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こんにちは。 スクショです。該当ポストは先日消滅しました。先日こんな投稿がバズったので、調子に乗って卒論を公開いたします。 皆さんに読んでいただけたら幸いです。 【注意事項など】 ※この文章の著作権は当アカウントに帰属致します。 ※一部の誤字脱字などは直しておりますが、当時書いた雰囲気を崩したくないため、基本的に原文ママでお出しします。拙いですが楽しんでいただけると嬉しいです。 ※都合につき一部の項目を有料ページに移動させております。おまけとして編集後記も添えてあります。ご興味があれば読んでいただけると幸いです。(移動した本文はおおよそ1000字程度です。おそらく読まなくても大丈夫です。) それでは、本文です。 はじめに この論文では、日本で起きた「闇の組織VS自分たち」の対立を説き過激な行動や事件を起こした陰謀論団体を時代ごとに調べ、SNSの影響を浮き彫りにさせる。 研究動機 新型コロナ
最近、Twitterやブルースカイみたいなタイムライン形式のSNSを見ていて、モヤモヤすることがある。あの形式、流れる情報は膨大だけど、一つの話題をじっくり深掘りするには向いていない。議論の途中で別の話題が流れてきて、元の話がどんどん埋もれていく。結果として、表層的な反応やバズに飲み込まれて、「本当に大事なこと」が曖昧になりがちだ。 それでも、タイムラインの片隅で見かける深い議論やリポスト形式のやり取りを見ると、「こういう内容こそ、きちんと整理された場で議論すればもっと良くなるのに」と感じることが多い。たとえば、昔の掲示板/Slack/Teamsのようにトピックごとに整理された場があれば、もっと建設的な議論が可能になるんじゃないかと思う。議論したい欲求は皆にあるのに、なぜかタイムライン形式のSNSばかりが選ばれてしまう。この矛盾をどうにか解消できないものか。 匿名性の高いサービスである増田
交流サイト（SNS）の浸透を背景に、戦争は、人々の考え方の主体となる「脳」を巡る争い「認知戦」に発展しつつある。「人の脳が戦場になる」とは、どういうことなのか。ロシア・旧ソ連諸国を専門とする軍事研究家で、安全保障問題に詳しい小泉悠・東京大学先端科学技術研究センター准教授（42）に聞いた。（聞き手・滝沢学） 認知戦 人の脳など「認知領域」を標的にした戦い。世論の誘導や敵対勢力の撹乱を狙う「情報戦」の一つ。マスメディアを通じたプロパガンダ（宣伝）の流布だけでなく、SNSなどで刺激的な情報発信を繰り返し、人の頭の中に直接働きかけて考え方を先鋭化させ、対立をあおって社会を弱体化させる。陸海空や宇宙、サイバー空間と並ぶ6番目の戦闘領域として「認知領域」が捉えられ、各国で研究が進む。日本では2022年の防衛白書で初めて「認知戦」の用語が登場した。
昨朝（2018/06/18），大阪で震度6弱の地震があり，朝からテレビやSNSで様々な情報が流れていました。それに伴って各地の災害状況，インフラの状況，驚いたことなど様々な情報が拡散（リツイート）されています。情報の拡散の背景には「自分にもできることは」と考えて，とにかく役に立つ情報を流して（広げて）いこうという気持ちがあるんだろうと思います。たしかにこういうとき，当然のことながらいろいろな人がいろいろな仕事をして復旧や救援などにあたっていますし，私でもこういうときにどうしたらいいか考えることはあります。ですが，とりあえずの結論として，当事者性の低い場合が多いであろう学生には「SNSでは何もするな」と伝えました。以下その理由です。 ちなみに私は大学教員なので直接（口頭で）伝えたのは学生ですが，もっと対象を広げてもほぼ同じことだと思います。 理由1：いつも正しい情報を適切なタイミングで流せる
TwitterのようなSNSは、個人的な文章のやり取りの他に「いいね」や「共有」で投稿に対してリアクションを示すことができます。このようなリアクションはユーザーにとって「報酬」と捉えられ、一部のユーザーは「報酬」欲しさに投稿がより激化する可能性があることが、研究により示されました。 How social learning amplifies moral outrage expression in online socialnetworks | Science Advances https://advances.sciencemag.org/content/7/33/eabe5641 'Likes' and 'shares' teach people to express more outrage online https://phys.org/news/2021-08-people-ou
2021年５月14日（金）の読売新聞の朝刊に掲載された「動揺する民主主義 番外編 『奔流デジタル』識者に聞く」のひとつ、社会学教授クリス・ベイル氏による「分断解消 SNSで困難に」が面白かった。SNSを巡っては、自分と似た意見にさらされることで特定の信念を増幅させる「エコーチェンバー」が、二極化を悪化させたと非難されてきたが、研究で興味深い結果が得られた。 ツイッターで民主・共和両党の支持者を、対立する政党を支持する人々やメディアの投稿にさらし、エコーチェンバーを取り除いてみたが、イデオロギーの対立や意見の二極化は解消しなかった。 逆に、自分と反対の極端で攻撃的な主張に繰り返し触れることで、それらを有害と感じ、自らのアイデンティティーを守るために既存の見解が増幅、硬化した。 共感よりも反発の力の方が強い。（略）SNS上では、中道寄りの穏健派は沈黙する。対立する人々に加え、自分の側にいる
毎日新聞 @mainichiSNSで飛び交う誹謗中傷の抑止を目指す一般社団法人「この指とめよう」が発足しました。アドバイザーには、ジャーナリストの津田大介さんやブロガーで作家のはあちゅうさんらが参加します。mainichi.jp/articles/20210… 2021-05-25 15:12:20 リンク プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1｜PR TIMESSNS誹謗中傷に対して、啓発広告をリアルタイム配信。一般社団法人「この指とめよう」2021年5月25日設立。2025年までに被害半減へ。 一般社団法人 この指とめようのプレスリリース（2021年5月25日 11時00分）SNS誹謗中傷に対して、啓発広告をリアルタイム配信。一般社団法人[この指とめよう]2021年5月25日設立。2025年までに被害半減へ。 17 users 一般社団法人この指とめよう @yubito
１．時短営業に踏み切ってフランチャイズ契約を解除された事件 以前、時短営業に踏み切ったコンビニオーナーがフランチャイズ契約を解除されて、マスコミ等で話題になりました。 ２４時間営業を求めることと優越的地位の濫用（独占禁止法２条９項５号、１９条）などの独占禁止法上の諸規制との関係性がどのように理解されるのかが気になっていたところ、近時公刊された判例集に、仮処分事件の裁判例が掲載されていました。大阪地決例２．９．２３労働経済判例速報２４４０－３ セブン－イレブン・ジャパン（仮処分事件）です。 しかし、裁判例に目を通すと、やや拍子抜けしました。独占禁止法上の論点が殆ど判断されていなかったからです。これはセブンーイレブン・ジャパン側が、時短営業とは関係のない解除事由を持ち出して裁判を組み立てたからです。 ２．セブン－イレブン・ジャパン（仮処分）事件本件では二つの仮処分事件（第１事件、第２事件）が
このところ、FacebookやTwitterなどの巨大ソーシャルメディアから、ユーザーが離れる動きが加速している。 ユーザーは、これらの企業による執拗なプライバシー侵害、監視資本主義、政治的偏向、ターゲティング、ニュースフィードの操作に嫌気がさしているようだ。 そして、ほかのソーシャルメディアプラットフォームが、こうした大規模なユーザー離れの恩恵を受けている。ロサンゼルスを拠点とするソーシャルメディアネットワークの「MeWe」は、広告がない、未来のソーシャルネットワークと宣伝されており、米国時間1月15日の時点で、米国の「Google Play」ストアで最もダウンロードされているソーシャルアプリだ。同ストアの全アプリのダウンロードランキングでも3位に入っている。
Report reveals thatOpenAI's GPT-5.2 model cites GrokipediaAreport from the Guardian showed GPT-5.2 citing Grokipedia for very specific and controversialtopics.Google saysit's working to fix Gmail issue that's led to flooded inboxes and increased spam warningsGmail users havereported problems with their automatic filters that typically separate promotionalemails from the main inbox. US Congr
民放の番組に出演し、3日前に死亡したプロレスラーの女性を非難する投稿がＳＮＳ上でされていたことを受けて、ＳＮＳの事業者でつくる団体が緊急声明を発表しました。嫌がらせや名誉毀損などの禁止事項の啓発を実施し、違反があった場合のサービスの利用停止などを徹底するとしています。 声明では、表現の自由や通信の秘密を最大限尊重しつつ、ＳＮＳを通じたひぼう中傷などを防ぐさらなる対策を検討するため、特別委員会を設置するとしています。 そのうえで、他人への嫌がらせや個人に対する名誉毀損といった禁止事項を利用規約などに記載するだけでなく、啓発活動を実施していくとしています。 また、違反行為を把握した場合、サービスの利用停止など適切な措置を徹底するほか、被害者への必要な支援も検討していくということです。 さらに「プロバイダ責任制限法」に基づいて被害を受けた人から投稿した人物の情報開示を求められた場合、各事業者は法
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