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＜31カ国、16万人を対象に行われた調査で、16歳の時に家に本が何冊あったかが、大人になってからの読み書き能力、数学の基礎知識、ITスキルの高さに比例することが明らかになった＞ 自宅に紙の本が何冊あったかが一生を左右！？ 学生の頃、自宅にどれだけの本があったか、覚えているだろうか？ 16歳の時に家に本が何冊あったかは、大人になってからの読み書き能力、数学の基礎知識、ITスキルの高さに比例することが、このほど行われた大規模な調査で明らかになった。研究者らは、「子どもの頃に自宅で紙の本に触れることで、一生ものの認知能力を高めることができる」としている。 調査を行ったのは、オーストラリア国立大学と米ネバダ大学の研究者たちだ。2011〜2015年に31の国と地域で、25〜65歳の16万人を対象に行われた「国際成人力調査」のデータを分析した。結果は学術誌ソーシャル・サイエンス・リサーチに発表されてい
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントは、首都圏在住の40~59歳の未婚男女1,454人を対象に「長生き」意識について調査を実施しました。 日本人の平均寿命は男性が81.09歳、女性が87.26歳と、年々延び続け、過去最高を更新しています。※「人生100年時代」と言われる中、人生の折り返し地点である40~50代で、最近増加している未婚者のうちどのくらいが長生きしたいと思っているのか、また「長生きしたい」「長生きしたくない」と意識を分ける要因はあるのか、分析を行ないました。 ※厚生労働省「平成29年簡易生命表」より 調査結果・6割近くが「長生きしたくない」 「なるべく長生きしたい」と思っている40~50代未婚者は、全体で42%と半数以下。58%が「長生きしたくない」と考えているという悲しい結果となりました。 未婚男性は「長生きしたい」願望が高く、特に家族と同居
1963年、福岡市長浜生まれ。1990年、東京理科大学大学院修士課程（物理学専攻）修了後、電機メーカで半導体デバイスの研究・開発に10年間従事。在職中より執筆活動を開始、2000年より著述業に専念。主な守備範囲はコンピュータ全般。2004年、運動障害が発生（2007年に障害認定）したことから、社会保障・社会福祉に問題意識を向けはじめた。現在は電動車椅子を使用。東京23区西端近く、農園や竹やぶに囲まれた地域で、1匹の高齢猫と暮らす。日常雑記ブログはこちら。生活保護のリアル～私たちの明日は？ みわよしこ生活保護当事者の増加、不正受給の社会問題化などをきっかけに生活保護制度自体の見直しが本格化している。本連載では、生活保護という制度・その周辺の人々の素顔を紹介しながら、制度そのものの解説。生活保護と貧困と常に隣り合わせにある人々の「ありのまま」の姿を紹介してゆく。 バックナンバー一覧 生活保
女性には若いころに特有の甘い香りがあり、それは加齢とともに失われていくことがロート製薬の調査で分かった。その正体は桃やココナツなどの香りの構成成分であることも判明。その香りをかぐと、見た目の印象も変わるといい、同社は研究結果を製品開発に生かそうと試みている。 ３５歳は曲がり角女性が１日着用した１枚の布を目隠ししてかいでみると…。当然、汗のにおい、酸っぱいにおいなどが鼻をつくはず。ところが「その中で甘くて良い香りが漂うのに驚きました」と話すのは、ロート製薬の男性研究員だ。 女性の加齢に伴う体臭の変化について研究しようと、１０〜５０代の女性５０人に、入浴後から２４時間着用してもらった布を回収し、評価したところ、そこはかと漂う甘いにおいに気づいたという。「甘いにおい」は１０代、２０代に比べて３０代以降で減少し、その「曲がり角」は３５歳にあることも分かった。一方で、アンモニア臭や硫黄臭といった、人
インターネットの普及に伴い、その必要性が大きく減じられた家電の一つにFAX(ファックス)がある。ファクシミリ(facsimile)の短縮語で、電話回線を介して画像情報を送り伝える機器・仕組みを指し、かつては図版を素早く送る手段としては欠かせない存在だった。今では業務用はともかく、家庭用としてはインターネットとデジタルスキャナやデジカメの併用で、ほぼ代替ができる。そのFAXに関して世帯ベースでの普及状況を、総務省が2023年5月29日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」の公開値を基に、確認していくことにする(【発表ページ：通信利用動向調査】)。 今調査の調査要項は先行する解説記事【光回線は60.7％、携帯電話回線は56.7％…自宅パソコンのインターネット接続回線の種類(最新)】で解説済み。必要な場合はそちらを参考のこと。 次に示すのは回答者の世帯におけるFAXの保有状況。なお機器そのものは
スマート家電といったら何を思い浮かべるだろうか？ 生活家電では、スマートフォンから操作、管理するだけではなく、節電や自動クリーニング面でもスマート化が進んでいる。2016年に発表されたSAMSUNGやLGのスマート冷蔵庫はタッチパネルやOSを搭載し、ホームアシスタントのようにスマートホームの“ハブ”として各機器と連携する機能に注目が集まった。大型生活家電におけるスマート家電のプレゼンスは高まっているが、実際にそうした機器はどれくらい販売されているのだろうか。 GfKのグローバル調査（北米を除く）によると、スマート大型生活家電（洗濯機、乾燥機、食洗機、冷蔵庫、冷凍庫、オーブン、電子レンジ、ビルトイン・コンロ、レンジフード。エアコンは含まない）の販売台数は、2016年度（2016年4月～2017年3月）には1300万台を超え、前年比では2倍以上に拡大した。 大型生活家電の製品カテゴリ別にみると
「働き方改革」という言葉を聞く機会がめっきり増えた。その一丁目一番地というべき長時間労働の是正に向けて、残業時間に上限が設けられる見通しだ。働きすぎがさまざまな悲劇を招いてきたことを考えれば、当然の感さえあるが、そもそも、なぜ長時間労働はやまないのか。経済学の新しいアプローチから、この日本の宿痾（しゅくあ）を見た。 「日本人は働きすぎ」と言われる。だが、１９８０年代に２１００時間を超えていた年間総労働時間は、２０００年以降、おおむね１７００時間台で推移。調査方法に違いがあるものの、直近はイタリアを下回る＝グラフⅠ。 転機は、８７年の労働基準法の改正だ。当時日本は毎年巨額の貿易黒字を計上、「長すぎる労働時間」が貿易摩擦の元凶との非難が高まっていた。批判をかわすねらいもあり、法定労働時間が週４８時間から４０時間へと段階的に引き下げられ、週休２日も広がった。 ただし、３０代から４０代前半の男性就
「働き方改革」に関する議論が注目されている。各種報道においても指摘されているように、今回の労使合意に基づけば、残業時間の上限特例が定められることによる長時間労働是正の効果は、限定的なものに留まる可能性が高いように思われる。
子宮頸がんワクチンを接種したあとに、原因不明の体の痛みなどの症状を訴える女性が相次いだ問題で、厚生労働省の研究班は、接種していない女性にも一定の割合で同様の症状がみられたとする全国調査の結果を公表しました。厚生労働省は、「この結果だけでは接種と症状との因果関係は判断できない」として、現在中止している接種の積極的な呼びかけを再開するかどうかは、引き続き検討するとしています。 調査では、去年末までの半年間に全国の病院を受診した１２歳から１８歳の男女２５００人余りの症状について、「体の痛みや運動障害、それに記憶力の低下などの症状が３か月以上続いて、仕事や学校生活に支障が出ていないか」を分析しました。その結果、子宮頸がんワクチンを接種した女性では、推計で１０万人当たり２７．８人に症状が確認された一方で、接種していない女性にも、推計で１０万人当たり２０．４人に症状が見られることがわかったということで
管楽器の内部には台所の排水口を上回る密度のカビが生息――。そんな実態を大阪市立自然史博物館の浜田信夫・外来研究員が調べた。学校でも近年人気が高い吹奏楽。浜田さんは「中高生のほうが年長者より掃除を怠る傾向が強かった。手入れの習慣を身につける必要があります」と呼びかけている。 人間の生活環境にいるカビの研究を続ける浜田さんは９～１０月、関西の中学、高校、大学の吹奏楽部や社会人が使う管楽器、計１６５台を調べた。楽器内に水分がたまりやすい３カ所を綿棒で拭き取ってもらい、付いたカビを培養。楽器の使用年数や頻度、掃除の仕方も聞き取った結果、金管楽器１００台のうち８８台、木管楽器６５台のうち３５台からカビが検出された。 金管楽器のうち、ユーフォニウム（１０台）は調査部位１平方センチあたり、平均で７４８７個▽テューバ（１３台）は４０３７個▽トランペット（２８台）は８１９個▽ホルン（２１台）は７９１個▽トロ
＜日本の既婚女性の家庭生活への満足度は、世界各国と比較すると格段に低い。夫の家事分担の低さが関係していることは明らかで、まずは「家事は女性がすべし」という社会的呪縛を解消しなければならない＞ 家庭は憩い、団らんの場であるが、同時に緊張や葛藤の場にもなり得る。最近は、虐待やDV（ドメスティックバイオレンス）といった家族病理による事件が頻発している。 もちろん、これらは極端なケースだが、働く女性にとって家庭が癒しの場となっていないことは、少なくないのではないだろうか。仕事で疲れて帰宅すると、家事や家族の世話を一手に引き受けなければならない。家庭はくつろげる場ではなく、まだ職場のほうがマシという人もいるかもしれない。 2012年に国際社会調査プログラム（ISSP）が実施した『家族と性役割の変化に関する調査』では、家庭生活の満足度を尋ねている。①「完全に満足」、②「とても満足」、③「まあ満足」、④
ネット上で貧困者支援に関する調査結果に衝撃が走っています。この調査は先進国を中心として世界各国で行ったもので、経済を中心に国民の意識調査をするというものです。 その中で「貧しい人を国が救うべきか？」という質問があるのですが、反対と答えた人数比率がイタリアや中国で９％だったのに対して、日本では３８％という驚異的な値になっていました。 ３８％はアメリカの２８％を超える値で、ここまで貧困者支援に反対が多い国は殆ど例がないです。 「救うべきだと思わない」と答えた人の割合 イギリス：8%ドイツ：7% イタリア：9%中国：9%アメリカ：28% 日本：38% 調査資料 Pew Global AttitudesReport October http://www.pewglobal.org/files/pdf/258.pdf #サンデーモーニング #風をよむ この数字はショックだ。自分だけで生活で
公的年金などを除いた世帯間の所得の格差は、所得の少ない高齢者世帯の割合が増えていることなどから、おととし、過去最大を更新したことが、厚生労働省の調査でわかりました。 それによりますと、公的年金などを除いた１世帯当たりの平均所得は３９２万６０００円で、前回・平成２３年の調査と比べて１２万１０００円、率にして３％減りました。そして、世帯間の所得の格差を、全世帯が同じ所得であれば「０」、格差が大きくなればなるほど「１」に近づく「ジニ係数」と呼ばれる指数で見てみますと、０．５７０４で、前回よりも０．０１６８ポイント増え、格差が広がりました。 格差が広がる傾向は昭和５９年以降続いていて、平成２６年は調査を始めた昭和３７年以降で格差が最も大きくなりました。 一方で、年金などの社会保障給付や税による再分配後の「ジニ係数」は０．３７５９で、前回よりも０．００３２ポイント減って、格差はわずかに縮小しました。
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