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MOSHでソフトウェアエンジニアをしている masuyama です。 この記事はMOSHアドベントカレンダー13日目の記事です。本日はネタ枠なので、気楽に読んでください。 前置き 今年はドラクエ1, 2がリメイクされました。中学生のころ、ドラクエ1を友達の家で、ドラクエ2を駄菓子屋据え置きのファミコン[1]でプレイしたのを思い出します[2]。ドラクエ1の発売年は1986年で、もう39年前になります。当時のROMの容量は512kbit[3]ということですが、今このサイズでプログラムを組めと言われたら頭を抱えるしかありません。 ソフトウェアを取り巻く環境はそのころとは格段に変わり、今もAIなどによって変わり続けています。昨年は身体的なところを取り上げてきましたが、今年はややメンタル寄りの変化とその付き合い方をピックアップしていきたいと思います。 ※内容はあくまでも個人の感想です。 ちなみに去
米OpenAIは12月11日（現地時間）、専門的な知的労働と長時間稼働するエージェント向けの最新フロンティアモデル「GPT-5.2」を発表した。ChatGPTでは「Instant」「Thinking」「Pro」の3種として、同日から有料プラン（Plus、Pro、Go、Business、Enterprise）向けに順次ロールアウトを開始し、APIでは「gpt-5.2」「gpt-5.2-chat-latest」「gpt-5.2-pro」として既に利用可能になっている。 このリリースは、米Googleの最新モデル「Gemini 3」に対する競争が激化する中で、サム・アルトマンCEDOが社内で「コードレッド（緊急事態）」を宣言した直後に公表された。 従来のGPT-5.1はChatGPTの有料ユーザー向けに3カ月間レガシーモデルとして併存させ、その後提供を終了する計画だ。一方APIでは、GPT-5.
［インタビュー］Xbox 360発売から20年。専門誌の編集長だった松井ムネタツ氏が語るその魅力，伸び悩む国内販売に感じた歯がゆさ，そして終焉 編集部：荒井陽介 ライター：大陸新秩序 カメラマン：畑沢亮太Microsoftのコンシューマゲーム機，Xbox 360が，2025年12月10日に国内発売から20周年を迎えた。同世代と見なされるPlayStation 3やWiiの発売から約1年先駆けての登場となったXbox 360は，世界初のフルHD解像度対応など，画期的な機能を搭載しており，最終的な全世界での販売台数は8500万を超えるなど，ライバルたちと遜色のない数字を残した。 だがその一方で，日本では一部の熱心なファンに支えられつつも，今一つ盛り上がりきれなかった印象が強い。 4Gamerではこの20周年を機に，かつて「ファミ通Xbox360」（現在は休刊）の編集長を務め，現在はゲーム関連
「劇場」、依然として映画を見るプラットフォームとして残るのかCJ、昨年パク·チャヌク監督「仕方ない」ただ一本投資および興行失敗、製作本数も減り三重苦「映画はスペクタクル」ファンタジーを取り除きクオリティを高めなければならない 皆が異口同音に叫ぶ。 「韓国映画産業は死んだ」と。 ピンと来ないだろうが、業界の声を聞いてみると、実際の状況だ。 K-コンテンツの先鋒だった韓国映画が再び立ち上がることを願う気持ちでこの文を書いてみる。 パンデミック、映画館価格の値上げ···そして創意的なコンテンツの不在 「映画市場の停滞の中でも韓国映画は善戦した。 （中略）2024年の韓国商業映画の平均推定収益率は、2023年の収益率に比べてかなり改善された。 ハリウッドストライキなどの影響で2024年外国映画興行が振るわない間、韓国映画はパンデミック以前に比べれば十分に回復できなかったが、有意義な水準の売上額増加
メタはメタバース事業部の予算を大幅に削減すると報じられている/Joan Cros/NurPhoto/Getty Images ニューヨーク（CNN） 4日の米株式市場でメタ（旧フェイスブック）の株価が一時7％上昇した。マーク・ザッカーバーグ最高経営責任者（CEO）がメタバース事業部の予算を最大30％削減するというブルームバーグ通信の報道を好感した。メタの広報は、メタバース事業部からAI（人工知能）メガネ・ウェアラブル事業へと「投資の一部をシフトする」としている。 メタの終値は前日比3.4％上昇した。 ウォール街が熱狂した理由は分かりやすい。同社が4年間にわたって巨額を浪費してきたメタバース（ザッカーバーグ氏はこれを信奉するあまり、社名をメタに変更した）は、ほぼ終わった。 ザッカーバーグ氏はかつて、メタバースこそ「モバイルインターネットの後継」になると大々的に宣言。同社の仮想現実空間「ホライ
Netflixが、ワーナー・ブラザース・ディスカバリー社のスタジオ＆ストリーミング部門の買収に向けて独占的な交渉に入ったことがわかった。米The HollywoodReporterなどが報じている。 ワーナー・ブラザース・ディスカバリーの買収をめぐる各社の入札合戦は過去数週間にわたって行われており、Netflixのほか、パラマウント・スカイダンスや、ユニバーサル・ピクチャーズを擁するコムキャストが参加していた。パラマウントはワーナー全社の買収を、Netflixとコムキャストはスタジオ＆ストリーミング部門のみの買収を計画していたとされる。 報道によると、Netflixは1株あたり28ドルを提示してこの入札合戦に勝利したとのこと。これを受けて、ワーナーとNetflixは契約締結に向けての正式な協議に入る。もっとも、両社が最終的に合意に至るかどうかはまだわからず、仮に合意したとしても米国の規制
米半導体大手マイクロン・テクノロジーは日本時間12月4日、同社の消費者向けメモリおよびストレージ製品ブランドである「Crucial（クルーシャル）」の事業から撤退する方針を明らかにした。 この決定の最大の要因は、昨今の急速なAI普及に伴い、データセンター向けのメモリやストレージ需要が爆発的に拡大していることにある。同社は限られた生産能力と経営資源を、より需要が急増し成長著しい企業向け分野へ集中させるため、一般市場からの撤退という大きな決断を下した。 （画像はAmazonの商品ページより）今回の決定に伴い、日本を含む世界各国の小売店やオンラインストア、家電量販店などを通じて行われてきた一般消費者向け製品の販売は順次終了する。同社の発表によると、市場への製品出荷は2026年2月まで継続される予定だ。 撤退完了後もパートナー企業との連携は維持され、これまでに販売された製品や今後出荷される製品に対
米OpenAIのサム・アルトマン最高経営責任者（CEO）は「コードレッド（非常事態）」を宣言し、ChatGPTの改良を優先するため社内のリソースを集中的に振り向けるよう指示したことが、事情に詳しい関係者の話で分かった。これにより、他の取り組みの進捗（しんちょく）が遅れる見通しだという。 非公開情報だとして匿名を条件に話した関係者の1人によると、アルトマン氏は1日、ChatGPTの改良に向けて「総動員」で取り組むよう求める社内メモを送った。 これに先立ち、テクノロジーニュースサイトのジ・インフォメーションが社内メモを基に報じたところによると、同氏は自律型AIエージェントや広告など他のプロジェクトの進行を遅らせる方針を示した。優先して改良すべき点やその理由について詳細は明かされていないが、アルトマン氏は最近、AI開発レースにおけるグーグルの猛追がOpenAIに一時的な経済的逆風をもたらす恐れが
スーパー戦隊シリーズの放送が、現在の「ナンバーワン戦隊ゴジュウジャー」をもって終了することになった。シリーズを制作する東映で長く特撮に携わり、キャラクタービジネスの責任者でもある白倉伸一郎・上席執行…
アップルは12月にリリース予定のiOS 26.2から、日本国内でサードパーティ製アプリストアの利用を可能にするという。米メディアMacRumorsが11月5日に報じた。 同紙によると、アップルが11月5日に開発者向けにリリースしたiOS 26.2の最初のベータ版において、日本のユーザーがApp Store以外のアプリマーケットプレイスをインストールできるようになっているという。 取り上げられている開発者のCizzuk氏がXに投稿した内容によると、iOS 26.2 Beta 1で代替アプリストアが日本でも利用可能になり、AltStore PALとかEpic Games Storeが使えるとのこと。 iOS 26.2 Beta 1で代替アプリストアが日本でも利用可能になってる！！！！！！ AltStore PALとかEpic Games Store使える！ pic.twitter.com/29
スマートフォンなどのデジタル機器が急速に普及する中、定額料金を払うと一定期間サービスなどが受けられる契約方式「サブスクリプション（サブスク）」が広がっている。便利なことも多いサブスクだが、高齢者にとってはなじみの少ない方式だけに戸惑う人が少なくない。トラブルを減らすには、事業者と利用者双方の歩み寄りが必要だ。 スマホは慣れたけれどサブスクは敬遠東京都板橋区に住む70代の女性は、令和2年ごろからスマートフォンを使い始めた。「何でも簡単にアクセスできて便利」と、日常生活で不自由なく利用していた。 昨年7月ごろ、月額数千円のサブスクの配信サービスを自ら契約した。「数千円で多くの映画やドラマを見ることができるので、お得だと思った」。このとき女性は1回払えばずっと見られる契約だと考えていた。 5カ月ほどして子供が口座を確認したところ、引き落としが毎月続いていることが判明。女性は初めて、このサービスが
[ワシントン ６日 ロイター] - ４日に発表された民間データによると、米国では１０月に政府機関や小売業の雇用が減少する一方、コスト削減や人工知能の導入によりレイオフが急増したことが明らかになった。 政府閉鎖は２カ月目に入り、市場が注目する９月雇用統計の発表が遅れている。６日の予定だった１０月の雇用統計も発表されない見込みで、いずれ政府が再開したときに発表されるかどうかも疑問視されている。
高市早苗首相の台湾有事を巡る国会答弁を巡り、中国外務省が日本への渡航自粛を呼びかけたことの波紋が広がっている。東海地方のホテルでも、中国人客の団体で予約キャンセルがあり、自治体間の交流が延期されるなど影響が出ている。 4月から本格的に団体客の受け入れを始めた三重県松阪市のホテルでは20日以降の予約キャンセルで、約100人分のキャンセル料を得られていない。多い月は約3000人の中国人客を受け入れていたが、12月以降の予約は見込めない状況という。支配人は「中国からの予約がゼロになるとかなり苦しく、先行きが不安だ」と話す。 中部空港がある愛知県常滑市内のホテルでも、ツアー会社のキャンセルが相次ぐ。17日から仮予約を含めて数十件、2000人分以上になる。団体のインバウンド（訪日客）は中国が大半を占めるため影響は大きい。ただ、ツアー会社にとっても痛手のため、ツアーを復活させようとする動きもあるという
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