電気自動車が世界中で注目される中、インドでは三輪自動車「オートリキシャ」を電動化した「電動リキシャ」のシェアが拡大しつつあります。そんな電動リキシャの現状についてまとめてみました。 「電動リキシャ」市場で先頭を走るテラモーターズ(インド) | 地域・分析レポート -海外ビジネス情報 - ジェトロ https://www.jetro.go.jp/biz/areareports/2022/4cfc5cbd6a6367d3.html Electric e Rickshaw Manufacturers & Bulk Suppliers In India https://www.ycevehicles.com/ India’s electric rickshaws are leaving EVs in the dust - Rest of World https://restofworld.org

(CNN) ミャンマー軍に空爆された同国北西部ザガイン管区カンバルの村。一夜明けた12日、現場では焼け焦げた遺体や遺体の断片を、親族が拾い集めていた。 トンネルの中に隠れていたという目撃者は、空爆を受けた現場の惨状を目の当たりにした。死亡した子ども、泣き叫ぶ女性、地面に積み上げられた遺体の山。ミャンマー軍事政権による11日の空爆では、女性や子供を含む少なくとも133人が死亡したと、ミャンマー民主派の「統一政府」(NUG)で人権担当相を務めるアウンミョーミン氏はCNNに語った。 当時現場にいた活動家団体によると、今回の空爆で子ども少なくとも20人が死亡し、50人が負傷したという。 目撃者によれば、村では11日朝、地域行政事務所の開所式が行われて300人ほどが集まっていたという。式典ではミャンマーの新年の始まりに合わせて飲食が振る舞われ、近隣の村からも家族連れが訪れていた。 同地は軍事政権の支

韓国では、屋内でのマスク着用義務が解除された。日本も近々、屋内でのマスク着用を不要にしようとしている。台湾は、2月末に義務化を撤廃する予定だ。 このように規則が緩和されているにもかかわらず、東アジアの人々は頑なにマスクを手放そうとしない。もう何ヵ月も前からほとんどの場所でマスクをしなくてもよくなった欧米や東南アジアの人々にとって、この現象は奇妙に映る。そこで、米「ニューヨーク・タイムズ」紙が、その「謎」について解説している。 同紙はまず、そうした理由の一つに習慣を挙げる。アジアの多くの国では、2年以上にわたってマスク着用が義務付けられてきた。そのためマスクが日常生活の一部になってしてしまい、なかなか変えられないというのだ。横浜市でバレエを教えるニシムラ・ミズキ(24)は、「マスクをしていないと何かが足りないように感じる」とコメントする。

海外旅行とピクニック、あとビールが好き。なで肩が過ぎるので、サラリーマンのくせに側頭部と肩で受話器をホールドするやつができない。 前の記事:シベリア鉄道に揺られて寝正月 > 個人サイト つるんとしている >ライターwiki あの大鍋が日本で もったいぶらずに一番いい画からいきましょう。これがお店でいただいたプロフ。日本人になじみのある料理で例えれば、これは一種の炊き込みご飯だ。たっぷりの油と、かたまり肉と、にんじんのやさしいうまみが混然一体となった炊き込みご飯。 みてみて、このお肉。繊維がほろほろにほどけて、これだけでなんかもう、いろいろ約束されてしまっているでしょう 肉のうまみもさることながら、ふわっと香るスパイスとにんじんの甘さも加わって、要素かけ合わせまくり。過剰で背徳的なうまさなのだ。最後に現地でプロフを食べたのは3年も前になる。嬉しくて懐かしくてあやうく涙が出かけた。 おれは料理
BLドラマが世界的に人気を集めるなど、昨今にわかに注目されているタイ製コンテンツ。実はそんなタイでも、日本のオタクコンテンツは長らく人気があり、現地のオタクたちは日本の最新事情にも精通。ネットのおかげで、今やアニメの視聴タイミングも日本とほぼ変わらないほどだとか。 そんなタイの状況に注目したのが、日本産オタクコンテンツの一大供給源であるKADOKAWAグループ。2016年にはタイの出版社との間で合弁企業「KADOKAWA AMARIN COMPANY LIMITED」をバンコクに設立し、現地での出版活動を本格的に展開しています。しかし、タイで日本のオタクコンテンツを展開するって、そんなにうまくいくものなの……? 「KADOKAWA AMARIN」公式サイト というわけで、今回はKADOKAWA AMARINの代表を務める岩崎太郎代表にお話を伺い、発展著しいタイのオタクシーンと出版事業につい

2万年前に東アジアで流行 コロナウイルス、遺伝子に痕跡―豪米研究チーム 2021年06月25日01時26分 新型コロナウイルスの電子顕微鏡写真[日本の国立感染症研究所提供] 日本や中国など東アジアに住む人々の祖先は、2万5000~2万年前にコロナウイルスの流行を経験しており、42種類の遺伝子に痕跡が残るとみられると、オーストラリアのクイーンズランド工科大や米アリゾナ大などの研究チームが発表した。世界の人々の全遺伝情報(ゲノム)を解析し、遺伝子の個人差などを公開している「国際1000人ゲノムプロジェクト」のデータを調べた成果で、論文は24日付の米科学誌カレント・バイオロジー電子版に掲載された。 コロナで大変動、世界の住みやすい都市ランキング 大阪2位・東京5位 42遺伝子には、ウイルスが人の細胞に感染して増殖しやすくなるよう変えられてしまった遺伝子と、反対に人間側が免疫などを強化して対抗する

新型コロナ、アジアで流行が拡大感染者数が増大した国に由来する変異株は英国由来のものや南アフリカ由来のものを含めて、瞬く間に世界中へと拡大し、従来株を置き換えました。自国由来の変異株の拡大が深刻なインドを中心に、流行初期は感染が欧米に比べて制御できていたアジアでも、現在は深刻な状況に一変しています。ついには、これまで地域内感染を食い止めてきた台湾やシンガポールでも感染の連鎖が報告され始めています。今回はその流行に焦点を当てていきます。 世界の流行状況に関するデータは世界保健機関の発表はもとより、ジョンズ・ホプキンス大学のGithubサイト(https://github.com/CSSEGISandData/COVID-19)で公開された情報がオープン化されており、また、複数ソースに基づくロイター通信のポータル(https://graphics.reuters.com/world-corona

インドを筆頭に、南アジアの感染急上昇が続いている。 パキスタン、ネパール、バングラデシュ、スリランカ。 そのなかで、ベンガル株とも呼ばれる今のインド株の影響をもっとも直撃している可能性の高いバングラデシュの動向はやはり興味深い。 3月から4月上旬にかけ、インドの感染拡大に連動するように、バングラデシュの第2波での新規感染者数は過去最高を簡単に塗り替えた。 バングラデシュとインドの関係は深い。バングラデシュにとってインドは独立を支援してくれた恩からの50年来の付き合い。 陸続きであり、政治経済的な関係が強い地域。3月のバングラデシュ独立記念日の行事にはインドのモディ首相が来訪し、さらなるワクチン供給を約束したほどだ。 もっともインドの感染拡大に伴い、現在、バングラデシュのワクチン接種は停滞してしまっている(それでも日本の7倍は接種済みだが)。 ワクチン工場・供給国としてのインドの影響はかなり

カンボジアに住んでいる私、現在ロックダウン中。 カンボジアのコロナ対策が、あまりにも日本と違うので興味を持っていただけたらと思い日記にします。 学べる教訓は、「コロナ対策は一時も気を抜くな」ということ。 この1年間、カンボジアのコロナ感染者は約500名で死者ゼロ。多少のクラスター発生はありましたが、速攻封鎖&関係者全員PCR検査で大きく感染拡大することはありませんでした。なので、東南アジアの中でもコロナの封じ込めが成功している国と言っても過言ではありませんでした。 そう、2021年2月20日までは…。 2月20日の数日前、ドバイからプライベートジェットで中国の金持ち4人組が入国しました。 カンボジアでは、入国時のPCR検査と2週間の強制隔離が義務づけられており、この金持ちグループも例にもれず、指定されたホテルに移送されました。しかし、彼らは警備員に賄賂を払い脱走、その後プノンペンのとあるク

中国海警局の船から放水を浴びるベトナムの船舶(2014年5月、ベトナム沖) VIETNAM COAST GUARD-AP/アフロ <中国が本格化させる海洋資源開発つぶしでベトナムが莫大な補償金を負担させられている>中国は、南シナ海に人工島を造成したり、軍事施設を建設するなどして、広大な海域の実効支配を進めてきた。沿岸国が進める海洋資源開発プロジェクトも、あの手この手で中止に追い込んできた。そのせいでベトナムは、莫大な補償金を支払う羽目にまで陥っている。 業界関係筋によると、国営石油最大手ペトロベトナムは中断していた資源開発プロジェクトの終了に伴い、事業パートナーであるスペインのエネルギー大手レプソルとアラブ首長国連邦(UAE)のムバダラ・デベロップメントに計10億ドルもの補償金を支払うことになったという。中国による嫌がらせは現在も続いている。7月にも中国海警局の船が、ベトナム沖合の資源
多くのアジア系移民が米国で成功を収めてきた。統計的にもアジア系移民は他の人種グループより高い教育を受け、より豊かな傾向があるという。だが依然として、東アジア系が米国の組織のリーダーとして注目される事例は極めてまれだ。とりわけ大企業や大学では、アジア系の中ではインド出身の人物がトップに出世しているケースが目に付くが、東アジアの日本・中国・韓国出身者は存在感がない。中国出身である米マサチューセッツ工科大学(MIT)のジャクソン・ルー助教授が慎重に分析したところ、いわゆる「差別」や「格差」とは違ったところに、大きな要因があったという。5カ国語を話すというルー助教授に、日本語で聞いた。 ルーさん、今日は日本語での対応をありがとうございます。中国出身ですね。 ジャクソン・ルー米マサチューセッツ工科大学(MIT)助教授(以下、ルー):はい、実は学生時代に日本語を専攻し、早稲田大学に留学したことがあるの

日本人や中国人、韓国人を含むアジア人は肌の色が黄色い「黄色人種」と呼ばれる。だが、歴史をひもといてみると、アジア人の肌が「黄色」だという認識が広がったのは19世紀になってからだった。 国立台湾大学外国語学部のマイケル・キーバック教授が解説する。 16世紀にはアジア人は「白人」だった 東アジア人は、いかにして「黄色人種」と呼ばれるようになったのか──。実は「黄色人種」という分類は、世界の人種をマッピングした結果にすぎず、実際の肌色とは何の関係もない。 16世紀に東洋人と西洋人が交流し始めたころ、西洋からの旅行者や宣教師、大使らは、東洋人に言及する際、たいてい「白人」と言っている。19世紀まで肌色は人種の特徴としてそれほど認知されていなかったので言及自体がめったになかったが、東洋人については幾度となく、「私たち(西洋人)と同じくらい白い」と表現されていた。 「黄色」という言葉は18世紀末に使わ

について論文が書かれ、著者の一人Hong Kong NguyenがProject Syndicateにその概要を寄稿している(H/T Mostly Economics)。以下はそこからの引用。 Perhaps most remarkably, unlike South Korea, which has spent considerable funds on aggressive testing, or Singapore, which has established strong epidemiological surveillance, Vietnam has followed a budget-friendly approach that has proven equally effective. Despite expectations of high rates of transm
新型コロナウイルス感染症COVID-19についての情報をお求めの方は、厚生労働省の情報ページか専門家の情報をフォローしてください。私は専門家を紹介する立場にはありませんが、例えば以下の方などが穏当かと思います。 ・新型コロナクラスター対策専門家(@ClusterJapan) ・押谷 仁(東北大学) ・高山義浩(huffpost記事一覧) ・今村顕史(@imamura_kansen) ・岸田直樹(@kiccy7777) ・坂本史衣(@SakamotoFumie) 筆者は医療や行政法の専門家ではありません。単なる素人の感想なので医療情報としての信頼は置かないでください。基本的に自分が納得するためだけに書いたものであり、他者を納得させるために書いたものではありません。 日本においても、3月中旬以降の感染者の急増を受け、クラスター対策の中心人物の一人西浦博氏が強力な行動制限を提案するに至った。ただ

ドラッグストアで「武漢」と叫ばれたニューヨークに住むプロのバイオリニスト、トモコ・アカボシさんは東京音大卒、アメリカ在住18年になる。英語も流暢に話せるバイリンガルだ。事件は、3月17日に起きた。 彼女がドラッグストアに入った途端、マスクをしていたせいか「武漢、武漢!」と、40〜50代の白人男性が叫んだ。 「人種差別なのでスマートフォンで録画しようとしたが、録画を始めた途端に店内を追いかけてきました」 「とっさに逃げたのですが、銃を持っている可能性がある、と正気に戻り、レジに走り、とりあえず守って欲しいと伝えました。店員はすぐに警察を呼ぼうか?と聞いてくれたが、私は『警察を待っている間に私や他のお客さんに危害があったら困る』と思い、店を出たい、と伝えました。店員は優しくエスコートしてくれました」 店を出た後もアカボシさんは背後が気になり、警戒しながら歩いた。アジア人が「ウイルスを持ってき

今の20歳が40歳の半分しかいないって本当にいい話だと思う。戦争でもあったのかな?— 🦀カニカニカーニバル🦀 (@yu1096) 2018年11月7日 たぶん、このツイートはブラックジョークのつもりで書かれたものだろうが、私には冗談にみえなかった。 「今の20歳は40歳の半分しかいない。戦争でもあったのかな?」というツイート、ジョークのつもりかもだけど、これ、実際戦争に匹敵するようなカタストロフィがあったのに気付いている人があまりいない、ってグロい状況を反映しているなぁ、と思った。— p_shirokuma(熊代亨) (@twit_shirokuma) 2018年11月8日 乳児死亡率の低下によって起こる第一の少子化は、それほどカタストロフではないし、アメリカやヨーロッパのベビーブームが証明しているように劇的少子化とも限らない。しかし、東アジア諸国などで今起こっているような第二の少子化

インド洋に浮かぶモルディブは世界有数のリゾート地として知られ、日本からも年間約4万人が観光で訪れます。この国で2月5日、政府が非常事態を宣言。最高裁長官などが逮捕・拘束され、野党支持者やメディアへの弾圧が激しさを増しています。 この騒乱の背景としては既に「中国よりの政府とインドよりの野党の対立」という構図が紹介されています。しかし、総面積が東京23区の約半分(298平方キロメートル)で人口わずか40万人に過ぎないこの小国が直面する状況は、より複雑なものです。モルディブは中国、インド、サウジの三大国が勢力を争う「三国時代」のさなかにあるのです。 民主化から強権化へ まずモルディブそのものに目を向けると、今回の騒乱は基本的には「民主化の産みの苦しみ」の一端といえます。非常事態を宣言し、強権化するアブドッラ・ヤーミン大統領は、かつて政府を批判する勢力の頭目として台頭した経歴の持ち主です。 モルデ
みなさんこんにちは!Kayoreena(@kayoreena1021)です! 9月13日から15日まで、インドに安倍首相が訪問されておりましたが、無事、帰国の途についたと日本のメディアが報じておりました。NHK Newsより インドを訪れていた安倍総理大臣は、モディ首相との首脳会談など一連の日程を終えて、15日午前、政府専用機で帰国しました。安倍総理大臣は、来週、国連総会に出席するため、アメリカのニューヨークを訪れ、北朝鮮への対応などをめぐって各国の首脳と意見を交わすことにしています。 安倍総理大臣は、13日からインド西部のグジャラート州を訪れ、モディ首相との10回目の首脳会談を行ったほか、日本の新幹線技術が導入される高速鉄道計画の関連式典に出席するなどしました。 こちら、先日安倍首相の訪問について書いた記事でしたが、沢山の方々が「わかりやすかったよ」とコメントをくれて、すごく嬉しかった

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