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始まりは1本の電話からだった。 「アマゾンで10年ぶりに“イゾラド”が現れたらしい」 去年8月、ある先輩ディレクターから連絡があり、アマゾンで“イゾラド”が100人を超える集団で現れたという。 イゾラドとは、文明に接触したことがない未知の先住民のことで、南米・ブラジルとペルーにまたがるアマゾンの森の奥で、動物を追いかけながら自給自足の暮らしをしているとされている。 元々は“隔絶された人々”という意味を持ち、さまざまな部族が暮らしてきた。NHKでは、四半世紀にわたり取材を続け、その姿を映像に記録してきた。しかし、多くの部族が絶滅した可能性が高く、2014年を最後にその姿は確認されていなかった。 現代社会の中で、スマートフォンやパソコンを持たないどころか、服も靴も身に着けずに暮らす人が、まだこの世界に存在していること、そして、彼らと実際に相対することが出来るかもしれないことに気持ちが高ぶった。
多くの人を悩ませている花粉症への対策として、全国のスギの人工林のおよそ2割にあたる98万ヘクタールが、各都道府県によって伐採や植え替えが集中的に進められる「重点区域」に指定されました。 政府は、多くの人を悩ませる花粉症への対策として、30年後には、スギ花粉の発生量を半減させる目標を掲げています。 各都道府県は、都市部の周辺にあるスギの人工林から、伐採や花粉の少ない苗木への植え替えを進める「重点区域」を指定することになっていて、農林水産省が今月まとめたところ、スギの人工林全体のおよそ2割にあたる98万ヘクタールが指定されたということです。 都道府県別にみると、愛知県が5万ヘクタール余りと最も広く、三重県や奈良県も、4万ヘクタール以上が指定されています。 一方、スギの人工林が少ない、香川県と沖縄県は指定されていません。 「重点区域」では、森林組合などに対して、伐採や植え替えに国と地方で7割を、
こんにちは。ヨッピーです。 突然ですが皆さんに問題です。 Q:この方の職業は何でしょうか？ この方の装備を見て「あっ！アレだ！」って気づいた人は相当なマニアです。 正解は……、 空師（そらし） という職業です！！ まあアレですね。記事タイトルにも「空師」って書いてますもんね。 「そりゃそうやろ」っていう感じですよね。 というわけで本日は「空師」というお仕事について取材したのですが、取材を進めるうちに僕がガチ泣きしてしまうというイベントに遭遇してしまいました。取材中に泣いたのは初めての経験だわ……。 空師とは 空師とは、こんな風に高い木に登って伐採するのがお仕事です。 「住宅街にデケェ木があって、台風の時に倒れたら危ないから切ろう」とか、 「腐りかけた木が今にも倒れてきそうだから切っておこう」とか、 そういう需要に対応するのが空師のお仕事で、高い木に登る「空に近い仕事」だから「空師」と呼ばれ
日本国内ではいま、野生のシカが増え、森林や山岳の生態系が脅かされる被害が深刻化しています。 環境省によりますと、全国のニホンジカの生息数はおよそ200万頭と推計されています。 昨年度は過去、最も多いおよそ72万5000頭が捕獲されていますが、適正な生態系に戻すために管理が追いついていない状況です。 神奈川県小田原市を拠点にシカによる被害を防ぐ活動をしているNPO法人では、田畑や林業用の木がシカに荒らされる被害が相次いでいることから被害が出た現場の周辺にわなをかけて捕獲するなどの活動を行っています。 こうした活動の中で、箱根山の林道ではシカが地面に生えた笹を食べ尽くしたり、植樹したブナやスギの芽を食べて枯らしてしまったりする被害が顕著に見られるようになるなど各地で被害が広がっているといいます。 シカが土を覆っている背の低い草を好んで食べるため土の表面が露呈し、雨が降ると土が流れ出して植物が育
脱炭素化への対応や木材需要の高まりを背景に、大手商社の間では森林への投資を強化する動きが活発になっています。 三井物産は、投資家から集めた資金で森林の管理や木材の販売などを手がけるオーストラリアの企業の株式を新たに追加取得し、保有比率を49％まで高めて筆頭株主となる予定です。 この企業は、日本の四国の面積の6割程度に相当するおよそ110万ヘクタールの森林を管理していて、三井物産の垣内啓志執行役員は「まとまった森林資産を活用し、排出量取引など関連するビジネスの可能性を広げていきたい」と話しています。 大手商社ではこのほか、▽住友商事が、ニュージーランドで管理する森林の面積を来年度中に今の2倍のおよそ10万ヘクタールに増やす計画のほか、▽丸紅もインドネシアで木材の供給などを目的に、より生産性の高い品種を植林するなど今年度から事業を強化しています。 森林をめぐっては、▽脱炭素化への対応として、二
2050年の脱炭素社会の実現に向けた取り組みが進められる中、大手住宅メーカーの住友林業は、新たなファンドを設立し、国内外で大規模な森林の保護や管理に乗り出すことになりました。 住友林業は14日、都内で会見を開き、国内外で大規模な森林の保護や管理を行う新たなファンドを設立すると発表しました。 具体的には、複数の企業が出資したファンドを住友林業が運営する形で、海外で減少する森林を保護するほか、樹齢を重ねて二酸化炭素の吸収量が減った国内の木を伐採し新たに植林などを行います。 ファンドの規模は1000億円で、2030年には、ファンドを通じて東南アジアや北米など、国内外で50万ヘクタールの森林を保有する予定だということです。 会社では、すでに自社で排出する以上の二酸化炭素を吸収する森林を保有していますが、今後、森林の保護や植林によって生まれる二酸化炭素の削減量を「クレジット」として発行し、ファンドへ
林野庁は、木造の建物が二酸化炭素に換算してどれぐらいの炭素を蓄えているのか表示できる指針をまとめました。 温暖化対策として木造建築を増やすねらいです。 樹木は成長の過程で大気中の二酸化炭素を吸収し、炭素として貯蔵しています。建物に木材を利用すれば二酸化炭素を減らすことにつながり、脱炭素に貢献すると期待されています。 林野庁は木造の建物が二酸化炭素に換算してどれぐらいの炭素を蓄えているのか、簡単に計算して表示できる指針をまとめました。 国としては建物の所有者が看板やパンフレットに表示することで消費者の理解が広がり、木造建築を増やし温暖化対策をはかるねらいがあります。 東京 銀座で建設が進む木造の12階建てのビルでは、柱や「はり」など建物の骨組み部分の2割ほどで合わせて300立方メートルの木材が使われています。 建設した会社によりますと、今回の指針に当てはめればおよそ190トンの二酸化炭素を蓄
世界的に木材価格が高騰する「ウッドショック」の影響が広がっている。 米国での住宅需要の高まりなどを背景に外国産材が値上がりし、国産材も不足してきたことで、住宅建築にも影響が出ている。国内林業には追い風となりそうだが、急激な需要の変化に対応できていない。 【図解】農林水産物・食品輸出額の推移 木材価格の高騰が顕在化し始めたのは今年3月ごろ。米国での新築住宅の増加に加え、新型コロナウイルスの影響から回復した中国でも木材需要が伸びたためだ。米国では製材価格がこの1年で3～4倍に値上がりした。世界的なコンテナ不足で輸送費も上がった。 その影響は国内需要の6～7割を輸入に頼る日本を直撃した。輸入材が品薄となり、国産材にも波及。木造住宅の柱などに使う集成材はこの半年ほどで2割値上がりし、夏場には2倍になるとの見方も出ている。 東京・木場などで木材商社を営む一條達雄さんは「今は買えるなら何でもいいという
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