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光学顕微鏡で拡大した黒死病の原因となるペスト菌/BSIP/Universal Images Group/Getty Images （CNN） 人類史上最も多くの死者を出したパンデミック（世界的大流行）の一つである黒死病。最大で欧州の半分の人口が死亡したと推定されているが、原因は火山の噴火だった可能性があると、新たな研究が示唆している。 研究者たちは欧州全土の樹木の年輪を調べて14世紀の気候についての知見を深めた他、南極とグリーンランドの氷床コアサンプルのデータを検証。さらに当時の史料を分析することで、この歴史的悲劇の起源を説明できる「最悪事態」のシナリオを構築した。研究結果は4日、コミュニケーションズ・アース・アンド・エンバイロメント誌に発表された。 研究論文の著者らは、パンデミックが始まる約2年前の1345年前後に火山の噴火が発生したと考えている。地域は不明だが、恐らく熱帯地方にあるとみ
【11月20日 AFP】台湾の頼清徳総統は20日、日本産の魚を使ったすしを昼食に食べる自身の画像をSNSに投稿し、日本を支援する姿勢を見せた。 「今日の昼食は寿司と味噌汁です」とのコメントとともに画像が投稿され、ハッシュタグには「＃鹿児島のブリと北海道のホタテ」が添えられていた。 X（旧ツイッター）にも同じ写真が投稿され、メッセージとハッシュタグは日本語で書かれていた。 頼氏はまた、フォロワーに向けて「今は日本料理を食べるのに良い時」と語り掛ける動画をインスタグラムに投稿。「台湾と日本の強い友情を示す」と、すしが盛られた皿を手に述べた。中国外務省は頼氏の投稿を「パフォーマンス」と非難した。 前日には、日本のメディアが、中国が日本の水産物の輸入停止を伝達したと報じている。日中間では、高市早苗首相の台湾有事に関する発言をめぐる外交論争が続いている。台湾の林佳竜外交部長（外相）は、「中国共産
不可逆的な気候の転換点が近づく中、地球は「新たな現実」に直面しつつあるという/PlanetObserver/Universal Images Group/Getty Images （ＣＮＮ） 地球が「新たな現実」と戦っている。一連の壊滅的かつ不可逆的なものになり得る気候の転換点のうちでも最初の段階、すなわちサンゴ礁の広範な死滅が近づきつつあることが原因だ。世界中の１６０人の科学者が作成した画期的な報告書で明らかになった。 人類が化石燃料を燃焼し気温を上昇させるにつれ、すでに深刻な熱波、洪水、干ばつ、山火事が頻発している。しかし、さらに大きな影響が目前に迫っている。気候変動は、アマゾン熱帯雨林から極地の氷床に至るまで、地球の重要なシステムのバランスを崩壊に追い込む可能性がある。そうなれば、壊滅的な影響が地球全体に広がるだろう。 「私たちは複数の地球システムの転換点に急速に近づいており、それ
一部で発がん性が懸念される有機フッ素化合物（PFAS）を巡り、代表物質の一種PFOAを扱っていた大手化学メーカー「ダイキン工業」が2000年代初頭～15年ごろ、PFOAと接する業務にあった従業員に血液検査をしていたことが13日、関係者への取材で分かった。米学術機関指針値の500倍以上となる濃度も検出したが、健康への影響は確認していないという。 PFASを扱う国内メーカーで血液検査の実施が判明したのは初とみられる。環境省は「公表されればPFASに係る研究への活用が検討できるのではないか」とした。 同社の検査は、PFOAの製造に携わった複数の従業員に実施。PFASの血中濃度を計測し、1ミリリットル当たり1万ナノグラム以上の人もいた。米国の科学・工学・医学アカデミーは、リスクが高まる可能性がある値を、PFAS7種類で計20ナノグラムとしている。 同社は取材に「人体への蓄積が健康に及ぼす影響が未解
【8月18日 AFP】スウェーデンの環境活動家グレタ・トゥンベリさんを含む気候活動家約200人が18日、ノルウェー最大の石油精製所を封鎖し、同国の石油産業の廃止を求める抗議を行った。主催者と警察が明らかにした。 抗議が行われたのは、南西部海岸沿いの都市ベルゲン近郊にあるモングスタッド精製所。トゥンベリさんや気候運動団体「エクスティンクション・レベリオン（絶滅への反逆）」の活動家らは、道路で座り込みを行ったほか、カヤックや帆船で港の入り口をふさいだ。 トゥンベリさんは声明を発表し「私たちがここにいるのは、石油には未来がないことが明白だから。化石燃料は死と破壊をもたらす」と述べ、ノルウェーのような産油国は「手に血をつけている」と非難した。 警察は午前9時（日本時間午後4時）ごろから現場で状況を監視していると明らかにした。 活動家らは今週、ノルウェー国内で一連の抗議活動を続ける予定だとしている。
日本の漁業は、いま危機的な状況にある。漁獲量は1984年の1282万トンをピークに減少の一途をたどり、40年間で3分の1以下にまで下落（2024年は363万トン）。このペースが続けば、2050年には漁獲ゼロになる可能性もあるという。 【映像】ダウントレンドが止まらない…日本の漁獲量 世界全体で漁業生産量が増加する中で、日本だけが「一人負け」の状態だ。加えて、漁業の担い手不足もあり、政府は従事者支援に動きつつある。1980年代には漁獲量世界一だったにもかかわらず、なぜこのような状態になってしまったのか。『ABEMA Prime』では専門家に聞いた。 日本の漁業や海洋生態系を研究する水産学者である、東京海洋大学の勝川俊雄准教授は、「天然資源は獲りすぎて魚がいなくなっていて、伸びしろがあまりない。世界の漁獲高は養殖で伸びているが、日本は養殖も1980年代から減少傾向にある」と説明する。 世界の水
気象庁によりますと、群馬県伊勢崎市では5日午後2時26分に気温が41.8度を観測し、過去最高を更新しました。命に関わる危険な暑さになっています。熱中症に厳重に警戒してください。
オーストラリアにおける生物多様性損失の最大の要因が侵略的生物であることが、9月4日に発表された国連の新しい報告書で明らかになった。そして同国のタニア・プリバセク環境相によると、オーストラリアで最も侵略的な生物は野良猫で、年間20億匹の動物が野良猫によって殺されていると推定される。 2015年にも野良猫との戦争を宣言 オーストラリア政府は9月上旬、野良猫に対する「宣戦布告」を表明し、娯楽目的のハンター向けに野良猫射殺プログラムを作成したり、捕獲された野良猫の一部を安楽死させたりするといった対策を盛り込んだ行動計画案を発表した。 この種の対策は今に始まったものではなく、オーストラリア政府は2015年にも野良猫との戦争を宣言しているが、今回の提案には複数の新要素が含まれる。当局は飼い猫についても、夜間には屋外に出さない、一世帯で飼うことのできる数に上限を設ける、郊外の猫ゼロ区域を増やす、といった
日本近海で繁殖するオオミズナギドリの最大の繁殖地、伊豆諸島の御蔵島で野生化したネコが年間およそ3万5000羽のオオミズナギドリを捕食しているとする試算を森林総合研究所などの研究グループがまとめました。 オオミズナギドリは、日本近海で繁殖する渡り鳥で、最大の繁殖地として知られる伊豆諸島の御蔵島では1970年代後半に推定で最大350万羽が繁殖していましたが、2016年には10万羽程度まで減少し、原因として野生化したネコによる捕食が指摘されています。 捕食の影響を把握するため森林総合研究所の亘悠哉チーム長らのグループは去年1月から3月にかけて御蔵島のネコのふんを調べました。 その結果、これまで知られていたオオミズナギドリの飛来時期よりも1か月余り早い1月29日に採取されたふんから羽などが見つかり、ネコが捕食する期間が想定より長いことが明らかになったということです。 また、2月以降にはふんからオオ
Published 2025/06/27 12:16 (JST) Updated 2025/06/27 15:27 (JST) 【ブリュッセル共同】欧州連合（EU）は26日、食用のニホンウナギなどウナギ全種の国際取引を規制しなければ絶滅の恐れがあるとして、ワシントン条約への掲載提案に向けて調整を続けた。提案期限は27日。提案があれば、11～12月にウズベキスタンで開かれるワシントン条約の締約国会議で採決される。 日本は世界最大規模のウナギの消費国だが、多くは中国などからの輸入に頼る。規制が認められれば、輸出には貿易当局の許可が必要となり、手続きが増える。日本での流通に影響し、価格が上昇する可能性がある。 提案は、締約国会議で投票国の3分の2以上が賛成すれば承認される。日本は「ニホンウナギの資源量は十分」との立場だ。共同で資源管理する中国や韓国と連携して否決を目指す。 小泉進次郎農相は27日
鹿児島県奄美大島で国指定天然記念物のオカヤドカリを中国籍の男３人が許可なく捕獲した事件で、奄美署と奄美市は１２日までに生きていた約４５００匹を島内の自然に返した。 市が奄美海洋展示館で預かっていた。捜査が終わり、８、９、１２の３日間で、捕獲場所の海岸５カ所に放した。市教育委員会文化財課の平城達哉さん（３４）らが各海岸の生息状況を調べ、専門家に相談しながら返す個数を振り分けた。 平城さんや署員が砂浜に放すと、すみかとされるアダンのある茂みへ向かう姿が確認された。平城さんは「密猟はほかでもあるかもしれない。関係機関と対策を検討する」と話した。弱っている約１０匹について、市は文化庁に飼育・展示の許可申請を検討している。 起訴状などによると、３人は４月３０日から５月６日までの間に約５０００匹捕獲。文化財保護法違反の罪で略式起訴され、それぞれ罰金３０万円の略式命令を受けた。販売目的だったとみられる。
（ＣＮＮ） 大西洋の重要な海流ネットワークである「大西洋子午面循環（ＡＭＯＣ）」が崩壊した場合、世界各地が極寒に陥り、一部の都市では冬の気温が氷点下４８度まで低下するなど「深刻な気候的・社会的影響」をもたらす恐れがある。１１日にジオフィジカル・リサーチ・レターズ誌に掲載された研究で明らかになった。 ＡＭＯＣの行方には懸念が高まっている。ＡＭＯＣは巨大なベルトコンベアのように機能し、南半球や熱帯地方から北半球へ暖かい水を引き寄せ、そこで冷やされて沈み込み、再び南へと流れ込む海流システムだ。 複数の研究によると、ＡＭＯＣは衰えつつある。地球温暖化によってＡＭＯＣの循環を支える熱と塩分のバランスが崩れ、今世紀中に崩壊する可能性さえあると予測する研究もある。そうなれば、地球規模の気象・気候に大きな変化が生じ、欧州の気温が急激に低下しかねない。欧州の温暖な気候はＡＭＯＣに依存しているためだ。 一方で
林原めぐみオフィシャルブログ Powered by Ameba 林原めぐみオフィシャルブログ Powered by Ameba で いいんだろうか本当に心配になって来ました 以下変更 私が韓国YouTuberさんを取り上げたら韓国の友人から連絡がありました。 今、韓国は国内で右派、左派で対立があり貴方が右派を支持するみたいにとれる発言は左派が悲しむ。また逆に左派を支持するような発言をしたら右派が悲しむ。『いらぬ争いに火をつける事になる』と怒られました。『部外者』である私が安易に取り上げてしまう事で悲しむ人がいるとゆー事実 今更だし、さらに火を注ぐ事に なるかもだけれど傷ついた人が いたならごめんなさい。 その部分を割愛しました。 既に傷ついてしまった人に 手は伸ばせないけれど これ以上傷つく人が増えないように。 こんな狭い文章では伝わらないと思う けれど、声を上げる事すら冷ややかに 日
中国人3人の大量密猟容疑、地元に衝撃 1匹2万円の天然記念物オカヤドカリを5200匹 1週間かけ乱獲か 取り締まりに限界 奄美大島 世界自然遺産の奄美大島で５月上旬、国の天然記念物オカヤドカリ約１６０キロを許可なく持ち出そうとしたとして、中国籍の男３人が文化財保護法違反の疑いで逮捕された。奄美署は２２日、捕獲されたのは約５２００匹に上り、３人は約１週間かけて島内の海岸を巡り素手で集めたとみられると明らかにした。密猟は生態系に影響を与える恐れがあるが、取り締まりは限界がある。生物の多様性を守るには、地域全体の理解や協力が必要となりそうだ。 「ついに逮捕者が出たかという印象。今回は運よく気付けたが、氷山の一角に過ぎない可能性がある」。奄美市立奄美博物館の平城達哉学芸員は指摘する。「オカヤドカリは天然記念物の中では生息数は多いが、５０００匹以上集めるのは相当な労力が必要。生態の知識があったのかも
水槽で飼っていた金魚を「広い世界で自由に」と思って川や湖に放したことはありませんか？ しかしその善意が実は深刻な環境問題を引き起こすかもしれません。 これまでの研究で、野生に放たれた金魚は高度な適応能力で爆発的に増殖し、生態系に深刻な影響を与えることがわかっているのです。 さらに金魚は無尽蔵の食欲を持っており、水槽のように住まいに制限がないことから、とんでもないデカさへと変貌します。 もはやそうなると、かわいい金魚ではなく、生態系を破壊するモンスターと化すのです。
東邦大学、水産研究・教育機構水産技術研究所、日本大学、地球・人間環境フォーラム、ミュージアムパーク茨城県自然博物館の研究グループは、新たな外来種の寄生虫が、利根川水系で在来魚などに寄生していることを明らかにしました。感染源は特定外来生物カワヒバリガイで、ブルーギルやチャネルキャットフィッシュ（特定外来生物）などの外来魚もこの寄生虫の生活史に寄与していることが分かりました。本研究は、「Journal of Helminthology」に2025年1月20日に掲載されました。 齊藤 佳希（東邦大学大学院理学研究科環境科学専攻 博士前期課程1年） 岩田 翔（東邦大学理学部生命圏環境科学科 2023年度卒） 林 蒔人（東邦大学大学院理学研究科環境科学専攻 2023年度卒） 新田 理人（水産研究・教育機構水産技術研究所 研究員、研究当時：神戸大学JSPS特別研究員） 石川 孝典（日本大学生物資源科
さらしる @sarasiru プレジデントドナルドトランプが 「紙ストローなんて全然使えねえふざけたもんは廃止だ廃止！！ これまで通りのプラ製ストローに戻すぞ！！！（意訳）」 という大統領令に署名。グレートアゲインすぎる。 x.com/realDonaldTrum… 2025-02-08 07:10:25
アメリカのホワイトハウスは、トランプ大統領のエネルギー政策として、自然の景観を損ないアメリカの消費者に奉仕しない大規模な風力発電所に対するリースを終わらせると発表しました。トランプ氏はこれまでバイデン前政権が進めてきた気候変動対策を転換させると訴えてきました。アメリカが地球温暖化対策の国際的な枠組み、「パリ協定」から離脱すると発表したことについて、国連のグテーレス事務総長は20日、コメントを発表しました。 このなかでグテーレス氏は「アメリカ国内の都市や州、企業が他の国々とともに、低炭素で強じんな経済成長に取り組み、引き続きビジョンとリーダーシップを発揮することを確信している。アメリカが環境問題のリーダーであり続けることは極めて重要だ」として、トランプ新政権がパリ協定から離脱しても、アメリカの州政府や企業のレベルで温暖化対策が続くことに期待を示しました。トランプ氏がアメリカの大統領に就
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