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FIFAワールドカップ南アフリカ大会も、決勝リーグが始まった。アジア勢では、日本と韓国が予選を突破することができた。残念ながら韓国はウルグアイに敗れ、ベスト8入りを逃した。後は日本の活躍にアジア各国からも注目が集まっている。 ただ、実は、日本と韓国ではプロサッカーリーグを支える社会システムが異なる。日本は、プロチームの下にユースなどを抱えるクラブのシステムが本格的に機能するようになったのは、Jリーグが発足した1993年頃になってからだ。以前から存在している大学、高校、中学などのサッカー部が、人材育成面ではいまだに非常に重要な役割を果たしている。 一方、韓国では、中学校や高等学校では、サッカー部の活動はあまり本格的に行われていない。むしろ、限られた人数のエリート選手が体育専門高等学校に入って鍛錬する方が一般的だ。このように韓国では、サッカーや野球など人気のあるスポーツに絞り込んでトップの人材
「無料で遊べる」とうたう大手携帯ゲームサイトから高額な情報料を請求され、トラブルになるケースが相次いでいる。 ５歳の子どもが親の携帯電話で遊ぶうち、１０万円もの高額アイテムを購入してしまった事例も。親は電話料金に上乗せされた請求を見て初めて気付くことが多いという。国民生活センターは携帯電話会社などに対し、高額請求の場合は一時的に請求を止めて調べるなどの改善策を求めた。 山形県内の主婦（３７）が、ソフトバンクモバイルからの請求金額が急増したことに気づいたのは今年５月。明細には「情報コンテンツ料 ４万５１５０円」とある。小学３年生の長男（９）に聞くと、大手サイト「グリー」で自分の分身（アバター）を飾るアイテムを買っていたという。ゲームは原則無料だが、アバターを飾ったり、ゲームを有利に進めたりするための特別アイテムは有料で、１点５２５０円するものもある。テレビコマーシャルでは「無料で遊び
ラブホテルが大量に売りに出されているという。大手不動産会社が倒産し、所有していたラブホテルが市場に出回った事などが原因のようだ。「不況に強い」と言われ、現在も稼働率も好調にもかかわらず、価格は１年前より40％も下がった。それでも、この不況下でなかなか買い手が付かないようだ。 大手不動産会社の倒産のあおりで市場へ放出 ラブホテルは国内に3万軒前後あり、年間売上高で約４兆円の市場とされている。ロイター通信は2009年3月19日、日本のラブホテルに投資するニュー・パースペクティブ社のスティーブ・マンスフィールドCEOのインタビューを配信。運用するラブホテルが好調で、08年も稼働率が250％を超え、「ラブホテルは不景気に強い」ことを伝えた。 その一方で、日本では現在、ラブホテルが大量に売りに出され、不動産価格の下落などでラブホテルの価格も１年前に比べ約4割下落。マンスフィールドCEOは「資金さえ調
あれほど世間を騒がせた中国製冷凍ギョーザ事件は、真相は闇に包まれたまま、過去の話になりつつある。だが、昨年から今年にかけて次々発覚した日本国内の食品偽装事件のニュースのおかげで、私たちの「食の安全」に対する危機感は一気に増幅された感がある。 一連の問題は、ごく一部の関係者が利益追求を優先して、あるいは、バレなければいいのだという倫理観のなさが災いして、生まれた事件だろうか。 そんな解釈で片付けるわけにはいかない現実を、本書はかなりクリアに説明している。著者によれば、日本の食品業界全体の管理体制の甘さが、構造的に食品偽装の問題を作り出しているのだ。食品偽装の中で多いのは、賞味期限ラベルの張り替えである。そもそも日本には、製造年月日の表示義務がない。消費・賞味期限も業者が勝手に決めていいというのが通例だ。 もちろん、細菌検査や官能検査（人間の五感を使った品質チェック）などをもとに科学的に期限
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