急な痛みが起こったとき、診療時間外だったり病院に行く時間がないときは、市販の痛み止めの薬を利用することが多いのではないでしょうか。痛みはさまざまな原因で起こるもの。果たして、どんな痛みにも、市販の痛み止めを使って大丈夫なのでしょうか。痛み止めについての素朴な疑問について、痛みのプロであるペインクリニック専門医の土橋富美子先生にお答えいただきました。 [この記事は、Medical DOC医療アドバイザーにより医療情報の信憑性について確認後に公開しております] 【この記事の監修医師】 土橋 富美子先生(どばし泌尿器科クリニック) 日本大学医学部卒業。国際医療福祉大学熱海病院麻酔科、国際医療福祉大学講師などを経て、2019年9月に熱海市にて「どばし泌尿器科クリニック」を夫婦で開業し、ペインクリニック内科を担当。日本麻酔科学会認定麻酔科専門医、日本ペインクリニック学会認定ペインクリニック専門医、緩

【湿布の副作用で医師に 「一生治りません」と診断される】 皆様、モーラステープという肌色の湿布はご存知ですか? 以下、大変恐縮ですが私の副作用でただれた 画像があります。ご注意下さい。 日差しが強くなると特に思い出す事があります。 それは私が 『良くなると思って貼った湿布の副作用に より、医師に「一生治りません」 と診断された病気になった』からです。 これは【光線過敏症】という“病気”です。 日差しに長時間当たると陽に当たった部分が 腫れて痒くなってしまいます。 ーーーーーーーーー 数年前、夜にヨガをしてたら足首が痛くなって 過去に貼ったことがある湿布を 安易に足首に貼ったのです。 翌日はディズニーに行くので朝その湿布を 剥がしてディズニーで大はしゃぎ。 3日ほどすると足が毛虫に刺されたように ぶつぶつに腫れ上がりました。 初めは 「あー毛虫にさされちゃったな;;」 と思っていたら、その後

飲み忘れたり、飲まなくなったりした「残薬」は社会問題となっている(MedPeer提供)この記事の写真をすべて見る 「薬を出さない医師は患者うけが悪い」と感じたことがある医師は約6割に上る(MedPeer提供) 飲み忘れや飲み残しによって大量の薬が余る「残薬」問題。なぜこのような問題が起こるのか。現場で働く医師の声を集めた。 医師専用コミュニティサイト「MedPeer(メドピア)」が会員の医師163人を対象に行った調査によると、約6割が「病気の原因が不明なときに、薬を処方した経験がある」「薬を出さない医師は患者うけが悪いと感じたことがある」と回答。「原因が不明な発熱や頭痛などに対する対症療法薬(として出す)」(呼吸器内科)、「痛みの原因を検索中でも患者さんの希望で痛み止めを出さざるを得ない」(整形外科)といった事情や、「病院に薬をもらいに来ている人が多いため」(一般内科)、「病院に来たのに無

心の中で「自分なら絶対に飲みたくない」と思っていても、患者には言えない。副作用がひどい、飲んでも意味がない—じつは、そんなクスリを処方している医者は多い。 風邪薬で死にそうになったしんクリニック(東京・蒲田)の院長、辛浩基医師は「あるクスリ」を飲んで命を落としそうになった経験がある。 「私が研修医の頃でした。毎日深夜まで働いて身体がひどく疲れているときに、風邪をひいてしまったんです。熱があって鼻水もすごく出ていたので、症状が治まればいいと風邪薬を飲みました。仕事を終え、車を運転して自宅に帰っている途中、ものすごい眠気が襲ってきた。危うく事故を起こしそうになったんです。自分だけでなく、他人の命まで奪ってしまうところでした。あのクスリはもう飲みたくないですね」 そのクスリとは、非ピリン系感冒剤顆粒。商品名で言えば、「PL配合顆粒」などの風邪薬だ。風邪をひいて病院に行けば、かなりの確率でこのク

平成24年6月13日放送のNHKクローズアップ現代「“薬漬け”になりたくない~向精神薬をのむ子ども~」 。 実況して下さった方のツイートをまとめてみました。皆様貴重なツイートをありがとうございました。

鬱病(うつびょう)治療のため、「パキシル」といった抗鬱薬を服用した患者の中に、服用後に暴力をふるうなど人を傷つける恐れのある他害行為の症状が表れたという報告が平成16〜20年にかけて計42件、厚生労働省に寄せられていたことが6日、分かった。殺人事件を起こしたケースもあり、投与にかかわった医師らからは薬の副作用の可能性を指摘する声が出ている。厚労省は近く、専門家から意見を求めるなど因果関係の調査に乗り出す。 厚労省によると、他害行為の報告が把握されている抗鬱薬は「パキシル」のほか、「ジェイゾロフト」「デプロメール」「ルボックス」の4種。 主な報告は「バイクをけったり、車を殴る」「男子高校生が『このままでは人を殺してしまう。刑務所に入れてくれ』と要望した」など。鬱病を併発した認知症の70代の男が、パキシル投与後に妻を殺害したり、45歳の男が妻の頭を金属類で殴り重傷を負わせたりするなど、刑事
立場的に微妙ではありますが、私的見解を 医薬品のネット販売規制については、医療関係者という立場で微妙なので、当初黙認(つまり規制追認)というつもりでおりましたが、「患者さんの利益」と「ドラッグストア・薬局におけるOTC販売の現状」いう観点から考えて私的見解を述べたいと思います。 今回議論の対象になっている医薬品は「第1類」「第2類」 元々一般用医薬品(処方箋無しで買える医薬品、OTCとも呼ばれる*1を購入する場合、店頭における薬剤師による対面販売が原則でした。 しかし、ドン・キホーテの深夜営業に関するテレビ電話での販売や楽天市場をはじめとする各種ネット通販サイトなど、対面ではなくても販売されることが現状は事実上認められています。 これを改正薬事法で有る面は緩和、有る面は規制しようとしています。 まず、一般用医薬品を「第1類」「第2類」「第3類」に分けることが決まっています。 第1類 「ガス
ネットで薬を売れなくなる件は気にしているが、本業と直接には関係ないので動けていない。というか難しいんじゃないかな。もともと医療・製薬業界って薬や治療法の許認可だけでなく保健医療の医療費・薬価を国が決めているから政策の裁量が非常に大きく、ITと比べてずっと政治家との関係構築の費用対効果が高そうだ。報道されている政治献金だって医療業界全体で政治資金収支報告書で公表されているだけで14億超、うち薬局・薬店を束ねる日本保険薬局政治連盟が2510万、そのうち政治家への寄付などが1395万ほどある。これら全て厚生族の先生方に集中投下されているのだろうか。 マツキヨには薬剤師がいてきちんと説明をして売っているから、誤飲やら薬害被害はありえない、って建前なわけね。建前だろ。どう考えても。そんな説明、薬局ですら受けたことねーよ。厚生労働省が自分達のリスクヘッジをしているだけだろ。ネット販売が無くなって困る人
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