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1980年代の初め頃、一般的な日本の家庭ではテレビで音楽番組を見るのが当たり前でした。たとえば『ザ・ベストテン』『ザ・トップテン』『夜のヒットスタジオ』など、最新のヒット曲がかかるのを楽しみに見ていた記憶が蘇ります。そんな音楽番組で81年に、何度もオンエアされていた一つの楽曲がありました。あの頃、お茶の間には「♪くもりガラスの向こうは〜」という低音が響いていたのを覚えているでしょうか。俳優としても活躍している寺尾聰の大ヒット曲『ルビーの指環』（作詞：松本隆、作曲：寺尾聰）です。 この曲のアレンジ（編曲）を担当していたのが、アレンジャーの井上鑑（あきら）さん。井上さんは当時、100万枚を超える大ヒットアルバムとして知られる、今でも色褪せぬ名盤、大滝詠一『ロング・バケイション』（1981）のアレンジも手がけていました。 この2人のアーティストの大ヒットによって一躍その名が知られるようになった井
先の兵庫県知事選で、斎藤陣営のインターネット選挙戦略を取り仕切った株式会社merchu代表取締役の折田 楓氏が大炎上している。折田氏は自らの大戦果を自慢したかっただけのようだが、はからずも公職選挙法違反を“自白”することになってしまった。 斎藤元彦フィーバーの“仕掛け人”は広告会社の美人社長!? 瀕死の斎藤元彦氏にネットをフル活用した「兵庫県知事選挙に向けた広報戦略」を提案し、実際に能書き通りの成果を出してみせた敏腕PRコンサルタント。それが、株式会社merchu代表取締役の折田 楓氏だ。 間もなく33歳の誕生日を迎える彼女は今、「ナチス・ドイツの宣伝大臣、ヨーゼフ・ゲッベルスの再来か」とSNSで注目を集めている。 斎藤氏再選の原動力となったSNS対策チームは、「同級生ら400人規模のスタッフ（日経ビジネス）」「全国のデジタルボランティア400人（FNNプライムオンライン）」とされる。この
毀誉褒貶が相半ばする竹中平蔵総務相。そんな竹中氏の「最低賃金の目安」についての論評が話題となっています。今回のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』では元国税調査官で作家の大村さんが、件の竹中氏の論評を取り上げ「経済の事を何も知らない」と厳しく批判するとともに、そう判断する理由を解説。各種データを示しつつ分析・詳説しています。 ※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです／原題：竹中平蔵氏の経済理論はまったく的外れ 的外れにもほどがある。日本の生産性を下げた竹中平蔵という「戦犯」 去る7月24日、厚生労働大臣の諮問機関である中央最低賃金審議会は、最低賃金の目安を50円引き上げ、全国平均で時給1,054円になりました。 この引き上げ幅は過去最大です。 それを受けて、かの竹中平蔵氏がこういう論評を発していました。 「日本人は労働生産性が低いのだから、最低賃金を上げる
かつてドイツはヨーロッパの中ではもっとも合理的で質実剛健な性格で経済をリードする国であったが、今のドイツは経済紙に「欧州の病人に逆戻り？」と危惧されるほどおかしな国になりつつある。 とくにエネルギー問題では、原発全廃に突き進んだことで電気代の高騰や産業の空洞化を招くようになって、これがドイツ経済の凋落の大きな要因となりつつある。 エネルギー危機に関して言えば、2021年のロシアのウクライナ侵攻がきっかけでエネルギー・資源が高騰するという出来事があったのだが、この事件でまともにワリを食らったのがドイツだった。ドイツはエネルギーをロシアに依存していたからでもある。ドイツのどこか危ういエネルギー政策が、ロシアのウクライナ侵攻で一気に露呈した形となったのだが、昨今のドイツのエネルギー危機を招く下地を生み出したのは、いったい何だったのだろうか。 実はドイツの凋落はメルケル時代からすでに起きていたと
大量のパチンコホールに囲まれていて、逃れられない パチンコ依存はまぎれもなく病気である。パチンコが、アルコールやドラッグと同じような常習性を生み出し、中にはそれを止められずに人生そのものが破壊されてしまう人たちも存在する。 こうした人たちを詳細に描写したのが拙著『どん底に堕ちた養分たち』（刊：集広舎）である。ホームレスの少なからずはパチンコ依存であるというのは、こうした人々を支援する社会的企業を運営しているビッグイシューでも、『ホームレス状態とギャンブル障害』という冊子の中で指摘している。 パチンコは巨大産業であり、パチンコに関わる企業は巨大企業である。ユーザー数も多く、社会に定着してしまっている。そして、パチンコ企業は大量の宣伝費をかけて今も新規のユーザーを取り込み続けている。 だから、パチンコによる依存や生活破綻が底辺で大きな問題になっても、もはや誰もパチンコ業界を批判することはでき
多くの国民がその対応の遅れを強く感じている菅政権の新型コロナ対策ですが、「地域の独走」は決して許されないようです。今回のメルマガ『国家権力＆メディア一刀両断』では元全国紙社会部記者の新 恭さんが、最大80万人を対象とする一斉PCR検査の実施を発表した広島県に対して、菅政権が科した陰険きわまる仕打ちを強く批判。さらに、現在の厚労省のPCR検査方針が改まらければ緊急事態宣言を繰り返す羽目になるとの見方を示しています。 【関連】危険性も隠蔽か？菅政権下でコロナワクチン接種という大きな不安 広島県へ菅政権のつれない態度。80万人PCR検査への嫌がらせか 「感染源」をなくし、「感染経路」を断ち、「抵抗力」をアップする。感染症の拡大を防ぐための鉄則である。この国の新型コロナウイルス対策はそれをどこまで実行しているのだろうか。 感染経路の遮断。緊急事態宣言を出すなどして移動の自粛を呼びかけている。 ヒト
BS朝日「日曜スクープ」で3月1日に放送された、「東京オリンピックの契約条件」がネット上で話題になっている。明らかになったのは、中止検討の通告から60日以内に感染を封じ込めなければ中止になる、などの条件である。最悪の場合「契約解除」となり、その場合は「補償・損害賠償の権利を破棄」することになるなど、驚きの内容が並んでいる。 【速報】#東京オリンピック中止 契約条件をスクープ、「IOCが単独の裁量で大会を中止できる」「2020年中に開催されない場合、契約解除」「3月下旬にIOCが中止検討を通告した場合、60日以内に感染を封じ込めないと中止」「契約解除の場合、日本側が補償・損害賠償の権利を放棄」#BS朝日 #日曜スクープ pic.twitter.com/6tQSKPOJY3 — 箱コネマン (@HAKOCONNEMAN) March 1, 2020 明らかになった東京五輪の契約条件 明らかにな
※有料メルマガ『鈴木傾城の「ダークネス」メルマガ編』好評配信中！ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：鈴木傾城（すずき けいせい） 作家、アルファブロガー。政治・経済分野に精通し、様々な事件や事象を取りあげるブログ「ダークネス」、アジアの闇をテーマにしたブログ「ブラックアジア」を運営している。 米国の二の舞？「最低賃金引き上げで貧困問題は解消する」は幻想 アンダークラスはさらに貧困化する？ 日本では2019年10月から最低賃金が引き上げられた。これを歓迎するアンダークラス（貧困層）は多い。しかし、単純に最低賃金が引き上げられたからと言って、アンダークラスがみんな救済されるわけではない。 場合によっては、最低賃金を引き上げたことで、アンダークラスはより貧困化する可能性もあり得る。 最低賃金を引き上げると、企業は人件費というコ
札幌市で開かれることになった東京オリンピックのマラソン競技について、コースに決まった北海道大学構内の道路2キロの補修工事を行なうと明らかにしたと北海道新聞などが報じた。工事費は同大が負担する方向で調整しているという。これについて日本のネット上では「なぜ五輪のために北大がお金を出すのか」「北大が払うのは違う気がする」「東京が払え」などと批判の声があがっている。 北大構内の五輪マラソンコース、補修は札幌市 費用は大学負担https://t.co/IZHeICYiy6 —北海道新聞 (@doshinweb) January 15, 2020 詳しいマラソンコース マラソンのコースは、大通公園発着。北海道マラソンのコースをもとに、1周目を約20キロ、2、3周目は約10キロコースを走るものになっている。今回補修工事を行なう北大の敷地内は、北海道マラソンでは1度通過するのみだが、東京オリンピックでは
先日掲載の「恐ろしい自爆営業。元国税が明かす、かんぽより酷い税務署の実態」では、税務署員に課せられている「信じ難いノルマ」の実態を暴露した、元国税調査官で作家の大村大次郎さん。今回大村さんはメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』で、何も知らない納税者を平気で騙す税務署の「卑劣」な手口を白日の下に晒しています。 ※本記事は有料メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』2019年12月16日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：大村大次郎（おおむら・おおじろう）大阪府出身。10年間の国税局勤務の後、経理事務所などを経て経営コンサルタント、フリーライターに。主な著書に「あらゆる領収書は経費で落とせる」（中央公論新社）「悪の会計学」（双葉社）がある。 税務署は平気で納税者を騙す 前回の「恐ろしい自爆営業。元
韓国内外の研究機関が、これまで「22世紀に地球上から真っ先に消える国は韓国」と指摘している。現実に出生率は急激な「右肩下がり」状況に落ち込んでいる。（『勝又壽良の経済時評』勝又壽良） ※本記事は有料メルマガ『勝又壽良の経済時評』2019年12月2日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にご購読をどうぞ。当月配信済みのバックナンバーもすぐ読めます。 文政権の間は出生率が激減？ ただし公務員家庭だけは2倍の新生児出生率低下は誰にとっても「自分の問題」韓国では、合計特殊出生率（生涯に一人の女性が生む子どもの数）の急低下が止まらない深刻な事態だ。文政権が登場して以来、加速的な低下が続いている。出生率の急低下は、決して他人事ではない。現役世代にとって、将来の年金を払ってくれる人たちの減少を意味するからだ。自らの「年金危機」を確実にする恐ろしい現象と認識すべきであろう。 こういう説明
高知県南国市で8月22日、友達と遊びに出かけたまま自宅に戻らなかった小学校2年生の男児が、近所の川から遺体となって発見されました。しかし、この件に関わる人々の証言内容が次々と変わり、新たな「疑惑」まで浮上しています。そして、とても十分な捜査が行われたとは言えない状況の中、警察はこの件を「事故」として処理しようとしているというのです。果たして、真実はどこにあるのでしょうか。男児の遺族の要請を受けて現地に入った現役探偵の阿部泰尚（あべ・ひろたか）さんは、自身のメルマガ『伝説の探偵』で、今回の調査によって掴んだ数々の「事実」を報告しています。 【続報あり】高知小2水難事故に「事件性」示す新事実。捜査を妨害する者の正体とは メルマガのご登録により阿部さんの活動を支援することができます 高知県南国市小2水難事件、調査ファイル～その1 2019年8月22日、高知県南国市の小学2年生、岡林優空（ひなた）
鳴り物入りで導入されるもすぐに大規模な不正アクセスが発生、セブンイレブンという企業自体のITリテラシーを疑われる事態にまで発展してしまった、セブンペイ問題。なぜこんなことになってしまったのでしょうか。世界的エンジニアでアメリカ在住の中島聡さんは今回、自身のメルマガ『週刊 Life is beautiful』で、いびつで時代遅れな開発体制を持つ日本ITゼネコンと、そんな組織にセブンイレブンが開発を委託したところに根本の原因があると指摘しています。 ※本記事は有料メルマガ『週刊 Life is beautiful』2019年7月16日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：中島聡（なかじま・さとし） ブロガー／起業家／ソフトウェア・エンジニア、工学修士（早稲田大学）／MBA（ワシントン大学）。NTT通信研究所／マイクロソフト日本法人／
NHKが東京・葛飾区にあるビジネスホテル「新小岩パークホテル」に対して受信料をめぐって訴えを起こした「受信料裁判」の判決が21日午後1時10分、東京地裁であり、NHKの請求を棄却するという判決が下され、NHK側が敗訴した。先の統一地方選で躍進した、政治団体「NHKから国民を守る党」の代表、立花孝志氏が自身のTwitterへの投稿で明らかにした。NHK受信料裁判判決速報 主文 原告(NHK)の請求を棄却する。 訴訟費用は原告の負担とする。 また、NHKがホテル相手の受信料裁判で敗訴しました。 — 堺市長選挙に挑戦します政治家 立花孝志 ＮＨＫから国民を守る党【代表】 (@tachibanat) 2019年5月21日NHKがまた敗訴しましたね。ほとんどマスコミは取り上げないので不思議なのですがｗ 要するに放送法もおかしい所だらけですし、NHK自体も変な組織だということなのでしょう。#受信料
昨年末に発生した韓国海軍駆逐艦による海上自衛隊哨戒機への火器管制レーダー照射事件について、韓国海軍参謀総長が問題を起こした駆逐艦の所属部隊を訪れ訓示を行なったと伝えられました。この内容について、メルマガ『NEWSを疑え！』の著者で軍事アナリストの小川和久さんは、韓国の「全面降伏」と分析し、この問題については、日本への謝罪なしでも「事実確認」で収めるべきとしています。 レーダー照射、韓国は沈静化を急ぐ韓国の駆逐艦が海上自衛隊のP-1哨戒機に対して火器管制レーダーを照射した事件で、韓国側では表面的な強気の姿勢とは裏腹に、事態の沈静化を目指す動きが出ています。 「自衛隊機へのレーダー照射問題で、韓国海軍の幹部が駆逐艦の所属部隊を訪れて『いかなる状況にも国際法にのっとり、対応を』と訓示しました。 沈勝燮（シム・スンソプ）韓国海軍参謀総長は7日、韓国の駆逐艦『広開土大王（クァンゲト・デワン）』が所
昨年末に世間を賑わせた「PayPay祭」は、日本のキャッシュレス化促進に貢献するのだろうか。私は5つの理由から、先般のキャンペーンは失敗だったと見ている。（『達人岩田昭男のクレジットカード駆け込み道場』岩田昭男） ※有料メルマガ『達人岩田昭男のクレジットカード駆け込み道場』好評配信中！ご興味を持たれた方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：岩田昭男（いわたあきお） 消費生活評論家。1952年生まれ。早稲田大学卒業。月刊誌記者などを経て独立。クレジットカード研究歴30年。電子マネー、デビットカード、共通ポイントなどにも詳しい。著書に「Suica一人勝ちの秘密」「信用力格差社会」「O2Oの衝撃」など。 ポイント還元が始まるとどうなる？日本の脱・現金化は進むのか… わずか10日で終わった「PayPay祭」 昨年末、家電店で繰り広げられた「PayPa
アメリカのIT業界の場合、プログラマーはプロアスリート並みに丁重な扱いを受け、新しいものを生み出す環境が備わっているそうです。それに比べると、労働時間や環境も含め、あまりにもぞんざいな扱いを受けている日本のプログラマーたち。メルマガ『週刊 Life is beautiful』の著者で世界的プログラマーの中島聡さんは、「日本のITが弱い理由」について、このプログラマーの扱いの違いこそ日米の差に表れていると厳しい口調で指摘しています。 日本のITは何故弱いのか 知り合いから紹介されて、「あるソフトウェア工学者の失敗、日本のITは何故弱いか」という論文を読みました。京都大学の林普博士が書いた文章です。数学からITの世界に入り、関数型プログラムの自動生成の方法などを研究していた方ですが、最後には「日本のITが世界で通じない理由は、技術的・産業的なものではなく、社会的・文化的なものである」と結論づ
MicrosoftでWindows95の設計に携わって「右クリック」などを現在の形にし2000年に退社、以来ベンチャー企業を率いて活躍する世界的エンジニアの中島聡さん。中島さんは自身のメルマガ『週刊 Life is beautiful』で、退社のきっかけとなった名著『イノベーションのジレンマ』について触れつつ、Microsoft凋落のきっかけになったともいえるMicrosoft社内での「とある出来事」について明かしています。 ※本記事は有料メルマガ『週刊 Life is beautiful』2018年4月17日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：中島聡（なかじま・さとし） ブロガー／起業家／ソフトウェア・エンジニア、工学修士（早稲田大学）／MBA（ワシントン大学）。NTT通信研究所／マイクロソフト日本
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