
LINE がさとふると提携してふるさと納税を行うことができるサービスを始めるようなのでメモ。
今のところは LINE がどっぷりとふるさと納税のサービスを開発するのではなく、単にさとふるに繋ぐだけという感じですね。
LINE、株式会社さとふると協業し、「LINEでふるさと納税」のサービス提供を開始 | ニュース | LINE株式会社
LINE株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:出澤 剛)は、ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふる(本社:東京都中央区、代表取締役社長:藤井 宏明)とふるさと納税事業に関する協業について基本合意書を締結し、LINEアプリを通じてふるさと納税が可能となる「LINEでふるさと納税」の提供を本日より開始いたしましたので、お知らせいたします。
今年もふるさと納税でラフランスが届きました。
まだ固くて香りもいまひとつなので、まだしばらくお預けです。
† ラ・フランスには解禁日がある
山形のラ・フランスは令和2年8月19日に地理的表示(GI)保護制度に登録*1されており、毎年の販売開始基準日が決まっています*2。
「ラ・フランス」」だより VOL.3 今年の販売開始基準日は10月25日(月)
予冷品 10月25日(月) エチレン処理品10月21日(木)
生育は前年よりやや早く、収穫が10月9日頃から始まるため、本年産の予冷品の販売開始基準日は、前年より4日早く、平年並みの、10月25日に設定。
僕も使っているふるさと納税制度ですが、毎年「いくらまでだったら自己負担 2,000 円で寄付できるのか?」というのを計算しながら寄付をしていかないと、結局は損になってしまいます。
これまではいろいろなサイトにある控除上限額シミュレーションを使っていたのですが、一般的なシミュレーションは給与所得以外の所得があることは考慮されていません。僕は親父が亡くなって家業を引き継いだために、確定申告書に給与所得以外の所得が入るようになってしまったので、計算がうまくできなくて困っていました。
ただ、所得税も住民税も課税所得の額で決まるわけで、これを使って逆算する方法はないかと思って調べてみたら以下のサイトが見つかりました。
ふるさと納税、あなたの寄付上限額は? 計算式で確認|マネー研究所|NIKKEI STYLE
課税所得が例えば400万円なら割戻係数は0.6958で、計算していくと結果は11万6975円になります。これがふるさと納税制度を最大限生かせる寄付額です。実質的に2000円の自己負担だけで自治体から特産品などの返礼品を受け取れます。
この通りにすると課税所得が 400 万円の場合は((4000000*0.02)/0.6958)+2000) = 116975.567692と計算できますね。ちなみに 900 万円までの場合は係数が0.66517、1800 万円までの場合は係数が0.56307となるようです。農家や自営業の場合には、こっち計算のほうが実際の上限値に近い数値が求められると思います。
駆け込みルール違反が問題となっていたふるさと納税ですが、6 月から始まる新しい制度では4 市町が総務大臣の指定を受けられない(ふるさと納税の対象とならない)見込みになったようです。
この4市町で問題とされているのは、
というところでしょうかね。
ふるさと納税、泉佐野など4市町除外 6月から総務省:日本経済新聞
総務省は6月に始まるふるさと納税の新制度で、静岡県小山町、大阪府泉佐野市、和歌山県高野町、佐賀県みやき町の4市町の参加を認めない方向で調整に入った。