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全国で喫茶店が減り続けている。国の統計では、平成８（１９９６）年に約１０万２千店あったが、平成２６（２０１４）年には、ほぼ３割減の７万店以下になった。都道府県別では大阪がトップを続けるが、この間、４割以上減少。一方、大阪、２位の愛知、３位の東京とも個人経営の店が半数近くに減る一方、法人・団体経営の店舗の従業員数は増えており、大規模なチェーン店が広がっているとみられる。ただ喫茶店の主力商品であるコーヒーの需要は近年増えているが、店よりも家庭での消費が圧倒的に多くなっているという。喫茶店やコーヒー業界に何が起きているのだろうか。（張英壽） 個人経営が大苦戦、チェーン店は大規模化 国の統計である「事業所・企業統計調査」（平成８、１１、１３、１６、１８各年）と「経済センサス」（平成２１、２４、２６年）によると、全国の喫茶店（民営）は平成８年の１０万１９３７店から年々減り続け、１３年に９万店、２１年
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