サクサク読めて、
アプリ限定の機能も多数！
アプリで開く
クリスマスの深夜に恒例となっているフジテレビ系バラエティ特番『明石家サンタの史上最大のクリスマスプレゼントショー』が、今年は放送見送りとなることが25日、明らかになった。12月24日深夜は『さんまのお笑い向上委員会』のスペシャルが生放送される。 【写真】毎年恒例だったサンタ扮装の明石家さんまと八木亜希子 クリスマスにひとり寂しくしている視聴者が、明石家さんまふんする“明石家サンタ”からの生電話で「今年起きた不幸話」を披露して合格すれば、豪華プレゼントが当たる同番組。1990年にスタートしてから、別の時期に放送されることがあっても、休むことなく続いてきた。 しかし、プレゼントは番組スポンサーなどから提供されているもので、さんまは今年3月、いわゆる「フジテレビ問題」で同局からスポンサーが相次ぎ撤退する状況を受け、自身のラジオ番組『MBSヤングタウン土曜日』(MBSラジオ)で、『明石家サンタ』の
【9月20日 AFP】ドナルド・トランプ米大統領は19日、国内メディア報道が過度に否定的であり、それゆえに「違法」であると主張し、米ABCテレビがコメディアンのジミー・キンメル氏の番組を休止したことを受けての言論の自由をめぐる議論をあおった。 今年複数の主要メディアに訴訟を起こしているトランプ氏はホワイトハウスで記者団に対し、「素晴らしい話を悪く見せる。個人的には本当に違法だと思う」と述べた。トランプ氏は米国のテレビネットワークに批判の矛先を向け、「自分と政権に対する報道の97％が否定的だ」と繰り返した。 またトランプ氏は、連邦通信委員会（FCC）のブレンダン・カー委員長を「勇気ある偉大な愛国者」と称賛し、擁護。カー氏は、キンメル氏が保守活動家チャーリー・カーク氏の暗殺について発言したことを批判し、番組を放送する局に制裁の可能性を示唆すると、その数時間後にABCはキンメル氏の番組の無期限
■山口真一のメディア私評 7月に投開票が行われた参議院選挙を思い出してほしい。 公示直前まであまり語られていなかった「外国人政策」というテーマが、選挙期間中にX（旧ツイッター）のトレンドに現れた。気づ…
アメリカのAI新興企業の「アンソロピック」に著作物を不正に使われたとして作家らが訴えていた裁判で、会社側が、少なくとも日本円にして2200億円を支払って和解することで合意しました。アメリカのメディアは、AIをめぐるほかの訴訟にも影響を与える可能性があると指摘しています。 この裁判は、アメリカの作家らが、著作物をAIの学習のために不正に利用されたとしてアンソロピックを訴えていたもので、アメリカの複数のメディアは5日、会社側が少なくとも15億ドル、日本円で2200億円を支払う和解案に合意したと伝えました。 和解案が裁判所に認められれば、AI企業による著作権侵害の賠償額では、最大規模になるとしています。 アンソロピックは、2021年に設立されたAI開発の新興企業で、訴訟の長期化よりも、和解によって開発を優先させたい思惑があるものとみられます。AI開発をめぐっては、アメリカや日本のメディアが、記
読売新聞は、27日の朝刊1面で東京地検特捜部が日本維新の会の池下卓衆議院議員を秘書給与の不正受給の疑いで捜査していると報じましたが、実際には石井章議員が対象だったとして、池下議員に謝罪しました。28日の朝刊でおわびの記事を掲載するとしています。 読売新聞は、27日の朝刊1面で、日本維新の会の池下卓衆議院議員が秘書給与を不正受給していた疑いがあり東京地検特捜部が捜査していると報じました。 特捜部は日本維新の会の石井章参議院議員の関係先に捜索に入りましたが、池下議員は報道各社の取材に対し読売新聞の記事は事実無根だと強く否定していました。 これについて、読売新聞東京本社の幹部が、27日午後、大阪・高槻市の池下議員の事務所を訪れ、記事は誤りだったとして謝罪しました。NHKの取材に対し、読売新聞グループ本社広報部は「当社は近日中に東京地検の強制捜査などがあると考えて報じましたが、実際には石井章参議
US President Donald Trump at the White House in Washington, DC, on July 30. Photographer: Allison Robbert/Bloombergトランプ米大統領は24日、米放送局のＮＢＣとＡＢＣについて、「歴史上最悪かつ最も偏向した放送局」と非難し、両局のテレビ放送免許を連邦通信委員会（ＦＣＣ）が取り消すことを支持すると表明した。トランプ氏は、この２局は「私についての報道の97％が悪い話だ」と自身のＳＮＳ「トゥルース・ソーシャル」に投稿。「非常に高い人気を誇り、多くの人々によれば、大統領として最も素晴らしい８カ月間であるにもかかわらずだ」と主張した。 さらに「もしそうなら、彼らは民主党の一部門に過ぎず、多くの人々の見解では、ＦＣＣが免許を取り消すべきだ」とし、「私は完全にそれを支持する。なぜなら、彼ら
7月24日発売の「週刊新潮」が掲載したコラムで、「日本名を使うな」などと名指しで差別を受けたとして、作家の深沢潮（うしお）さんが4日、東京都内で記者会見を開いた。深沢さんは、発行元の新潮社に文書での…
「7月から全国各地で高齢者のバス料金が無料になる」などといった偽の情報がYouTubeの動画から広がり、一部の自治体で住民からの問い合わせが相次いでいます。事実とは異なる偽の情報だとして、複数の自治体が注意を呼びかけています。 「7月1日から全国ほとんどの地域で高齢者のバス料金が無料になる」とする偽の情報が、数日前からYouTubeで広がっています。 動画の中では、「政府と自治体が協力して、各地で高齢者のバス料金が無料になる」などとしていて、具体的な場所として東京都や大阪府、福岡県、それに名古屋市や仙台市など、13の自治体を挙げています。 また、事前に専用カードの申請が必要とか、毎月定額の交通費が現金で支給される、バス路線が少ない地域ではタクシー代が補助されるなどと、根拠が全くないのに、地域ごとに具体的な方法まで示しながら偽の情報を伝えています。NHKは、名前を挙げられていた自治体に取材
警視庁と東京地検による捜査が違法と認定された「大川原化工機」の冤罪（えんざい）事件について、朝日新聞はどう報じたのか。関係者にも話を聞き、一連の報道を検証した。
NPB＝日本野球機構が、プロ野球の日本シリーズの生中継が行われた時間帯に大リーグの放送を行ったフジテレビの取材パスを没収したことなどは独占禁止法違反のおそれがあるとして、公正取引委員会は再発防止を求める警告を出しました。一方、NPBは「法解釈上、明らかな誤りがあり重大な事実誤認だ」としています。 公正取引委員会によりますと、フジテレビが、去年10月26日に行われた日本シリーズ第1戦を別の民放が生中継で放送した時間帯に、大谷翔平選手が出場する大リーグのワールドシリーズのダイジェストの放送を行ったところ、NPBは翌月まで開催された日本シリーズなどの取材パスをフジテレビから没収しました。 また、フジテレビが第3戦を中継する予定でしたが、ほかの放送局に変更するように他局やスポンサーと調整していたということです。 公正取引委員会は、フジテレビへの「制裁」にあたり、NPBと競争関係にある大リーグ機構と
テレビの世界は、一見きらびやかだ。全国ネットで流れる笑顔や立ち居振る舞いは、日常を彩るひとコマとして私たちに届く。けれど、その裏で何が起きていたのか――本人が語らない限り、知るすべはない。元フジテレビアナウンサーの渡邊渚さんも、そんな「知りえなかった一人」だった。大学時代から注目され、期待を一身に背負いながら入社し、番組を次々と担当。だが、ある日を境に、画面から姿を消した。「もう戻れないかもしれない」と思った日々を経て、少しずつ言葉を取り戻しつつある。そんな彼女の“今の姿”を、プロインタビュアーの吉田豪氏が前編・後編にわたって引き出した。 目次 『みんかぶマガジン』ヤバいんですか？いまはあらゆることにチャレンジできる状態異色の趣味「ボトルシップ作り」「ここまで元気になった人は少ない」精神科医師の言葉「私だから死んでない」SNS中傷との向き合い方「女子アナ」という言葉に嫌悪感台場駅に“怪しい
Published 2025/05/03 06:25 (JST) Updated 2025/05/03 06:41 (JST) 【パリ共同】国際ジャーナリスト組織「国境なき記者団」（RSF、本部パリ）は2日、2025年の世界各国の報道自由度ランキングを発表した。対象180カ国・地域のうち、日本は66位で昨年から四つ順位を上げたが、先進7カ国（G7）で最下位だった。首位は9年連続でノルウェー。トランプ大統領が再選した米国は二つ順位を下げて57位で、G7で日本の次に低かった。ホワイトハウスからのAP通信記者の排除などを例に挙げ、報道の自由が後退していると批判した。ローカルニュースの著しい衰退も指摘した。 日本については、報道の自由と多様性が一般的に尊重されているものの、政府と企業が主要メディアの経営陣に圧力をかけることが常態化していると指摘。昨年と同様、記者クラブ制度がメディアの自己検閲や外
元タレント中居正広氏（52）とフジテレビ元女性アナウンサーAさんのトラブルから派生した一連の問題で、同局とフジテレビとフジ・メディア・ホールディングスが設置した、外部弁護士による第三者委員会が報告した調査結果に衝撃が走っている。 調査書では「中居氏と女性Aとの関係性、両者の権力格差、CX（フジテレビ）におけるタレントと社員との会食をめぐる業務実態などから、本事案はCXの『業務の延長線上』における性暴力であったと認められる」と認定。これによって、フジテレビへの世間の風向きはより厳しいものになっている。 今年1月、一連の問題を報じていた「週刊文春」が《フジテレビの幹部社員が関与した》と報じた記事内容の一部を訂正した際、同局は全否定。清水賢治社長は報道陣に「あらゆる選択肢を検討」と同誌への訴訟を匂わせ、さらに同局は当時放送の情報番組『めざまし8』などで反撃していたからだ。 「同番組の出演者だった
イスラエル軍の攻撃を受けるパレスチナ自治区ガザで、朝日新聞の通信員を務めてきたジャーナリストのムハンマド・マンスールさん（29）が24日、死亡した。ガザ当局が同日発表した。イスラム組織ハマスとイスラ…
Published 2025/03/16 07:34 (JST) Updated 2025/03/16 10:08 (JST) 【ワシントン共同】ロイター通信は15日、米政府系メディアのボイス・オブ・アメリカ（VOA）で複数の職員が有給休暇を命じられたと報じた。トランプ大統領は14日、VOAを傘下に持つ政府機関、米国グローバルメディア局（USAGM）の機能縮小を指示しており、影響した可能性がある。USAGMはロシアやウクライナなど東欧諸国向けの「ラジオ・フリー・ヨーロッパ」や、中国や北朝鮮を含むアジアに照準を合わせた「ラジオ自由アジア」への資金提供も停止した。 国際ジャーナリスト組織、国境なき記者団は「報道の自由を脅かし、情報の自由な流れを支えてきた米国の歴史を否定するものだ」と批判した。 VOAはナチス・ドイツのプロパガンダに対抗するため、1942年に放送を開始した。トランプ氏は昨年1
フジテレビの親会社、フジ・メディア・ホールディングスは、長年にわたってグループの経営を率いてきた日枝久取締役相談役が取締役の人事などについて助言や提言を行う「経営諮問委員会」の委員を27日付けで辞任したと発表しました。 フジ・メディア・ホールディングスの「経営諮問委員会」は、独立した社外取締役が委員の過半数を占め、取締役会の諮問に応じて取締役の人事などについて助言や提言を行う組織です。 これについてフジ・メディア・ホールディングスは、日枝取締役相談役が「経営諮問委員会」の委員を27日付けで辞任したと発表しました。 フジ・メディア・ホールディングスの金光修社長は27日夕方、記者団の取材に応じ、「1月に嘉納修治氏が代表取締役会長を辞任し、今回、委員が空席になってこれをどうしようかといったときに日枝氏に対して私が委員の辞任を促したら、『それは了解した』ということだった」と述べました。 金光社長に
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
