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夏休みの思い出と言えば、子どもの頃に一生懸命に取り組んだ自由研究を思い浮かべる人は多いでしょう。何でも自由にテーマを決められる自由研究は、子どもの「好き」をとことん突き詰めるチャンスにもなります。虫が好きすぎるあまり、自作の“コバエ捕獲器”を作ってしまったという小学3年生の少年がネット上で話題を集めました。夢は「殺虫剤のない世界をつくること」。純粋な思いに目を輝かせる男の子と、我が子の夢を全力で応援するご両親の一夏を追いました。 【写真】8歳の少年が発明した自作のコバエ捕獲機 実際の写真 ◇ ◇ ◇ “殺虫剤禁止”のポリシーの元、捕食者のカマキリやクモを利用した捕獲器を発明「カブトムシに群がるコバエが酷すぎて、殺虫剤とかを嫌がるし殺すのもダメっていう息子に『なんとか対応考えてっ』って言ったら自作のコバエホイホイ作ってて しかもめちゃ入ってくれて優秀」 先月下旬、SNS上に投稿された写真には
オスの蚊の聴覚を錯乱し、メスと出合えなくすることで繁殖を防ぐ仕組みを見つけたと、上川内あづさ名古屋大教授（神経科学）らが発表した。この仕組みを応用すれば、殺虫剤を使わずに蚊が媒介する感染症を撲滅できると期待されるという。 蚊はさまざまな病気を媒介するため、主に熱帯地域で防除対策が急務になっている。地球温暖化で生息域が拡大する中、殺虫剤に耐性を持つ蚊も出現している。 研究チームは、デング熱やジカ熱などを媒介するネッタイシマカのオスの触角に着目した。オスは触角を揺らし、メスの羽音の周波数と一致させることで位置を把握し、交尾に成功することが知られている。しかし触角を揺らす仕組みは分かっていなかった。 触角にあって耳の役割をする聴覚器を詳細に調べたところ、「オクトパミン」という神経伝達物質が聴覚器に入り、揺れを制御していることが判明。これを人為的に除いたり、働かないようにしたりすると、触角をメスの
シナモン@元陸上自衛隊系Vtuber！ @CNMNSN この時期自炊初心者が多いと思うんだけど、鶏肉からドリップ（血）が出てて気持ち悪いからって理由で洗うとシンクに鶏肉のカンピロバクターやサルモネラ菌が飛び散って他の食材についたり皿や調理器具について食中毒の原因になる鶏肉からキモい液が出てたらキッチンペーパーで拭くんや なんならキモい液が出てる状態で塩振って料理酒ちょっとかけて10分くらいほったらかしてる間に野菜の下拵え終わらせてから鶏肉キッチンペーパーで拭いてから鶏肉切る流れが良いぞ できればまな板は肉と野菜で分けたほうがいいけど百均で売ってるペラペラのプラスチックまな板を肉専用にするかまないたシートとか使うのもおすすめ 2025-04-03 09:17:48
上の子がインフルエンザ罹った。下の子は5歳以下で重症化リスクが高いのでワクチン接種していたが、小学生である上の子はやってなかった 全部言い訳なんだけど、2回も病院行くの面倒なのよ。土曜やってるとこもあるけど普通の患者も入り混じって待つし、ワクチンのために休むとかすれば良いけどそこまでって思うし そもそも時間のある高齢者はいつでも病院行けるのに役所とかで集団接種するのに、子供は親が時間作って病院の空いている時間に行かないといけないのは納得がいかない 別に価格の問題じゃなくて時間の問題で、いっそ市とかが土曜に子供限定のワクチン接種会とかしてくれれば行くのよ。土曜に空いている病院行くのと何が違うの？って言われるだろうけど、なんか不思議とこっちの方が行く気がおきる たぶん在庫とかお金とか2回接種とかの問題なんだろうけど、多少高くても領収証出してこの日に行けばワクチン打てるって安心貰えれば行くよ 親
新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが5類となった2023年5月～24年4月の1年間で、死者数が計3万2576人に上ったことが24日、厚生労働省の人口動態統計で分かった。季節性インフルエンザの約15倍と格段に多く、大部分を高齢者が占める。政府は重症化リスクの低下を理由に新型コロナの類型を引き下げ、日常生活の制約はほぼなくなったが、今も多くの人が脅威にさらされている。 例年冬にかけて感染者が増える傾向にある。東北大の押谷仁教授（感染症疫学）は「高齢化社会の日本で被害を減らすために何ができるのかを一人一人が考えないといけない」と訴えている。 人口動態統計のうち、確定数（23年5～12月）と、確定前の概数（24年1～4月）に計上された新型コロナの死者数を集計。その結果、3万2576人となり、65歳以上が約97％だった。同時期のインフルエンザの死者数は2244人。新型コロナは、ウイルスが次々と
皆さんは電子レンジの掃除をちゃんとしていますか？ 「ちょっとくらい汚れていても、毎回加熱されるし大丈夫」なんて考えていないでしょうか？ 確かに電子レンジは、マイクロ波による加熱を行うので、使用する度に内部に潜む細菌も殺菌されているような印象を抱きがちです。 しかし、スペインのバレンシア大学（University of Valencia）に所属するマヌエル・ポルカー氏ら研究チームは、電子レンジの中には依然として多くの細菌が存在すると報告しました。 たとえ電子レンジであっても、こまめな掃除と除菌を行わないと、細菌まみれになってしまうというのです。 研究の詳細は、2024年8月8日付の学術誌『Frontiers in Microbiology』に掲載されました。
パリ五輪、競泳男子100メートル平泳ぎに出場した英国のアダム・ピーティ（2024年7月27日撮影）。(c)Oli SCARFF/ AFP 【8月7日 AFP】（更新）世界保健機関（WHO）は6日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）やその他の呼吸器疾患の検査で陽性となったパリ五輪の出場選手が40人以上に達したと発表した。 パリ五輪では、有名選手数人が新型コロナの影響を受けており、競泳では、アダム・ピーティ（Adam Peaty、英国）が男子100メートル平泳ぎで銀メダルを獲得した翌日に体調不良を訴え、検査で陽性となった。メダルが期待されていたオーストラリアのラニ・パリスター（Lani Pallister）も、体調不良で女子1500メートル自由形を棄権した。 新型コロナはワクチン接種率が落ち込む中、世界中で再び感染が拡大している。WHOは、84か国のデータから陽性率が「ここ数週間で」
日本国内で麻しん（はしか）の感染者が増加しています。 流行状況をしっかりと把握し、ご自身のワクチン接種歴や抗体価を確認しておきましょう。 3月上旬から麻しんの報告が急増2017〜2024年における日本国内の麻しん報告数（国立感染症研究所のデータに基づいて筆者作成. 2024年は3月16日時点の報道による） 2024年2月下旬から麻しん患者が日本国内で増加しています。 2月24日のエティハド航空ＥＹ８３０便を利用した人のうち10名が麻しんと診断されています。 この便はアブダビから関西国際空港への便であったとのことですが、感染者は大阪府内だけでなく東京、名古屋、京都などでも報告されています。 これらの感染者の多くが、麻しんワクチンの接種歴がない、または1回のみであったということが分かっています。 今後、これらの感染者からさらに麻しんが広がる可能性があります。 日本は2015年から現在に至るまで
コーヒーにはクロロゲン酸という抗酸化作用のある物質が豊富に含まれています。そのため、コーヒーを飲む習慣がある人のほうが、新型コロナの感染リスクは低いのかもしれないという見解がありました。しかし、飲みすぎは逆にリスクを高めるという結果が国内から報告されました。コーヒーには抗酸化物質が含まれているどのような疾患であっても、野菜をしっかり食べて、ウインナーやハムなどの加工肉を食べすぎず、お酒を飲みすぎず、適度な運動を心がけつつ、健康的に生活することが大事です。そうすることで健康寿命を延ばすことができます。 医学の世界では、しばしばコーヒー・紅茶・緑茶などがさまざまな疾患リスクと関連付けてさかんに研究されています。これは、多くの人が普段からよく摂取している嗜好品という位置づけもあり、興味を引くためでしょう。コーヒーに含まれるクロロゲン酸という物質は、新型コロナウイルスのスパイクタンパクと、ウイ
【読売新聞】 道の駅や農産物の直売所に漬物を出品する農家が相次いで生産をやめている。食品衛生法の改正で漬物製造が保健所の許可制となり、６月以降は全ての生産者が厳しい衛生基準を満たさなければ販売できなくなるためだ。地域ならではの産品を
この文は似たような業種の会社に勤めていた時の事情を元に たぶんそうじゃないかなあ、程度の俺のあくまで勝手な妄想です。 -- 冷凍ケーキの件だけど、ブランド先製造ってこの手の大規模な製造問題を起こさない、 または起きても責任の所在をはっきりさせるために、 定期的に工場監査して問題発生時のトレース能力の確認を求めてくる。 分かりやすく言えば金と工数だけかかるクソ面倒なISO認証(食品だとFSSC)とかも求めてくるし、 力量怪しければ信頼できる業界大手を元請けに入れたりコンサル投入してくる。 なんでクリティカルポイントの管理や記録確認程度ではなく、 受託製造の人間による記録外の原因究明力とか改善力とかそこまで見ている。 そんな状態で製造ラインに乗せて出ていった冷凍ケーキの多数が崩れていましたなんて 明らかに製造・搬送ラインまたは付帯設備のコントロールポイント管理を極めて重篤に怠ってないと出てこな
崩れたクリスマスケーキ。「クリスマスパーティー中で、お待ちかねのケーキが届いたと思ったらケーキが崩れており、子供たちも残念がっていました」という＝まろきなこさん提供 百貨店大手「高島屋」がオンライン販売した一部に含まれていた崩れた状態のクリスマスケーキ。購入者の中には、もったいないからとケーキを食べた人がいる一方、廃棄した人もいる。 まろきなこ＝X（ツイッター）のアカウント名＝さんは「親戚とのクリスマスパーティー中で、お待ちかねのケーキが届いたと思ったら崩れており、子供たちも残念がっていました」と振り返った。 ケーキについては「もったいないので食べましたが、イチゴがべちゃべちゃで味が落ちてしまっているように感じました」という。
無添加をうたった手作りマフィンを食べた人の健康被害が報告されている。科学ジャーナリストの松永和紀さんは「添加物や砂糖を減らせば食品は安全になるというのは幻想だ。手作り・自然派で食品を売り出すには、原材料に対する豊富な知識や調理場での入念な衛生管理、職人としての高度な技術と経験が求められる」という――。 「砂糖少なめ・無添加なら安全」は幻想 東京ビックサイトで11月11日、12日に開かれたイベントで売られたマフィンが、ソーシャルメディアで大炎上しています。買って食べた客がX（旧ツイッター）で腹痛と吐き気を訴え、ほかの購入客も「腐った臭いと味。糸を引いている」などと投稿して、騒ぎになっています。 販売した焼き菓子店は、Instagramで「全て防腐剤、添加物不使用で市販の焼き菓子の半分以下のお砂糖の量で作っており、離乳食完了期のお子様より安心してお召し上がりいただけます」とアピールしていました
エアロゾル粒子を出す装置を付けたマネキン（左）を動かして、粒子の数や動きを調べた＝浅井武・筑波大名誉教授提供 人とすれ違う際、新型コロナウイルスの感染リスクは、通過後5秒以内にピークに達するとの研究結果を、筑波大の研究チームが英科学誌「サイエンティフィック・リポーツ」に発表した。すれ違う際、息を止めたり、1メートル以上距離を取ったりすることなどが感染対策として有効という。 新型コロナの感染者は引き続き確認されており、同チームは移動時の感染予防は大きな課題だとして、主要な感染経路とされるエアロゾル粒子の量の推移から感染リスクを調べた。 具体的には、口からエアロゾル粒子を出す装置を着けたマネキンを、歩行（時速5キロ）▽ジョギング（時速10キロ）▽ランニング（時速15キロ）▽スプリント（時速20キロ）――の4条件で屋内で動かし、一定範囲内の粒子の量を計測。換気の有無も比較した。
【読売新聞】編集委員 山口博弥 新型コロナウイルスの感染症法上の分類が５月８日に「５類」に引き下げられてから、すでに２か月以上が過ぎました。 今、あちこちの繁華街や観光地は人があふれて活気を取り戻し、飲食店もお客さんでにぎわっていま
埼玉県春日部市の県立高校で今月３日と４日に文化祭が開かれたあと、１３日までに生徒１１４人が相次いで新型コロナウイルスに感染したことが確認され、学校閉鎖になりました。 県内では加須市の高校でも文化祭のあと感染者が相次ぎ、県教育委員会は、学校行事での感染対策を徹底するよう呼びかけています。 県教育委員会によりますと、県立春日部高校では今月８日から新型コロナによる欠席が相次ぎ、１３日までに全校生徒の１割にあたる１１４人の感染が確認されました。 この高校では今月３日と４日の土日に文化祭が行われたあと、代休が明けた８日から２年生と３年生に感染が相次ぎ、１０日から学年閉鎖になっていました。 その後、１３日になって１年生でも感染が広がったため、１３日と１４日は学校閉鎖になりました。 １年生は学校閉鎖が終わったあとも１７日まで学年閉鎖を続けるということです。 埼玉県では加須市の県立高校でも文化祭が開かれた
トリドールホールディングス（ＨＤ）が運営する讃岐うどん専門店「丸亀製麺」で、１６日から販売が始まった新商品「丸亀シェイクうどん」の容器の中にカエルが混入していたとして、丸亀製麺は２３日、「多大なるご心配とご迷惑をお掛けしたことを深くお詫び申し上げます」と同社の公式サイトで謝罪した。生野菜（サラダミックス）を使用する一部商品について、２３～２５日は販売を休止する。 同社によると、カエルが混入したのは、丸亀製麺諫早店（長崎県諫早市）で２１日に販売されたシェイクうどんの「ピリ辛担々サラダうどん」。このうどんを食べたとみられる利用客が、カエルが混入した画像をツイッターに投稿し、会員制交流サイト（ＳＮＳ）で拡散していた。 丸亀製麺が販売している「丸亀シェイクうどん」の「ピリ辛担々サラダうどん」（同社提供）カエルの混入について同社は「原材料（野菜加工工場）由来の混入と判断した」と説明。管轄の保健所に指
WHO＝世界保健機関のテドロス事務局長は、5日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて出している「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」の宣言を終了すると発表しました。 これは、5日の会見でWHOのテドロス事務局長が明らかにしました。 WHOは新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、2020年1月、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言し、これを受けて各国は感染対策やワクチン接種などの対応を強化してきました。 WHOは、4日、専門家による委員会を開き、この宣言を解除できるか検討しました。 テドロス事務局長は死亡率が低下し、医療システムへの負担が減少するなど、多くの国で生活が通常に戻っていると指摘した上で委員会はこうした現状を踏まえて宣言の終了を勧告したということです。 これを受けて、テドロス事務局長は会見で「勧告を受け入れ、緊急事態の終了を宣言する」と述べました。 一方で、「これは
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