サクサク読めて、
アプリ限定の機能も多数！
アプリで開く
大手電機メーカーの「シャープ」が製造、販売した、イオンを発生させる装置を組み込んだ掃除機について、消費者庁は、カタログなどにアレルギーの原因となる物質を分解、除去するなどと表示していたにもかかわらず、実際に室内で使用した場合、その性能はなかったとして、「シャープ」に、景品表示法に基づいて再発防止を命じる方針を固めました。 「シャープ」は、おととしからことしにかけて、「プラズマクラスター」という、イオンを発生させ空気を浄化するという装置を組み込んだ掃除機について、カタログやホームページで「ダニのふん・死がいの浮遊アレル物質のタンパク質を分解・除去」などと表示していました。 この掃除機について、消費者庁が研究機関に実験を依頼したところ、実際に室内で使用した場合、表示のような性能はなかったということです。 カタログなどでは、「１立方メートルのボックス内での実験結果」などと注釈がつけられていました
シャープは複写機やエアコンなど主要事業を売却する検討に入った。スマートフォン（高機能携帯電話）向けの液晶パネルをつくる亀山工場（三重県亀山市）を別会社にして、他社からの出資を受け入れることも検討する。同社は今期の最終損益が2500億円の赤字になる見通し。中小型液晶など競争力のある分野に事業を絞り込み、金融機関の支援を取り付けて経営再建を急ぐ。シャープは今月2日に5000人規模の人員削減などを発
1リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
