「コンビニ人間」という小説を読んだ。 主人公は異常な言動を繰り返す女性だ。恐らくアスペ(ASD)をモデルにしているだろう主人公は、自分を受け入れない日常の中で、コンビニに生を見出す。そんな話だ。 ネット上での感想は、「普通が何かわからなくなる」とか「こんな人間怖い」などと言った、自分とは違う存在に対する存在に対する感想がメインだ。 だが、私は全く別の感想を持った。「ただの日記じゃないか」。どこにも不自然さや意外性を感じなかった。 いわゆる日常系の話は、理想の青春を体現したような、面白おかしい事が毎日起こる愉快な人生を描く。 しかし、「コンビニ人間」は本当に私の日常を書いていた。人に合わせて上手くやっていると思ったら変人扱いされていることに気付く瞬間。私が招かれない普通のイベント。私の異常性を許容してくれていると思っていた人から突然つきつけられる異常性への嫌悪。全て日常だ。私が日記を書いてい

20−30ぐらいにまとめていく予定。第一回は「仕事」について。 米国に来た直後、移民向けにメリーランド州が無料で提供しているキャリア・サポートの授業を受けてみたのだが、一番最初にジョブとキャリアの違いについてみっちり教えられた。ジョブとキャリアの違いについてはこちらに記述したのだが、 ジョブなのか、キャリアなのか、それが問題だ http://buu.blog.jp/archives/51550277.html ジョブ・キャリアの分割と、高度プロフェッショナル制度 http://buu.blog.jp/archives/51550477.html 日本人はこれらの切り分けが不明確である。おかげで、ジョブの人間もキャリアの人間も、みんなが不幸になっている。 米国では、社会人にジョブとキャリアの違いをきちんと説明する。そして、お金が欲しければ勉強して賃金の良い仕事につくか、キャリアとして働いてス
REAPER側のトラックの録音ボタンとスピーカーボタンをちゃんとONにしてありますか? それはそれとして、無料版REAPERとDominoを連携して使うというのは、REAPERが無料版の頃の内蔵MIDIエディタがお粗末だったために編み出された手法です。 最新版REAPERを使っているのであれば内蔵MIDIエディタもだいぶ進化していますので、わざわざDominoに頼らずともMIDI打ち込みもREAPERだけで完結させられると思います。私は現にそうしています。 また、「そもそもなぜREAPERを使うのか」というところまで考えると、昔は無料のDAWがこの世に無料版REAPERぐらいしか存在しなかったために苦肉の策としてそのような使い方が考案されたのです。 現在はもっと良い無料DAWがあります。しかも1つではなく複数あります。もちろんそれらはDominoとの連携不要で、MIDI打ちをDAW内で完結

自民党の河井案里参議院議員の陣営による選挙違反事件で、広島地方検察庁が公職選挙法違反の疑いで新たに複数の県議会議員の事務所などの捜索に乗り出したことが関係者への取材でわかりました。検察は、陣営の資金の流れについてさらに実態解明を進めるものとみられます。 広島地検は9日、陣営の資金が買収に使われた公職選挙法違反の疑いがあるとして、自民党の桧山俊宏県議会議員や渡辺典子県議会議員の広島市内の事務所などを捜索し、強制捜査に乗り出したことが関係者への取材で新たにわかりました。 去年の参議院選挙をめぐっては、検察の調べに対し、複数の県議会議員や市議会議員が夫の河井克行前法務大臣や案里議員から10万円から数十万円の現金を受け取ったと説明していることが明らかになっているほか、河井前大臣から現金20万円を受け取っていた広島県安芸太田町の小坂真治町長が9日付けで辞職しました。 広島地検は、9日の捜索で押収した

韓日間の歴史を研究してきた米国教授が、来年の東京オリンピック(五輪)での旭日旗使用を国際オリンピック委員会(IOC)が必ず禁止すべきだとし、英日刊紙ガーディアンに寄稿した。この教授はIOC委員に対し、旭日旗が今日の日本で失敗した戦争努力に対する栄光を再演する用途で使用されている点に注目すべきだと促した。旭日旗に不満を抱く国は韓国だけでないため、東京五輪に対する懸念とボイコット要求が中国・シンガポール・フィリピン・ミャンマーなどに広がる前にIOCが歴史から学ぶべきだとも強調した。 アレクシス・ダデン米コネチカット大歴史学科教授は1日(現地時間)、ガーディアンに「恐怖の歴史を帯びた日本の旭日旗は東京五輪で必ず禁止されるべき」と題したコラムを寄稿した。ダデン教授は「2028年ロサンゼルス五輪の開会式で観客が『南部連合旗』(American Confederate flag)を振る姿を想像してほし

香港で6月から続く政府への抗議活動では、「勇武派」と呼ばれる一部の若者らが破壊活動や放火など暴力的な行動をエスカレートさせても孤立しておらず、運動は失速の兆しを見せていない。その理由はどこにあるのか。6月以降の現場取材を振り返ると、市民の結束を促す「スローガン」にそのヒントがありそうだ。【台北特派員・福岡静哉】 【写真特集】「勇武派」の破壊行為 ◇「平和的なデモは役に立たない」 7月1日夜、私は香港の立法会(議会)前にいた。若者らが鉄パイプや鉄製の台車などを使ってガラス製の庁舎外壁を壊していた。午後9時ちょうど。北側の扉がこじ開けられ、内部に若者らがどっと流れ込んだ。私も後を追った。若者らは歴代議長の肖像画をたたき破り、ガラスをたたき割り、内部を徹底的に破壊した。 この時、マスクで顔を隠した若者に取材した。「なぜこんなことをするのか」。私の問いに若者はこう答えた。「こうした(暴力的な)行為

「よくぞ言ってくれた!(中略)大体、発言力のあるタレントさんが、絶対に反論できない弱い立場の人達を叩きまくる、現在の地上波の弱い者いじめの加速には、心からうんざり」(田中紀子「ギャンブル依存症問題を考える会」代表) 「公党の党首ですので、番組で発言させればよいのでは」(紀藤正樹弁護士) 日頃「水に落ちた犬」を叩きまくったり、マイナー政党を無視しがちなテレビへの嫌悪感を抱く人は少なくなく、こうした擁護論が出ることも、立花氏にとっては計算のうちだろう。 巨大な既得権者に挑む構図 NHKという巨大メディアに挑むドン・キホーテを演じることで一定の票を得た立花氏の手法は、既得権益者・エリート層を「ぶっ壊し」たり引きずり下ろしたりする「下克上」を訴えて人々の関心や支持を集めるポピュリズムそのものと言える。TOKYO MXは地方局だが、それでも東京のテレビ局であり、各局で冠番組を持つマツコ氏を含めて既得

7月に打ち出された、半導体素材に関する輸出管理の見直しは、限られた品目の話でもありますし、自由貿易体制下でもありえる措置です。一方、ホワイト国指定の除外となると、日本側から「安全保障上の懸念がある」「もはや友好国ではない」と宣言するに等しい。ひとたび除外すれば、再び「ホワイト国(カテゴリーA)」に指定するのはハードルが高い。日韓どちらも一歩も引けない「ガチンコ対決」「チキンゲーム」の状況に陥っています。 これまでも、日韓には外交上で緊張する場面がありました。しかし、在日米軍と在韓米軍が連動している以上、安全保障上の戦略的利益を共有していた。そこが“最後の砦”でした。ところが昨年12月のレーダー照射事件で、安全保障の領域ですら、決定的に信頼関係を失ってしまった。 もはや日韓関係の局面が変わり、われわれがかつて見たことのない状況に直面しています。 同志社大学 浅羽祐樹教授 ©文藝春秋 「解決済

「消費増税で深刻な経済被害が発生する」 「消費増税で失われた時代が続く」 5月21日、衆議院会館である会合が開かれ、20人ほどのエコノミストが集った。彼らから次々と発せられたのは「消費増税すべきでない」数々の理由だ。 この会合の呼びかけ人は日本銀行副総裁としてアベノミクスを支えた岩田規久男氏と、昨年まで安倍首相のブレーンとして内閣官房参与を務めていた京都大学教授の藤井聡氏である。呼びかけに応じて「増税反対」の声明を出したエコノミストは40人。冒頭の言葉はそこで寄せられた意見の一部だ。そこで出されたエコノミストたちの意見に耳を傾けると、消費増税が日本経済にもたらす危険性について考えさせられるものがある。 安倍政権の看板政策「アベノミクス」。その最大の目的は「デフレからの脱却」であった。日本銀行は2%の物価安定目標というインフレターゲットを設定し、「異次元の金融緩和」を実践してきたが、6年経っ

「安倍内閣は『日本を取り戻す』と言いながら、日本を外国に売っている。このパソナ前で訴えているわれわれこそが本当の愛国者」 3月24日の午後、東京・千代田区大手町にある人材派遣会社・パソナ本社前でそう訴えたのは愛国団体「一水会」代表の木村三浩氏だ。この日、パソナ取締役会長の竹中平蔵氏を糾弾する集会が同所のほか名古屋・大阪・浜松・静岡・四日市・福岡の各市で、午後2時から約2時間にわたり開かれた。 竹中氏は安倍晋三首相が議長を務める「未来投資会議」の民間議員でもある。集会は「みちばた興業」と「ピープルパワーTV」の主催で、国民の富を大企業や外資に手引きする竹中平蔵氏を糾弾しようとの目的のもと、前述の大手町に市民約70人が集結した。 フランスの反マクロンデモにならい黄色いベストを纏ったり、「竹中平蔵 売国奴」などのボードを掲げたりした市民を前に元日産自動車会長兼CEO・カルロス・ゴーン氏のコスプレ

◆改革を叫ぶ愚者の群れ 平成の30年が終わる。思えばこの30年、日本はずっと「改革」をし続けてきた。 記者会見で「平成」の額縁を掲げたのは、当時、竹下登内閣で官房長官を務めていた小渕恵三。昭和と平成をまたいだ竹下内閣は、「税制改革」を旗印に消費税を初めて導入した。その後に生まれた平成の内閣で「改革」を旗印にしなかった内閣はない。 細川内閣では「政治改革」が叫ばれ、小選挙区比例代表並立制、政党助成金制度などが導入された。大蔵省が財務省と名前を変え、厚生省と労働省が統合するなど大規模な中央省庁再編が行われたのは、橋本内閣の「行政改革」。小泉純一郎が叫んだのは「聖域なき構造改革」。民主党政権ですったもんだあったのは「社会保障と税の一体改革」。 そして現在の安倍政権。平成の30年を経ても改革が終わってないとみえ、働き方改革だのなんだのと、なにかにつけ改革だ改革だと叫んでいる。 ◆改革対象が腐ってる

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オックスフォード大学で日本学を専攻、ゴールドマン・サックスで日本経済の「伝説のアナリスト」として名をはせたデービッド・アトキンソン氏。退職後も日本経済の研究を続け、『新・観光立国論』『新・生産性立国論』など、日本を救う数々の提言を行ってきた彼が、ついにたどり着いた日本の生存戦略をまとめた『日本人の勝算』が刊行された。 この記事の写真を見る 人口減少と高齢化という未曾有の危機を前に、日本人はどう戦えばいいのか。本連載では、アトキンソン氏の分析を紹介していく。 ■「日本の常識」か「人口増加の常識」か 地価が上がるのは人口が増加しているから。インフレも人口増加がもたらしている。GDP(国内総生産)が成長する主因もまた人口増加。1990年代初頭まで神社の初詣のお賽銭も増加傾向だったそうですが、これもまた人口増加によるところが大でした。 戦後日本が経済的に他の国をしのぐ勢いで急激に成長したのも、その

取材に応じる船橋さん(2019.2.6筆者撮影) 東洋大学白山キャンパス(東京都文京区)に立て看板を設置し、ビラをまき始めた学生が「退学を勧告された」事件について、当学生の船橋秀人(ふなばし・しゅうと)さん(23)に2月6日、話を聞いた。創立者、井上円了の思想に憧れて入学した彼は、「大学が終わっていく」現状を憂える。 4年生の船橋さんは1月21日、同キャンパス南門付近に「竹中平蔵による授業反対!」と書かれた立て看板を設置し、「この大学はこのままでいいのだろうか?」と題するビラをまいた。10分後に大学職員に制止され、学生部の部屋に連行され、2時間半、叱責(しっせき)された。 大学に掲げられた立て看板(船橋さん提供) 「竹中さんのことは、予備校時代に知った。2003年の労働者派遣法の改正を主導し、非正規雇用の労働者をこれほどまでに増やした。パソナの会長をしながら政府の諮問機関で利益誘導している

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