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マイナー商品でもヒット作と並ぶ市場規模になるという「ロングテール」。 実は「ベキ分布」としてネット以外の現実の経済現象にも数多く登場する。 新たな学問も誕生し、企業の販売戦略や金融技術にも影響しそうだ。 1日当たりのアクセス数が10億回を超えるヤフーの検索サービス「Yahoo! 検索」。膨大な数の言葉が時々刻々と検索されるため、頻繁に検索される「人気ワード」であっても全体に占める比率はごくわずかだ。 例えば、2007年3月28日の1日に検索された言葉のうち、最も検索された言葉の検索回数は、全体の検索件数の1％にも満たない。検索回数で上位の3200語の回数をすべて合計しても、全体に占める割合はわずか2割。逆に、1日に1回しか入力されないマイナーな言葉は全体の約7割にも上る。 検索された言葉を多い順に横軸に並べて、検索件数を縦軸に取ると、下図のように、右に裾野が伸びたグラフが描ける。これは「ロ
Web 2.0の世界ではおなじみのキーワードとなった「ロングテール」。Wired誌の編集長、Chris Anderson氏が提唱した言葉だ。そのAnderson氏が2月9日、米サンディエゴにて開催中のイベント「FASTfoward 07」に登場し、「ロングテール中級編」として講演を行った。 ロングテールとは、実店舗で販売されているような大衆に受け入れられる製品をヘッドとし、スペースの都合上店頭に並ばないようなその他数多くの製品をテールとした上で、オンライン上では実店舗で販売されていない商品が数多く取り扱われているため、テール部分が大きな収益源となり得ることを指摘したものだ。大衆を狙った形式をAnderson氏は20世紀のやり方だとし、「ロングテールが新しい市場を作っている」としている。 Anderson氏は、オンライン書店のAmazon.com、オンラインDVDレンタルのNetflix、音
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