サクサク読めて、
アプリ限定の機能も多数！
アプリで開く
厚生労働省の新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードにおいて、日本における抗体陽性率の調査結果が報告されました。 この結果からは、日本に住む約4人に1人、沖縄県の約2人に1人はすでに新型コロナに感染しているということになります。 今回の調査結果からは他にどのようなことが分かるでしょうか？ 今回の抗体調査の概要は？今回の調査は、2022年11月に日本赤十字社で献血した16歳〜69歳の8260名を対象に、N抗体という抗体が測定されました。 新型コロナの抗体には大きくS抗体とN抗体の2種類があり、S抗体はワクチン接種をした人と感染した人のいずれも陽性になるのに対し、N抗体は感染した人だけが陽性になるものです。 今回は「過去に新型コロナに感染したことがある人」を調査することを目的にN抗体の測定が行われています。 日本の26.5%の人が過去に新型コロナに感染している2022年11月時点での日
新型コロナウイルスの重症患者が急増している。特に40代・50代の重症化が目立つのが第5波の特徴で、東京都では重症患者の6割を占める。だが、この年代へのワクチン接種の進み具合は、自治体によってばらつきが大きく、かなり遅れている所も多い。そんな中、東京都墨田区では、今月7日時点で1回の接種を終えた40代は区民の6割を超え、50代は7割近くに達している。 今月13日付日経新聞電子版によると、同紙が緊急事態宣言下にある6都道府県の主要都市の1回目接種率を調べたところ、墨田区は50歳代で71.9％、40歳代で60．6％とダントツに高かった。40代については、さいたま市（6.7％）、那覇市（16.4％）、大阪市（17．7％）、世田谷区や品川区（17.8％）などと接種率が伸び悩む自治体が少なくない中、墨田区の進捗状況は際立っている。その効果か、陽性者数の推移を示すグラフからは、陽性者が下降の兆しも見てと
新型コロナウイルスのほうが季節性インフルエンザよりも入院患者の致死率が3倍高いという研究結果を、フランス国立保健医学研究所などのグループが発表した。人工呼吸器が必要な患者や、集中治療室の平均滞在日数…
東京大学医科学研究所の研究チームは新型コロナウイルスに感染後、回復したネコには、無症状であるにもかかわらず長期間、肺にダメージが残ることが分かったと発表しました。 東京大学医科学研究所の河岡義裕教授らは、ネコを新型コロナウイルスに感染させた上で、まず、全身の臓器を調べウイルスが効率良く増殖する臓器がどこか調査したということです。 すると鼻や気管では感染６日目までウイルスの増殖が見られた一方で、肺ではウイルスの増殖が少ししか見られず、速やかにウイルスが排除されていることが分かったとしています。 この間ネコは全く無症状だったということですが、肺にはダメージが残っていて感染から４週間たっても、慢性化した炎症が見られることも分かったということです。 河岡教授ら研究チームではこれらの結果からネコが無症状であっても、新型コロナウイルスによって、知らぬ間に呼吸器に損傷を負っている可能性があることを示して
2019 年 9 月 17 日 日医総研リサーチエッセイ No.77 医療関連データの国際比較－OECD Health Statistics 2019－ 日本医師会総合政策研究機構 前田由美子 2018 年の日本の対 GDP 保健医療支出は 10.9％ （36 か国中 6 位） で、アメリカ、ドイツ、フランスよりも低い。日本、ドイツ、フランス、 カナダの対 GDP 保健医療支出は 11％前後に収束している。また、高 齢化率から見ると、 日本の対 GDP 保健医療支出や対 GDP 社会支出は 高くはない。 しかし、日本では保健医療支出が公的財源でカバーされている範囲が 広い割に税金や保険料による負担が低い。 日本の保健医療支出に占める医薬品およびその他非耐久性医療財支出 の比率は G7 の中ではもっとも高く、抑制傾向にもない。 薬剤師数、薬剤師養成数ももっとも多い。他国より
お問合わせ ： TEL.03(3411)0151内線(6224) Ｆ Ａ Ｘ ： TEL.03(3411)0151内線(6208) ご予約変更 ： TEL.03(3411)0151内線(6212) 住 所：〒154-8532 東京都世田谷区池尻1-2-24 当院におけるクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」から搬送された新型コロナウイルス感染症(COVID-19)104症例のまとめです。 背 景 当院は第一種感染症指定医療機関として、2020年1月30日より武漢からの帰国チャーター便の有症状搭乗者を皮切りにCOVID-19疑い症例及び確定症例の受け入れを行い、2020年3月5日までにダイヤモンドプリンセス号船内感染症例と都内探知症例を含む計112症例（うち1症例はPCR陰性であるが臨床診断）を経験した。このうち2月25日まで観察し、報告に同意の得られたダイヤモンドプリンセス号からの搬送1
全国的な流行も想定して対策が進められる中、最前線で治療に当たる専門医は今、何を見据え、何を目指しているのでしょうか？BuzzFeed Japan Medicalは、都立駒込病院感染症科部長として新型コロナウイルス感染症の患者の治療の指揮をとり、政府の専門家会議構成員も務める今村顕史さんにお話を伺いました。 ※インタビューは3月11日午後に行われ、その時点の情報に基づいている。 一病棟をまるごと新型コロナ対応にーーこれまで患者さんはどれぐらい受け入れてきたのですか？ すでに多くの陽性患者の入院対応を行っており、今も患者数は増えています。政府チャーター機の患者の受け入れから始まって、クルーズ船の患者もかなりここに送られてきました。 元々、新興感染症の診療経験が多いので、外国籍の方も多く受け入れて、一時外国の病院のようになっていましたね。その頃はかなり病床が埋まっていました。 駒込病院は「1類
［ロンドン発］風邪を引いたら自宅で療養するのが当たり前、かかりつけ医（GP）に行っても抗生物質なんて絶対に処方してくれない公衆衛生の故国イギリスから日本の新型コロナウイルスを巡るドタバタぶりを見ていると驚かされます。 英首相官邸筋に「新型コロナウイルス対策を教えて」「ロンドンに東京五輪を代替開催する準備はあるの」「イタリア便はどうするの」と尋ねても「科学や医学に従って計画を実行に移すだけで政治や官僚がうんぬんする余地はない」という答えが返ってきます。 一方、日本では新型コロナウイルスを検出できる唯一の検査法であるPCR検査を巡って不毛な論争が起きています。そこで免疫学の第一人者である大阪大学免疫学フロンティア研究センターの宮坂昌之招へい教授にテレビ電話でお話を伺いました。 宮坂昌之氏（本人提供）――日本国内の感染状況を把握するためPCR検査をもっと拡大しろと声高に主張する人がいます 「イン
政府は２５日、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐための基本方針を決定した。かぜのような軽い症状ならば自宅療養し、むやみに医療機関を受診しないよう呼びかけた。症状がある人の休暇の推奨、時差通勤やテレワ…
【注目の岩田健太郎教授が分析】新型コロナウイルス対策でも繰り返すのか？ 検証と改善なき感染症対策～問題の本質はどこに？～ ――新型コロナウイルスが猛威をふるうなか、発生源の中国だけではなく、日本でも感染者が日々増え続け、その影響はもはや世界規模にも及んでいる。 過去には、SARSやMERSといった感染症が世界を震え上がらせたが、日本での感染例はあまりなかったとされる。その裏に日本の「水際対策」が万全だったからなのだろうか？ 感染症診療の第一人者であり、神戸大学大学院医学研究科感染治療学分野教授・岩田健太郎氏の著書『インフルエンザ なぜ毎年流行するのか』（KKベストセラーズ）から、感染症対策への本質的な問題を解き明かす。 この記事の写真はこちら ◆検証なき感染症対策で「同調圧力」に“感染”し続ける日本 日本にSARSやMERSが持ち込まれなかったのは「水際対策」のおかげではありません。201
岩田健太郎さんのYouTube動画「ダイヤモンド・プリンセスはCOVID-19製造機。なぜ船に入って一日で追い出されたのか。」（https://www.youtube.com/watch?v=W3X3RSmf7ds）の書き起こしです。「ダイヤモンドプリンセス」を「プリンセスダイヤモンド」と言い間違えたりするなど、単純なミスは修正しています。間違いなどがあれば、ご指摘ください。 ダイヤモンド・プリンセスはCOVID-19製造機。なぜ船に入って一日で追い出されたのか。 https://t.co/g2d1C5HSuI @YouTubeさんから ダイヤモンド・プリンセスに入りましたが、何者かによって１日で追い出されました。感染対策は飛散な状態で、アフリカのそれより悪く、感— 岩田健太郎 (@georgebest1969) February 18, 2020 ――――――――――――――――――――
昨日、風邪の人は自宅で安静に、という話をしました。その根拠も示しました。 このことは、COVIDの数を全数把握する意味はない、ということを意味しています。風邪の数を数えても得るものは小さいからです。もちろん、数の推計は技術的に可能かもしれませんし、風邪の経済的損失も無視できませんが、さしあたりその問題は相対的には大きくない。 さて、すべての感染対策は「うまくいった」「いかなかった」の基準が必要です。日本のCOVID対策は、中国以外で世界で最初に地域内クラスターを多発させ、（おそらくは）クルーズ船内での二次感染を許容しました。現段階では「当初の予定通り」とはとても言えません。本来ならば、世界各国に歩調を合わせて二次感染の発生を追跡可能な範囲に止め、クルーズ内２次感染は許容してはならなかったからです。 昨日も書きましたが、感染対策はうまくいったりいかなかったりします。１００％完璧にやる、という
「死を迎えるために最後に行く場所」というネガティブなものもあれば、「苦痛を緩和して楽にしてくれる場所」や「看護師による手厚いケアを受け、家族や親しい人たちと過ごせる場所」といったポジティブなイメージの方もいるかもしれません。 いずれにしても、人生の最終段階の時間を尊重され、ゆったりと安楽に過ごせるというイメージは共通しているのではないでしょうか。 しかし、この「終の棲家」ともいうべき緩和ケア病棟から「追い出された」と訴えられる事例が増えてきているのです。いったい、日本の緩和ケア病棟に何がおきているのでしょうか。 元気になったのに絶望に落とされたAさんの物語Aさんは、60代の女性。結婚はしましたが、40代で離婚したのち、一人で生活をしてきました。社交的な性格を生かして、保険の外交員を長年務め、何度も表彰されるほど優秀な社員だったそうです。 しかし、50歳になったころ、胸にしこりがあることに気
私のクリニックには、外国人の患者さんがよく来られます。国によって医療が異なりますので、言葉の問題と共に、それは気を使います。 先日の、ある東南アジアからご夫婦で日本に来られている方。妊娠なさいましたが、稽留流産になってしまいました。妊娠が途中でストップしてしまうのですね。昔だったら出血が始まって、ああ、流産だとわかるのですが、今では超音波エコーで分かります。自然に流産をするのを待つには、少し大きく、手術が必要と判断しました。ご夫妻に説明をすると、 「手術でなく、薬で対処できませんか？」と言われました。いわゆる中絶薬ですね。「日本では、それは認められていないのです」とお答えしました。驚かれましたが、仕方ありません。手術をすることにしました。以前帝王切開をされていて、そのために子宮が腹壁に癒着をしていて、なかなか難しい手術でした。ああ、こんな方こそ、薬で出来たらいいのにと手術をしながら、痛感し
30代男。 数年前に骨髄バンク経由で実際に骨髄を提供した。 移植は成功し，患者さんからは 「回復して家に戻れた。ほんとうにありがとう」 との心のこもった手紙をもらった。 それ自体は満足しているが，骨髄バンクの仕組みに不満が残っている。 結論：もっとドナーを大事にしてくれ 金銭面のサポートが薄すぎる事前の健康診断やリスクの説明は充分すぎるほど行ってくれる。 手続き途中で気が変われば，患者さん側が移植を受け入れるための前処置（大量の抗がん剤を投与しつつ放射線を当てて白血球自体を全滅させる。当然そこでドナーからの移植が中断すると死ぬ。）の前までであれば，いつでも中断できる。 しかし，金銭面が不満すぎる。 自宅から病院までの交通費は出る。 ところが，骨髄バンクのコーディネーターさんは極めて細かくこの経費を確認してくる。 「自宅の〇〇バス停から△△病院前まで640円ですね」とか。 「タクシーご希望で
「最後の１カ月間の延命治療はやめませんか？」。人生の最終段階「終末期」をめぐって、コスト削減と結びついた発言がやまない。これを、「最近はやりの『ポピュリズム医療政策』にのせられた論」と話すのが、政府の社会保障国民会議で委員を務めた権丈善一・慶応大商学部教授（社会保障・経済政策）だ。話は医療や介護の行く末にも及び、「費用を削減すべきだ」との論調にも疑問を呈した。 ――文芸誌「文学界」（１月号）で、落合陽一氏と、古市憲寿氏が「『平成』が終わり、『魔法元年』が始まる」と題された対談をしました。その中で古市氏は「お金がかかっているのは終末期医療、特に最後の１カ月」と述べています。これは事実なのですか。 「素人が医療問題に触れて最初にはまるところですね（笑）。亡くなる１カ月前の医療費は全体の３％程度だというエビデンスがあることは、この問題に関わる人はみんな知っている。医療費の単価は全体的に上がるので
注目の若手論客、落合陽一さん、古市憲寿さんが「（高齢者に）『最後の一ヶ月間の延命治療はやめませんか？』と提案すればいい」などと発言して批判を浴びた「文學界」1月号の対談。文春オンラインにも転載されて論争を巻き起こしました。 批判の根拠として多くの人にその論文が引用された日本福祉大学の相談役・名誉教授の二木立さんは、医療や介護政策を医療経済学の視点から考え抜いてきた研究者です。 少子高齢化が進み、「このままでは医療や介護はもたない」と多くの人が抱えている不安は、根拠があるものなのでしょうか？ 対談が引き起こした論争をきっかけに、質問を投げかけてみました。 「社会保障費の負担は心配するほど増大しない」ーー落合、古市対談は、日本の財政悪化のツケを払わされる若い世代としての危機感から、「既得権益」を切り崩す形として高齢者医療費のカットを提案しているように見えます。そもそも、財政健全化のために、社会
過剰な自己責任論や「本音」に名を借りた暴言に対して、私たちはどう向き合うべきか。立岩真也教授に話を聞いた。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
