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»楽天モバイルから送られてくるSMS「新たな基地局が設置されました」が多すぎてツラい → はじめて内容を確認したら泣かざるを得なかった 特集 いきなりだが、楽天モバイルからのSMSが多くてツラい。楽天モバイルユーザーには、楽モバニュースなるタイトルで「新たな基地局が設置されました」という、果てしなくどうでもいい通信改善アピールメッセージが頻繁に送られてくるのだ。 「引き続き、快適な通信環境の実現に向けて取り組んで参ります」とのこと。ちょいちょい「頑張ってますアピール」をするのはやめてほしい……とは思いつつも、それだけ言うなら設置された基地局とやらを確認してみようではないか。 というわけで、はじめて内容をちゃんと確認してみた結果……泣かざるを得なかった。 ・楽モバニュース まず、公式サイト曰く、楽モバニュース（SMS）は配信停止ができないらしい。楽天モバイルユーザーでいる限り、半永久的に楽
※アンカー・ジャパンからの回答を追記しました（編集部・5/20 17:00） スマホやタブレットなどを充電する際に重宝するのがモバイルバッテリー。SONY、Anker、パナソニック、エレコム、BUFFALO、Apple、CHEEROなどの有名ブランドからだけでなく、無名の企業からも無数のモバイルバッテリーが販売されている。 膨張したモバイルバッテリーは回収してくれない モバイルバッテリーを処分する際は家電量販店の回収ボックスや、自治体の回収ボックス、もしくは販売メーカーなどで回収してもらうのが基本だが、ひとつ問題がある。「膨張したモバイルバッテリーは回収してくれない」ことが多いのだ。 いまここに、ソニー製の膨張したモバイルバッテリー「CP-V10B」がある。膨張しすぎて外装がはずれ、内部回路が見える状態になっている。 膨張したモバイルバッテリーを回収してもらう方法とは このまま持ち続けるの
2020年に過去最高の発行額 コロナ禍でもQUOカード／QUOカードPayが好調の理由とは？：モバイル決済の裏側を聞く（1/3 ページ） ギフトカードの「QUOカード」をデジタル化し、スマホ画面に表示されたバーコードをお店のレジで読み取ってもらうことで使える「QUOカードPay」。数値は公表していないが、2020年、QUOカードとQUOカードPayを合わせて過去最高の発行額を達成したという。2019年3月にサービスを開始してから、どのようにサービスを拡大してきたのか、クオカード デジタルイノベーションラボ マーケティンググループの大谷優氏にうかがった。 スマホで使えるギフトカード QUOカードPayはスマホで使えるギフトカードだ。スマホに表示したバーコードをお店のレジで読み取ってもらい、支払いに利用できる。その支払いスタイルからコード決済の1つだと思われるかもしれないが、コンセプトは大きく
新型コロナウイルスの感染拡大で、私たちの生活、国や企業のかたちは大きく変わろうとしている。連載企画「withコロナで変わる国のかたちと新しい日常」の第24回は、コロナを機に変わる自治体のデジタル戦略だ。 東京都では3月4日に「新型コロナウイルス感染症対策サイト（以下サイト）」を立ち上げた。自治体のものとは思えない見やすさと利便性の高さが一躍話題となった、このサイトの開発を主導したのがヤフー元社長で昨年9月に副知事に就いた宮坂学氏だ。 6月5日、都庁の副知事室で、ラフな黒いＴシャツ姿の宮坂氏に話を聞いた。 東京都副知事宮坂学氏は、元ヤフー社長という異色のキャリアの持ち主 この記事の画像（4枚） サイトは3ヶ月で1千件以上改善している サイトの開発には「オープンソース」という、これまで行政で見られなかった手法が導入された。プログラムのソースコードを公開し、世界中のエンジニアがサイトの修正を提案
日曜日のHTML5 Conference 2015でも披露したデータだが、日本の地方自治体公式サイトのスマートフォン対応状況を公開する。本当は人口や世代別人口だとかスマートフォン普及率だとかとの相関も見てみたかったのだが、それは折を見てまた。 スマートフォンの対応の有無はviewportの使用の有無で判断した。リダイレクトしてスマートフォン対応のページに飛ぶ場合はカウントされるが、別ページで「スマートフォン用のページはこちら」などのようなリンクから別アクションで飛ばなければいけない場合はカウントされない。 全国に市区町村は1,741あるが、それらを都道府県別に集約し、地図に埋め込んだ図がこれだ。都道府県自体の公式サイトは含めていない。 生データは以下のようになる。 都道府県 スマートフォン対応比率 1北海道 25.00% 2 青森県 7.50% 3 岩手県 12.12% 4 宮城県 11
南海トラフ巨大地震を想定し、大阪府内全域で５日に行われた「大阪８８０万人訓練」で、府内にいた人の携帯電話に一斉送信された訓練用メールが一部の機種で届かず、府などに問い合わせが相次いだ。対応機種が限られていることが原因だが、名前が似た別のメールサービスと混同し、受信できると誤解していた利用者もいたとみられ、有事情報発信の課題が浮き彫りになった。 「電波が届くところにいたのに、届かない。危機管理はどうなっているんだ」。府や各自治体の担当部署にはこうした電話が相次いだ。 府は訓練で、府民の４割にあたる３５０万人に通知できると見込んだ。実際に何割の携帯電話が鳴ったかは確認できないが、問い合わせが相次いだことを受け、府の担当者は「４割も鳴らず、２割程度だったのかもしれない」と肩を落とした。 今回訓練に使われた緊急メールサービスは、自治体が避難情報などを携帯電話会社を介して配信する仕組み。このサービス
1リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
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![[DATAで見るケータイ業界] 市区町村の約半数は、キャリアショップがまったくない「空白地域」](/image.pl?url=https%3a%2f%2fcdn-ak-scissors.b.st-hatena.com%2fimage%2fsquare%2f6c9cd58483ce6e73767b648eb99586fd1f18e073%2fheight%3d288%3bversion%3d1%3bwidth%3d512%2fhttps%253A%252F%252Fk-tai.watch.impress.co.jp%252Fimg%252Fktw%252Flist%252F1337%252F109%252F01.png&f=jpg&w=240)
