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はっきり言う。 企業のTechBlog、もう全部やめてくれ！！！頼むから！！！！ いや、マジで。 今年もまたこの季節が来てしまった。アドベントカレンダーだ。 QiitaだのZennだの自社ブログだので、TLに流れてくる「〇〇社のAdvent Calendar」。 これを見るたびに、俺は心の底からうんざりするんだよ。吐き気がするほどに。はてなでも度々話題になるが、あえて言わせてもらう。 お前らの書くTechBlog、9割9分は無価値だ！！！！！！ 「〇〇イベントに行ってきた。熱気がすごかった！」 「〇〇の新機能を試してみた。便利だと思った！」 ……小学生の絵日記かよ！！！！！！！！ 「すごかった」「便利だった」じゃねえよ！！！！ そんなもん、公式ドキュメント読めば3秒でわかることだろ！？ わざわざ自社のロゴ貼り付けて、ドヤ顔で公開する内容か！？本当に！本当に！！なんの！！！価値も！！
成長性と時価総額に着目した指数まず、新しい指数「Solactive US Growth Mega 10 Select インデックス（配当込み、円換算ベース）」から確認していこう。 一般的に株式指数といえば、S&P500や日経平均株価のように、100以上の銘柄で構成されている。それらは、市場全体の動きを捉える指数として、日々新聞やテレビで取り上げられることも多い。 だが、テック株の好調によって、時価総額の大きい上位株の影響度は高まっている。そうした銘柄の影響を捉えるため、上位数社に絞る株式指数も数々生み出されてきた。今回のソラクティブ社の「Solactive US Growth Mega 10 Select インデックス（配当込み、円換算ベース）」も、そうした上位株の動きを捉える指数と言える。 だが、この指数の元になるのが、同社の「Solactive GFS United States Gr
決済サービス企業のPrimerでは、最近募集したリモート職に対して2週間で1200件の応募が集まった。 グローバル規模で人材管理・給与サービスを提供するDeelは、2024年に2000人以上を採用したが、応募者は150万人にのぼったという。 「オフィス勤務に戻る企業の多くから、優秀な人材が当社に流れてきている。認めようと認めまいと、事実としてそうなっている」と、Deelの共同創業者でCEOのアレックス・ブアジズ（Alex Bouaziz）はBusiness Insiderに語っている。 拡大する分断テック業界などでの採用が伸び悩み、働く場所をめぐる格差が広がる中、リモートワーク可能な企業へ求職者が流れている。 Gallupのデータによると、アメリカのリモートワーク可能な職種に従事する労働者のうち、完全リモートまたは完全出社で働く人の割合は、過去2四半期でそれぞれ2ポイント上昇した。 経営者
この記事の3つのポイント 米国の大企業が続々とオフィス勤務に回帰 従業員の多くには在宅勤務のメリット大 事業不振の原因を在宅勤務に帰すべからず 米コーヒーチェーン大手のスターバックスは最近、スタッフにオフィス勤務を求める要件を強化した大手企業の一つだ。同社のブライアン・ニコル最高経営責任者（CEO）は7月、従業員に対してオフィス勤務を週3日から4日に増やすよう指示した。 同氏は英フィナンシャル・タイムズ（FT）に対し、「事業の立て直しに取り組む中、すべての関係者に多大な負担をかけていることは承知している」と述べた。 今年は多くのCEOらが、オフィス勤務にまつわるルールを強化する傾向が強まっている。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）を契機に、企業がリモートワークを試し始めてから5年がたった。今、米JPモルガン・チェースのジェイミー・ダイモン氏や米アマゾン・ドット・コムのアンディ
転職支援事業を主軸に展開する株式会社CAREER FOCUS（本社：東京都新宿区、代表取締役：東田 尚起/https://careerfocus.co.jp/）は、この度、リストラ（人員整理）を経験した全国の男女450名を対象とした、業界初となるキャリア追跡調査を実施いたしました。本調査は、これまでブラックボックス化されてきた「リストラ後のキャリア形成」の実態を、多角的なデータと当事者の詳細な証言に基づき、初めて定量的に明らかにするものです。 総評 日本の労働市場において、本人のスキルや経験、実績とは無関係に「年齢」という単一の属性によって再就職後の経済状況が分断される、極めて深刻な構造的問題が存在する事実が、データによって冷徹に証明されました。 具体的には、「20代の76.9%が年収増加」というポジティブな転機を迎える一方で、「60歳以上は例外なく全員が年収減少」という現実に直面していま
三菱地所が、ワーケーション事業から撤退する。撮影：土屋咲花出社回帰が進むなかで、新型コロナウイルス禍に一時的なブームを迎えた「ワーケーション」に変化の兆しが見えている。三菱地所は、自社ウェブサイト上でワーケーション事業からの撤退を発表した。 「企業の利用ニーズ減少」三菱地所のワーケーション事業のポータルサイト。10月9日までに、営業終了を知らせる文言が掲載された。撮影：土屋咲花「三菱地所のWORK×ation Siteは2025年11月14日をもって営業を終了いたします。長らくのご愛顧、誠にありがとうございました」 三菱地所が手がけるワーケーション事業「WORK×ation Site」の公式サイトには、10月9日までにこんな告知文が掲載された。 同社は2018年8月、和歌山県白浜町で企業向けワーケーション事業をスタート。自社が借り上げたオフィスを、三菱地所のテナント企業などが研修や合宿に利
「数百億円稼ぐ人を見て、自分もそうなれるとは思わない方が良い」 −厳しくも現実的なアドバイスをするのは、“不敗”の異名を持つ現役ファンドマネージャー・小松原周（あまね）さんです。投資の幻想を捨て、現実を直視したときに見えてくる、シンプルかつ確実な資産形成の方法を紐解きます。 小松原周氏 プロフィール 大手資産運用会社にてファンドマネージャー・アナリストを務める。徹底した企業リサーチと業績予想をもとに投資を行うファンダメンタリストであり、長いキャリアの中で大きく負けたことがないため「不敗の投資家」として知られる。これまでに日米通算で5000社以上の会社へ取材した経験を持つ。さまざまな業種業界に精通しており、経営戦略からコーポレートファイナンス、経済学、財務分析等の知識が豊富であることから、上場企業の経営者の間でも氏との面談は評価が高い。巨大ファンドを運用する現役のファンドマネージャーであり
パーソル総合研究所は27日、就業者を対象に実施したテレワーク関連の調査結果を発表した。日本の正社員のテレワーク実施率は7月で22.5%と前回調査（2024年7月、22.6%）から0.1ポイント低下した。4割近くが実施頻度が減ったと回答するなど、企業側が出社を求める動きが出ている。テレワークは柔軟な働き方のひとつとして定着し、継続を希望する人も8割に達しているが、人事管理などマネジメント上の課題
エンジニアの間でも、企業の出社回帰は大きなテーマとなっている。SARINYAPINNGAM/Getty Images オフィスへの出社回帰を進めようとする企業が増えているなか、約4割のITエンジニアが、勤務先が「出社回帰」の方針を打ち出した場合に、転職を考えるかもしれない——。ITエンジニア専門の採用サービスを提供するレバテックがITエンジニア・企業双方に実施した調査結果から、そんな現実が見えてきた。 生産性の向上や、対面コミュニケーションの増加を求めて、アマゾン、グーグル、メタ等の世界的なIT企業から、アクセンチュア、LINEヤフーといった国内大手でも進んでいる出社回帰。出社させたい企業と、リモートを維持したい従業員の本音はどこにあるのか、調査結果から考えていこう。 リモートの価値は認めるけれど…企業の本音コロナ禍で一気に普及したリモートワークだが、ここにきて出社回帰への揺り戻しが起き
帝国データバンクが行った「従業員の退職を要因とした人手不足（従業員退職型）」の倒産発生状況調査によると、2025年1～7月に判明した人手不足倒産のうち「従業員退職型」は74件で、前年同期（46件）から大幅に増加した。待遇を改善しないことによる「人材流出リスク」が、中小企業を中心に高まっている。 2025年1～7月に判明した人手不足倒産は全251件。このうち従業員や経営幹部などの退職が直接・間接的に起因した「従業員退職型」は、前年同期比約6割増と急増している。このペースが続けば、2024年の90件を大幅に上回り、初めて年間100件に達する見込みだ。 業種別にみると 業種別では「サービス業」が最多で19件（構成比25.7％）となり、2013年以降の1～7月期として過去最多を記録した。特に慢性的な人手不足が続くソフトウェア開発などのIT産業や、映像制作などで目立った。 例えば、システム開発を手掛
2021年、コロナで在宅勤務がマジョリティとなった頃、東京から仙台に引っ越した。会社を辞めてフリーランスエンジニアとなって少し経ったくらいの時期で、仕事は家で完結していた。東池袋というところに住んでいて、サンシャインシティや西友がすぐ近くにあり、大きな公園もできたので生活には満足していた。それでも、少しでも遠出しようと思うと地下鉄に乗るような生活に飽きてしまったのが大きな理由だ。 振り返って思うに、東京はチャンスが多い街だ。インターネットを検索すればオンサイトのイベントがたくさんあり、空前の人材不足だから、腕に多少の覚えがあれば仕事は見つかるだろう。学生の頃からの友達や、元職場の同僚に声をかければ飲みに出かけられる。ただ、ちょうどその頃はコロナの独特な雰囲気もあったし、飲み会のために小さい子供を家に置いて夜に出かける気にもなれない。そんな時期だったのも、東京を離れたい気持ちを後押しした。
2025年8月に同社を退職することにしました。3年10ヶ月、前職よりもさらに長い自己在籍期間を更新していました。 マネーフォワードでの思ひ出 組織の大きさゆえの交流幅英語トレーニング SRE NEXTに登壇とスポンサーブース参加できた よくある質問 急にどうした 脱サラ？カレーだけで生計を立てるの？ 不安とかないんですか？本当に？ 修行しましたか？ 今後の営業について 初回 その後、直近の出店 さらにそれ以降の出店予定 3年10ヶ月ぶり最終出社、こちらは例の儀式写真です。 今日まで素晴らしい経験をさせてもらったことに感謝します！ なお8月後半からは間借りカレー店をオープンしますので、皆さまお近くに来た際はぜひ遊びに来てください🍛@spice_nishige pic.twitter.com/bBT9pYcMkr— oʎЯꓕɅ (@3s_hv) 2025年8月13日 今回、間借り営業やコ
米国のIT企業において、大規模なリストラによる人員削減が話題になっています。既に2025年中に5万7000人以上が解雇されており、今後も続くようです。こうした状況で「生成AIで仕事が奪われた」「日本でも生成AIによってリストラが起こるのでは？」などの不安も見受けられます。真相に迫ってみました。 米IT企業でリストラが続くのはなぜ？ 現実問題として米IT企業である、Google（Alphabet）、Amazon、Meta、マイクロソフト、セールスフォース、インテル、ヒューレット・パッカード エンタープライズ（HPE）、インテル、シスコシステムズ、デル・テクノロジーズ、IBM、セールスフォースなどで数千から数万人規模のリストラが行われました。 生成AIが大きく影響する職種であるソフトウェアエンジニアも解雇されており、エンジニアの新規採用を止める会社もあります。一見すると生成AIの影響とも考えら
新しいETF組成の思い グローバルＸ チャイナテック・トップ10ETFは、中国、香港、および米国の金融商品取引所に上場している中国企業のうち、代表的なテック関連銘柄10銘柄から構成されるETFです。成長期待の大きい中国テック関連銘柄を主要な投資対象としつつ、銘柄数を絞ることで、新たな投資アプローチを提供できると考え組成に至りました。 新しいETFの特徴中国は“世界の工場”から“消費大国”、そして“イノベーション大国”へ中国は世界の工場とも呼ばれる労働集約型産業で成長してきましたが、近年は知識集約型産業への転換を急速に進めており、多数のスタートアップ企業を輩出するなど高いイノベーション創出力を有しています。特にeコマースやEV（電気自動車）、AI（人工知能）、フィンテック、クラウドコンピューティングといった先端分野において、中国だけでなく世界経済をけん引するほどの中国企業が誕生していま
今回の参院選、比例代表はチームみらい（安野貴博さん）に入れようと思ってるんですが、とはいえ彼らに対する結構な批判（半分は誤解に基づいた、半分は真剣に考えるべき）も見かけるよなと感じています。 僕はSNS的な発信とか、その他身の回りの直の知り合いとかがそういう「批判」をしていたら、別に関係者でもないのに「いやいやそこはこういう意味があって」などと勝手連的に擁護し、それで「みらい推し」になってもらったりしてきた実績はあるので、今回はその話を聞いてほしいと思っています。 簡単に自己紹介をすると、今40代後半の男性で、学卒でマッキンゼーという外資コンサルに入ったんだけど、「こういうやり方」だけだと社会が真っ二つになるんじゃないかと思って、その後若い頃はあえて一時期肉体労働やらブラック営業会社やら時にはホストクラブその他まで「働いてみる」をやった後、今な中小企業メインのコンサルタントになって、実際に
昨今のAI の進化を見ていると、自分が会社員のソフトウェアエンジニアとして仕事をできるのは、あと何年間だろうかと思う。 まだ 5 年はだいじょぶかもしれないけど、10年はもうもたないかもしれない。正直 15 年はかなり厳しい気がする。 いや、5年後ももはやわからない。 ここ 1,2 年の間に就職すれば、その会社で 5 年以上はまだ働けるかもしれない。 しかし 5 年後にソフトウェアエンジニアとして自分が就職できる働き口はほとんどない可能性は十分にある。 正直今までのぼくの考えとしては、ソフトウェアエンジニアという職種は、AI が進化していっていろんな職業がなくなっていっても、そのAI を作るのはソフトウェアエンジニアなのだから、他職種よりかは相対的に安泰だと思っていた。 でもここ半年くらいは、自分のキャリアの最後までソフトウェアエンジニアとして生きることはないだろうと思い始めている。
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