このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」(シームレス)を主宰する山下裕毅氏が執筆。通常は新規性の高い科学論文を解説しているが、ここでは番外編として“ちょっと昔”に発表された個性的な科学論文を取り上げる。 X: @shiropen2 当時東北大学に所属していた五十嵐彰さん(現:大阪大学 人間科学研究科 准教授)が2018年に発表した論文「誰が「不倫」をするのか」は、日本社会において配偶者以外との性的関係、いわゆる不倫は誰が行うのかを分析した研究報告だ。 毎年のようにメディアは著名人の不倫を報道し、世間の関心も尽きることがない。しかし不倫は決して著名人の世界だけの出来事ではない。09年に行ったプレジデント紙の調査や13年のサガミの調査によると、日本人男性の約25~35%、女性の6~14%が不倫経験を持つという。これは米国

29日に就任100日を迎えるトランプ米大統領は28日、自身の支持率が同時期の歴代大統領の中で最低水準となった米主要2紙の世論調査に対し、「フェイクの報道機関によるフェイクの調査」などと自身の交流サイト(SNS)に投稿した。トランプ氏は、SNSで米紙ワシントン・ポストとニューヨーク・タイムズを名指しし、「彼らは病気で、まさに国民の敵だ! 彼らは私がどれだけよくやっても、否定的な記事しか書かない」と怒りをあらわにした。「選挙違反で調査されるべきだ」とも非難した。 27日に公表されたワシントン・ポストとABCテレビ合同の調査では、トランプ氏の支持率が39%で、歴代大統領の同時期と比べ調査開始以来で最低だった。トランプ氏の経済政策や金融市場の混乱に否定的な回答が多数を占め、景気後退への懸念が強く示された。 ニューヨーク・タイムズが25日公表した調査ではトランプ氏の支持率は42%。同紙は、「任期初

フジテレビの港浩一社長は1月17日、記者会見を開き、第三者の弁護士を中心とした調査委員会を立ち上げる方針を示しましたが、会社は「日弁連のガイドラインに基づく第三者委員会ではないと思う」と説明していました。 こうした中「フジ・メディア・ホールディングス」に対して、社外取締役の7人が連名で、臨時の取締役会を開くよう求め、社外取締役の中からはこれまでの対応を見直して独立した第三者委員会を設置すべきだという声もあがっています。 フジ・メディア・ホールディングスは23日に臨時の取締役会を開き、これまでのフジテレビの対応に問題がなかったかを議論した上で、日弁連=日本弁護士連合会のガイドラインに沿った独立した第三者委員会の設置について検討することにしています。 またフジテレビも取締役会を開き、親会社の議論の結果をふまえて調査や検証の進め方を決めることにしています。 フジテレビをめぐっては企業の間で自社の

タレントの中居正広さん(52)が「トラブルがあった」と明かしている問題で、フジテレビが昨年から外部の弁護士を入れて事実確認の調査を始めていることがわかった。フジ企業広報部が、取材に明らかにした。「今…

二日酔いを防ぐためのアドバイスとして、よく水をたくさん飲むことが推奨されます。しかし、深酒をした人が翌日に経験するつらい二日酔いと脱水症状の関係を調べた研究により、実は水を飲んでも二日酔いの予防にはほとんど役立たないことがわかりました。 Alcohol hangover versus dehydration revisited: The effect of drinking water to prevent or alleviate the alcohol hangover - ScienceDirect https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0741832924001009 Will Water Save You From a Hangover? Science Says Probably Not. : ScienceAle

最期を迎えた宇宙探査機たちのラストショットまとめ2023.10.15 22:0054,060 Isaac Schultz - Gizmodo US [原文] ( たもり ) これまでにいくつもの宇宙探査機が、人類の期待を背負って宇宙空間へと送り出されてきました。 彼らは「科学のため」という大義名分のもとに、役目を終えると地球の遥か彼方で壮絶な最期を迎えます。そんな探査機たちが目にした最後の景色を振り返りましょう。DART探査機が最後に見た小惑星の地表2022年9月26日、小惑星にぶつかるDART探査機から送られてきた最後から2枚目の画像Image:NASA/Johns Hopkins APLNASAの二重小惑星進路変更実験(DART)探査機は初めから消える運命にありました。小惑星に体当たりするよう、開発者たちが設計していたからです。2022年9月に任務完了したDARTミッションの目的

既知の調査により、ネバダ州とオレゴン州にまたがる火山からリチウムを含む多数の金属鉱脈が発見されています。2023年8月30日に発表された論文によると、この火山には推定2000万トンから4000万トンの「世界最大規模」のリチウムが埋まっているようです。 Hydrothermal enrichment of lithium in intracaldera illite-bearing claystones | Science Advances https://www.science.org/doi/10.1126/sciadv.adh8183 Lithium discovery in US volcano could be biggest deposit ever found | Research | Chemistry World https://www.chemistryworld.com

(CNN) 急速に進む地球温暖化の影響で南極の海氷が激減し、コウテイペンギンの存在そのものを脅かしている。 24日の科学誌ネイチャーに発表された報告によると、南極半島西側のベリングスハウゼン海に生息するコウテイペンギンのコロニーを調査した結果、5コロニーのうち4コロニーで昨年、ヒナが全滅していたことが分かった。この地域では同年、膨大な量の海氷が消失していた。 コウテイペンギンに関してこれほどの規模で「壊滅的な繁殖失敗」が記録されたのは初めてだった。地球温暖化に伴い、2100年までにコウテイペンギンのコロニーの90%以上が「準絶滅」状態になるという悲惨な予測を裏付けている。 研究チームは、630組~3500組のつがいで構成されるコウテイペンギンのコロニー5つについて、2018~22年の衛星画像を使い、繁殖期の個体数をコロニーごとに調査した。 その結果、22年は4つのコロニーで、ヒナが1羽も生

ジャニーズ事務所の前社長、ジャニー喜多川氏(2019年死去)による性加害問題を巡り、実態調査のため来日していた国連人権理事会の「ビジネスと人権」作業部会の専門家2人が4日、日本記者クラブ(東京)で記者会見した。作業部会のピチャモン・イエオパントン氏は「ジャニーズ事務所のタレント数百人が性的搾取と虐待に巻き込まれるという深く憂慮すべき疑惑が明らかになった」と述べ、「日本政府が主な義務を担う主体として捜査と救済方法の確保をすべきだ」と強調した。 会見には、イエオパントン氏と、作業部会のダミロラ・オラウィ議長が出席し、外国人技能実習制度や性的少数者など、日本のさまざまな人権課題を報告。日本のメディアとエンターテインメント業界に関して「心の痛む問題について調査を行った」と言及した。「この業界の搾取的な労働条件は、労働法による保護やハラスメントの明確な法的定義の欠如と相まって、性的な暴力やハラスメン

ジャニーズ事務所の前社長、ジャニー喜多川氏(2019年死去)による性加害問題を巡り、実態調査のため来日している国連人権理事会の「ビジネスと人権」作業部会のメンバーが4日、東京都内で記者会見した。被害を訴える元ジュニアメンバーらと、事務所代表と面談したと報告し、「ジャニーズ事務所所属のタレント数百人が性的搾取と虐待に巻き込まれたという、深く憂慮すべき事態が明らかになった」と述べた。さらに、「政府が主な義務を負う主体として、被害者の実効的救済を確保する必要性がある」とした。 作業部会のダミロラ・オラウィ議長とピチャモン・イエオパントン氏は7月24日~8月4日、国連が定める「ビジネスと人権に関する指導原則」に基づき、日本政府と企業が人権上の義務と責任にどのように取り組んでいるか調査。政府関係者や市民団体、企業の担当者などと会談し、ジャニーズ性加害問題については7月25、28日に東京と大阪で被害者

Published2023/07/12 19:20 (JST) Updated2023/07/13 18:05 (JST)ジャニーズ事務所のジャニー喜多川前社長(2019年死去)による性加害問題で、国連人権理事会の「ビジネスと人権」作業部会が今月下旬に来日し、被害を訴える当事者への聞き取り調査に乗り出すことが12日、関係者らへの取材で分かった。各国の人権侵害を取り上げ、改善を促す人権理の専門家が実態把握に動き出した。 作業部会は7月下旬から8月上旬にかけて来日し、東京と大阪で当事者のヒアリングを行う予定。弁護士を通じて作業部会から打診があったという。 作業部会は今回の来日で、ジャニーズの問題のほか、被雇用者の人権などについて日本政府や企業関係者らと面談する予定。調査結果を踏まえ、日本に対する勧告を含む報告書が来年6月からの人権理に提出される。 告発者の1人、元ジャニーズJr.の二本樹

「ファイザー社長、『私は健康だから(ワクチンを)絶対に打たない』と言っている」という動画を共有するツイートが拡散しています。これは不正確な情報です。発言が切り取られ、違う意味になっています。 検証対象米製薬大手ファイザーのアルバート・ブーラ最高経営責任者(CEO)が「私は健康だから、ワクチンを絶対に打たない」と言っている、とする動画がTwitterで拡散している。動画を共有している検証対象ツイートはおよそ6600件いいね、約3200件リツイートされている。検証対象の動画には「私は打ちたくない」との発言がある。 拡散したツイートと動画リプライ欄や引用ツイートには、「へぇ、接種を推奨しないんですね」「だからワクチンは怪しいんだよ」というコメントがある。一方で、「そんなこと言っていない」などの指摘もあった。 検証過程動画は、右下のクレジットからアメリカの放送局・CNBCの映像であることがわかる。

絶滅のおそれが指摘されているニホンウナギの稚魚や幼魚が、これまで生息地とされていなかった北海道の川から相次いで見つかったと、東京大学と北海道大学の研究グループが明らかにしました。気候変動などの影響でウナギの生息地が北上している可能性もあるとして、詳しく調べることにしています。 東京大学と北海道大学によりますと、おととし5月、北海道南西部の川で調査を行ったところ、体長6センチほどのニホンウナギの稚魚、16匹が見つかりました。 このため、去年も同じ川を調査した結果、稚魚9匹に加え、より成長した体長20センチほどの幼魚も確認されたということです。 研究グループによりますと、北海道で成長の初期段階のウナギの稚魚の生息が確認されたのは初めてで、さらに今月の調査でも、同じ北海道南西部にあるほかの川で幼魚などが見つかったということです。 このため研究グループは、これまでウナギの生息地とされていなかった北

リーディングテック株式会社は、『ロシアによるウクライナ侵攻に関する世論調査』の結果を公表しました。本調査では全国の19歳以上の男女を対象として調査を行い、計1,207人から有効回答を得ました。 97.6%の人がプーチン大統領に責任があると回答した一方で、44.2%がロシア国民にも責任があると回答 コロナワクチンの未接種のグループはワクチンを接種したグループよりもロシア擁護派の割合が高い 全体の93.4%がロシアによるウクライナ侵攻に関心があると回答し、世帯年収が高くなるほど関心度合いも高くなる傾向にある 全体の60%が日本の軍事力増強、57%が日本の敵地攻撃能力の保持を支持と回答 44.2%がロシア国民にも戦争責任があると回答 上図は「プーチン大統領」「ロシア兵」「ロシア国民」「ゼレンスキー大統領」のそれぞれに「ウクライナ侵攻に責任があるか」と尋ね、その調査結果を棒グラフで表したものです

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