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2022年から始めて4桁万円以上を突っ込んでいたが、この間のトランプショックで特定口座・NISAを含めてすべてやめた。 いわゆる「狼狽売り」というやつで、すごく間抜けなことをしているのではと大分悩んだが、マインドシェアをだいぶ投資に持って行かれていたのと、「トランプの舵取りする米国には継続的に投資できない」と考えて全部引き上げた。つまり『安眠できる基準まで投資のウエイトを下げた』。 幸い2022年から始めたおかげでトランプショックでもそれなりの含み益があり（それでも年始からは大分下がったけど）、トータルリターンは20%程度のプラスで終えることができた。 運がよかった。 ちょうどトランプショックの少し前にKindle版の出ていた「ウォール街のランダム・ウォーカー」を読み終えたところだった。ポジショントークがある感じだったが内容は納得した。 マルキールは現在の状況にどういう考えだろうか？ 「ウ
2025年4月の株価下落でブラックマンデーという言葉を出している人もいるが、そういう人々には1987年のブラックマンデーはまったくもってこんなものではなかったということは言っておかなければならない。 だが、1987年のブラックマンデーが何故起こったのかを知っている投資家の一部は、当時の状況と近い状況が2025年に再現されつつあるということに気づき始めているかもしれない。 普通ではない金利上昇 筆者が何を懸念しているかと言えば、金利である。株安の状況下で金利が上がり始めた。アメリカの長期金利は次のように推移している。 前回の記事で述べた通り、これこそがトランプ政権が関税を延期した理由である。トランプ政権が関税を延期した本当の理由は株価の下落ではない 株安になれば景気減速を織り込んで金利は普通下がるもので、リーマンショックの時にも金利が上がるなどということはなかった。この金利上昇をどう考え
ラトニック米商務長官は19日、販売不振に陥っている米電気自動車（EV）大手テスラの株を購入するようテレビ番組で呼び掛けた。トランプ大統領の「側近」で、自身とも親しい同社のイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）の苦境を支える狙いとみられる。現職閣僚が特定の民間企業の株式購入を薦めるのは極めて異例。 【写真】ホワイトハウスに運び込まれたテスラ車 ラトニック氏は19日夜、FOXニュースのインタビューでマスク氏を「最高の起業家」と絶賛し、「もし今日の番組で何かを学びたいとすれば、『バイ・テスラ（テスラ株を買え）』だ。この男の会社の株がこんなに安いなんて信じられない」と発言。「彼の作る技術やロボットが理解されるようになれば、二度とこんなに安くならない」とも述べ、世界的な販売不振で株価が下落中の今が買い時とあおった。マスク氏は巨額の献金などでトランプ氏の大統領選勝利に貢献した。トランプ政権下で規制
投資の最適解とはどういうことか ２０１０年に米国株投資を始め、１５年近くの歳月が過ぎました。米国株に１本化してからはおよそ１０年です。この間、コツコツと再投資を続けてきましたが、これほどまでの資産の増加は私自身想像をしていなかったことでした。 この間、個別株中心からETF中心に投資のスタイルも変わりました。かつての頻回な投資から、年に数回、場合によっては１年通して売買をしない年もあるほどです。 積み立てを除いて、勝てるタイミングでしか積極的に入らないため、２０１６年以後負けたことがありません。これは私がうまいからではなく、米国株が強いからです。指数が伸びる国での投資というのは、勝率が段違いです。投資は、どのフィールドで行うかで勝ち負けの大部分が決まっているのです。これは仕事選びにも似ています。利益率の低い儲からない業界や会社で頑張っても給与は上がりません。これと同じことです。 特にETF
今の米国はバブル経済時の日本にそっくり 今の米国のインフレを考える際、復習しておきたいことがあります。1985年から89年までの日本のバブル経済です。このときの復習は、極めて重要だと思っています。 米国の権威ある経済誌『The International Economy』にしばしば寄稿を依頼されるのですが、ここでも強調しておきました。 バブル経済時の日銀総裁・澄田智すみたさとし氏は「資産価格だけが急騰して消費者物価指数が上昇しなかったというのは日本では初めてだったし、世界でもほとんど例がなかった。したがって、日銀は消費者物価指数ばかりに気を取られて資産価格の急騰に目を向けなかった。それで引き締めが遅れた」との反省を『【真説】バブル 宴うたげはまだ、終わっていない』（日経BP社）の中で述べられています。 米国では今、バブルとはいかないまでも、資産価格の急騰が起きています。日本の1985年から
実は米国では導入済みの”内部留保課税”、ただし実現すれば失業大国にも？：古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」（1/3 ページ） 5月31日に、日本共産党委員長の志位和夫氏が自身のSNSで大企業への内部留保課税を「真剣に検討すべき」としたつぶやきが話題となった。 内部留保課税については、党の枠組みで真っ向から対立しているわけではない。例えば、2021年10月には自民党で当時政調会長であった高市早苗衆議院議員も「私案だが、現預金に課税するかわりに、賃金を上げたらその分を免除する方法もある」として、企業の現預金に対して何らかの税を課すことを検討していた。 そもそも資本金が1億円を超える「特定同族会社」については、既に内部留保に対する課税が行われている。具体的には、創業家の資産管理会社やプライベートカンパニーのように税金対策目的で設立される会社が多い。日本でも租税回避的な内部留保の積み上げについ
タレントの厚切りジェイソンさんが、運営するツイッターの投稿をすべて消したことが話題になっている。22万人あまりのフォロワーを持つ人気アカウントであり、影響力は大きかった。削除の理由は明かされていないが、同氏が推奨してきた米国株投資に逆風が吹いているためではないかと見られる。 厚切りジェイソンさんは2021年末に書籍『ジェイソン流お金の増やし方』を上梓。累計38万部を超えるベストセラーとなっている。書籍内では、「投資先は米国株がおすすめ！」「米国株を推しにするには訳がある」など、米国株投資を推奨している。 一方で、激しいインフレとそれに対峙する米中央銀行に当たるFRBの利上げを背景に、米国株式は激しい下落に見舞われている。直近1カ月で、厚切りジェイソンさんが推奨する米国ETF VTIが12.6%下落（ドル建て）した一方で、日経平均は2.2%の下落にとどまった。 もっとも全米株式に分散して投資
19日の米株式相場は「特例終了」というネガティブ・サプライズにもかかわらず底堅さをみせた。2021年の最大の買い主体とされる個人・家計による好需給が相場を支える。ダウ工業株30種平均は234ドル安と続落。下げ幅は一時、350ドルを超えたが、下値では買いが入った。半導体など一部ハイテク株が上昇し、ナスダック総合株価指数は反発した。米連邦準備理事会（FRB）は19日朝、銀行の自己資本比率を規制す
今週のニューヨーク株式市場では業績不振の企業の株価が急上昇するなど、特定の銘柄で異例の値動きが起きました。SNSでつながった個人投資家たちによる大量の買い注文が背景にあり、当局が調査を始めるなど、波紋が広がっています。 ニューヨーク株式市場では、今週、業績が振るわないゲームソフトの小売店の株価が一時4倍以上に急上昇するなど、一部の銘柄で極端な値動きが起きました。 背景には、若者を中心に流行する株取引アプリ「ロビンフッド」などを利用する個人投資家たちが出した大量の買い注文があり、オンラインの掲示板には、ヘッジファンドに対抗するために特定の銘柄の購入を促すような書き込みが相次いでいました。 この結果、株価の値下がりを見込んで、空売りと呼ばれる手法で利益を得ようとしていたヘッジファンドが損失を被ったとみられ、損失を埋め合わせるためにほかの株を売るのではないかとの観測が広がるなど、市場が混乱しまし
取引開始のベルが鳴り、仕事を始めるトレーダーたち。2020年3月17日、ニューヨーク証券取引所で。Lucas Jackson/Reuters 「バリュー投資は死んだ」とバンク・オブ・アメリカは9月8日に発表された報告書で述べている。同行によると、バリュー株は過去10年間、成長株と比較して最悪のパフォーマンスだったという。同行はバリュー投資家に、リターンを大幅に向上させるために、投資プロセスに以下の4つの変更を加えることを推奨している。「バリュー投資は死んだ」 バンク・オブ・アメリカ（BofA）は、9月8日に発表した報告の中で、バリュー株（割安株）はグロース株（成長株）と比較すると過去最悪の10年間を過ごしたと指摘している。 「直近の10年間は、バリュー投資家にとってドットコムバブルよりもひどいものだった」とBofAは述べている。 BofAによると、COVID-19のパンデミックによってバリ
新型コロナウイルスの感染拡大の影響をきっかけにことし2月に暴落したニューヨーク株式市場のダウ平均株価は、この半年でほぼもとの水準を回復しました。その要因の1つとして、個人投資家の急増が指摘されています。 ニューヨーク株式市場のダウ平均株価は、新型ウイルスの感染拡大をきっかけにことし2月末急落し、わずか1か月で1万ドル値下がりするなど、市場はパニックに陥りました。しかしその後は実体経済が悪化する中でも、大規模な経済対策や中央銀行の金融緩和を受けて急速に回復し、８月24日には2万8000ドルを超えてほぼ暴落前の水準まで値を戻しました。 株価回復の背景には個人投資家の急増もあると指摘されていて、とりわけ、スマートフォンのアプリを利用した株取り引きが浸透しました。このうち、手数料が無料で、少額から取り引きできる「ロビンフッド」の利用者は去年末時点の1000万人からことしに入って半年でさらに300万
コロナ危機で株価が崩れた3月の大底から4カ月。最も恐れながらも起きずにすんでいるのは、リーマン・ブラザーズ破綻のような金融危機だろう。マクロ指標は悪化が続くが、中央銀行による大量の緩和マネーが金融システムを支えている。むしろそのマネーが外にあふれ、随所で投機的な動きさえ生んでいる。市場では1999年の強気相場と重ねる声がある。「1999年のライト（軽い）版だ」。米バンク・オブ・アメリカの最高投
どうも、のぐちです。 今回はファングマントについて、語っていきます。 別に知らなくても良いけど、経営者であれば世界がどんな風に動いているか？知っておくべきだし、未来をより良く生きる為には世界情勢を知っているのは強みになります。 では、さっそく行ってみましょう。 みなさん、GAFA（ガーファ）って知ってますか？ G・・・Google A・・・Apple F・・・Facebook A・・・Amazonそうです。世界を引っ張る大企業達です。 彼らが世界を作っていると言っても過言ではありません。 驚くぼきは、全てアメリカの大企業って事です。 今回、トランプ政権になり米中貿易戦争が始まりプラスのポイントを取ったのは、アメリカただ一人です。 流石と言うしかありません。中国はこれからどんどん経済的に下降していきます。 ASEAN（アセアン）の地域では、一部アメリカの発注先がASEANになった事で、漁夫
1929年の世界恐慌の再来だと騒がれだしています。またリーマンショックどころの騒ぎじゃないとも言われています。ここまでコロナパンデミックが拡大して、更に不吉な数字がどんどん飛び出してくれば致し方ないかと思います。 今回は自分自身が想定してるワーストシナリオとベターシナリオに関してお話ししたいと思っています。ずばりワーストシナリオは世界恐慌レベル、ベターシナリオで株価暴落です。 株価はもう暴落してるでしょ？という指摘があるかもですが、この先まだ下落幅が残っていると思いますので、それを暴落と考えます。 株価の底入れは正直わかりませんが、今回紹介する項目がどれだけクリアできるかでワーストになるかベターになるかが変わってくると考えています。 ・2つの絶対条件、コロナと経済対策 ・ワーストが社債問題からの世界恐慌 ・ベターシナリオでも全部は救えない では米国株投資家もみあげの「世界恐慌（ワースト）と
トランプ政権が2兆ドルの経済対策案を検討中という報道が各種メディアから報道されています。日本円からすると200兆円以上。リーマンショック時においての経済対策は7000億ドル位だったといわれてますから、今回は約3倍です。 www.nikkei.com コロナショック拡大から米国経済のストップ、株式市場の暴落どころではなく、1929年の大恐慌まで噂されてる状況です。具体的な経済対策が早急に望まれています。それほど米国経済が破綻しかけているという事です。 今回は経済対策案を海外のメディアもチェックしてお伝えするとともに、何故トランプ大統領が「Very Close」という言葉を使用して法案可決を急いでるかもお伝えしたいと思います。 ・ 2兆ドルはリーマンショック時代の3倍！ ・法案内容は多岐にわたってる。項目整理 ・急がなければ大恐慌の可能性 では米国株投資家もみあげの「【米国株】トランプ政権が2
【ニューヨーク=後藤達也】世界株安が加速している。16日の米ダウ工業株30種平均は前週末比2997ドル安の2万0188ドルに急落。12日に記録した過去最大の下げ幅（2352ドル）を塗り替えた。下げ幅は一時3000ドルを超えた。米連邦準備理事会（FRB）は15日に緊急利下げしたが新型コロナウイルスの流行拡大で投資家の不安が鎮まらない。欧米では入国制限が相次ぎ、経済活動の停滞も強まっている。ダウ平
Posted on April 22nd, 2019Updated on October 30th, 2020 どんな記事？ 「勝ちたい、儲けたい、利益を上げたい」投資は、誰もが 〝儲けるため〟 にやっていると思います。 筆者は適当なことがキライなので、無責任に「誰でも儲かります」とは言えませんが、この記事で、筆者自身が 「どうやって利益を上げているのか」 をご紹介することはできます。 使うのは、サクソバンクとTradingView、Googleシート。すべて無料です（TradingViewは一部有料の機能も使っているかも）。日本株や米国株CFD、ときには通貨などを、日足でじっくり取引します。 お知らせ 2020年10月30日 この記事はアフィリエイトを目的とした記事でしたが、SEOに良くないのでアフィリエイトのリンクをすべて削除しました。記事の削除も検討しましたが、うそ偽りなく頑張って
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