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最近、とあるソーシャルゲームをクリアした。 そのエンディングにいたく感動して、二次創作を見るのも好きな私は余韻冷めやらぬうちにPixivを検索。 終盤で正体が判明するキャラクターAと、終盤でのみ登場するキャラクターBの出てくる小説を、夢中になって浴びるように読んだ。 しかし気に入ったと思った話の作者達のTwitterを覗いていて、ある日愕然とした。 全員ではないが、そのうちの何人かの呟きがその理由だ。 「実はまだクリアしてないんです」 「○章終わらないよー！」 「もう少しで○章のクライマックス…」 ……………………この人達は、何を言ってるんだ？ AやBは、表立って活躍するのは終盤のみ。 ○章と言えば、エンディング（最終章）のさらに数章前。 もちろんその章ではAはプレイヤーに正体を明かしてないし、Bは出てきてさえいない。 それを、この人達は当たり前に書いている。 とても有名なゲームなので、確
「森友疑惑」に関わっていた証拠がいくつも出てきたにもかかわらず、安倍首相は辞めない。市民団体は止むに止まれず夫人を刑事告発しようとしている。＝国会正門前 撮影：筆者＝ きょう夕方、筆者のもとに森友疑獄追及の立役者の一人である菅野完氏から突然電話がかかってきた。 「龍作さんっ！田中正道さんに告発を思い留まるように言ってよ」。その声はたっぷりと怒気をはらんでいた。 田中正道氏とは「森友デモ実行委員会・告発プロジェクト」の中心人物で、同プロジェクトは安倍首相夫人の昭恵氏を20日にも東京地検に刑事告発する予定だ。 告発内容は明らかにされていないが、去年夏の参院選で昭恵夫人が自民党候補の応援に出かけた際、公務員を手伝わせたことを罪に問おうとしているようだ。 告発の計画がFacebookやTwitterで明らかになるや、賛否が真っ向から激突した。 反対する人々の論拠はこうだ― 告発が出たとたん、安倍首
来年度から正式な教科となる小学校の道徳教育。戦前からその変遷をたどり、フランスの市民教育との比較も交えながら、今後のあり方を考える。2017年4月4日放送TBSラジオ荻上チキ・Session22「来年度から『道徳』が正式教科に。 日本の道徳教育、その変遷と今後」より抄録。（構成／大谷佳名） ■ 荻上チキ・Session22とは TBSラジオほか各局で平日22時〜生放送の番組。様々な形でのリスナーの皆さんとコラボレーションしながら、ポジティブな提案につなげる「ポジ出し」の精神を大事に、テーマやニュースに合わせて「探究モード」、「バトルモード」、「わいわいモード」などなど柔軟に形式を変化させながら、番組を作って行きます。あなたもぜひこのセッションに参加してください。番組ホームページはこちら →http://www.tbsradio.jp/ss954/ 戦前の道徳教育「修身」とは 荻上 今夜の一
昔、筑紫哲也氏が亡くなった時、2ちゃんまとめなどで「ざまあああああ！」みたいな書き込みが並んでるのをみてぎょっとした覚えがある。立場が異なるものの不幸を喜ぶ仕草は、何かを見失い、見る者を遠ざける。だからその時、こうした言説空間には気をつけようと思った。自戒という意味で。
国会ウォッチャーです。 タイトル変えて再投稿しました。 今朝は山尾しおり議員、階猛議員が、それぞれ共謀罪について、金田法務大臣、安倍総理大臣に質問をしていました。はっきりいって答弁を理解するだけでも困難なお２人がディフェンダーですから、まぁ聞くのは苦痛でしたががんばって聞きましたよ。 現与党の基本戦術 戦略的には、もう絶対安定多数を持っているわけですから、何にもしなくても（公明党との間でさえ合意が成立すれば）採決にさえ持ち込めば、全勝はもう決まっているわけです。ですから、後の問題は、「イメージの問題」しか残らないわけですね。野党は「審議が尽くされていないのに、強行的に採決した」とアピールしてくるので、そのアピールに対して「そうだ、与党ひどい」となるか「野党仕事しろ」といわれるかのどちらの反応が出てくるかを慎重に政権は見ているわけですよね。 安倍さんは、「世論調査で森友問題について８割の国民
韓国大統領選、「共に民主党」の文在寅候補（左）と「国民の党」の安哲秀候補（いずれも18日、聯合＝共同） 【ソウル共同】日本政府が朝鮮半島有事への対応の検討を明らかにしたことに関連し、韓国外務省報道官は18日の定例会見で「仮想の状況を前提にした言及は誤解を招き、平和と安定に否定的な影響を及ぼしかねず自制すべきだ」と不快感を示した。「日本が危機をあおっている」との不満も拡大、大統領選の各陣営は17日、相次ぎ批判した。 安倍晋三首相が日本への難民流入を想定した対応に触れたことに、聯合ニュースは17日「韓国国民の不安を高めかねず、実際に対策を進めていても言及すべきではない」と指摘。韓国日報も18日「度を越えた日本にブレーキをかけるべきだとの世論が強い」と伝えた。
共産党の小池書記局長は、記者会見で、北朝鮮が、１６日、弾道ミサイルを発射したことは許されない挑発的な行為だと批判したうえで、軍事的な解決ではなく国際社会が結束して外交的な解決を図るべきだという考えを強調しました。 そのうえで小池氏は「アメリカは、今、『軍事的選択肢』を強調しているが、アメリカに対して、その選択肢を取るべきではないと、しっかり言うべきだ。北朝鮮には、経済制裁の厳格な実施や強化を国際社会が一致結束した形で行い、核やミサイルの開発を放棄させる努力をすべきだ」と述べ、外交的な解決を図るべきだという考えを強調しました。 また小池氏は、１８日に行われる日本とアメリカの新たな経済対話に関連して、「アメリカの要求が丸ごと、むき出しに突きつけられることになるが、わが国の国益を守り抜くという立場に立ち、アメリカに付き従う交渉は絶対にすべきでない」と述べました。
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