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将来、金融業界で働きたい学生や、すでに働いている真面目な人々もこのブログを読んでくれているようなので、今日はお勧めの教科書をいろいろ紹介したいと思います。 デリバティブ・プライシング理論 Derivatives Pricing Theory このハル本はこの分野のバイブルといわれており、デリバティブ関連の仕事をしている人やオプション理論を使っている人は、みんな一冊持っています。 デリバティブの分野では世界の標準テキストとしてNo.1の地位をゆるぎないものにしていますね。 確かに幅広い分野を網羅しているし、版を重ねるごとにクレジット・デリバティブやエネルギー・デリバティブなどの新しい話題を取り込み、どんどん洗練されていっています。 非常に丁寧な解説で間違いなくお勧めの一冊ですね。 しかし、この教授はこの本で一体いくら稼いだのでしょうか？ 印税だけで億単位のお金を稼いでいることは間違いなさそう
比較優位（ひかくゆうい、英: comparative advantage）とは、経済学者であったデヴィッド・リカードが提唱した概念で、比較生産費説やリカード理論と呼ばれる学説・理論の柱となる、貿易理論における最も基本的な概念である。アダム・スミスが提唱した絶対優位（absolute advantage）の概念を柱とする学説・理論を修正する形で提唱された。 これは、自由貿易において各経済主体が（複数あり得る自身の優位分野の中から）自身の最も優位な分野（より機会費用の少ない、自身の利益・収益性を最大化できる財の生産）に特化・集中することで、それぞれの労働生産性が増大され、互いにより高品質の財やサービスと高い利益・収益を享受・獲得できるようになることを説明する概念である。 アダム・スミスの絶対優位は、各分野における経済主体間の単純な優劣を表現するに留まるため、自由貿易と分業の利点や実態が限定的に
低地ドイツやオランダ語圏では、１６世紀半ばまで、魔女といえば、牛乳魔女のことを指していました。 牛乳魔女とは、牛乳魔術を使う魔女で、この魔女にかかると、我が家の牛から取れる牛乳の量はごく少ないものになるか、まったく取れなくなります。 命すら奪える魔術に対して、牛乳魔術とは、あまりに些細な感じがしますが、この地方での町に住みながら農業もやる兼業農家にとって、ミルクやそれから手作りするチーズは、自分の家で消費する他に、町で売って現金収入を得る貴重な手段でした。 彼らは農業と家畜を飼うことに加えて、町で雑貨や何かを売ることなど、一切合切で生活できるぎりぎりの収入を得ていました。 そんな中で牛乳の量が減ることは、その家族にとって致命的にもなりかねない事件でした。 牛が病気であったり、餌を十分与えられなかったり、牛乳の少なさを説明できる通常の理由が見当たらない、しかも事態は何年も、複数の牛について続
経済産業省が公表しているスライドがよく出来ているのでここでも紹介（ht @kazemachiroman）。日本が抱える問題とここに至るまでの経緯が丁寧に解説されている。ではどうしたらいいのかという部分になると急に説得力がなくなるが、日本語だし全部読む価値はあるように思う。特に興味深いグラフを幾つか抜粋する。 日本の産業を巡る現状と課題 まず各国の貯蓄率の推移だ。日本は貯蓄率が高く、アメリカは借金だらけというイメージを持つ人が多いと思われるが、日本の貯蓄率はアメリカを下回っている。高齢化や社会保障によって貯蓄率が下がるのはしょうがないが、それにしても衝撃的な数字だ。 最近、株主主権の問題と絡めて話題となった労働分配率だがここでも日本は英米独仏などよりも高い水準を保っている。特にドイツが一番低いのは興味深い。 企業の海外移転に関するアンケート結果だ。多くの企業が生産機能移転を決定ないし検討して
「朝までニコニコ生激論」テーマ『ベーシック・インカム（ｷﾘｯ』 2月20日（土）24時30分-堀江貴文＋雨宮処凛＋城繁幸＋鈴木健＋白田秀彰＋濱野智史＋小飼弾＋東浩紀（司会） 講師：山森亮 http://live.nicovideo.jp/gate/lv11239369 生放送中のツイートまとめ
いよいよ2月18日から確定申告の受付が始まる。期限は3月17日まで1カ月間。筆者は一昨年アイピーアールとして広報コンサルティング業＋ライター業で独立し（達人の仕事術参照）、昨年初めて青色申告を行った。サラリーマン時代は税金とか簿記とか会計には全く興味がなく、それらの知識は皆無といえるほどだった。申告内容が正しいか否かは分からないが、なんとか青色申告ができたのは青色申告ソフトのおかげだ。起業、独立を考える方は何か専門の知識をお持ちであろう。プログラミングであったりデザインであったり写真撮影であったり、何かしら得意とする分野で起業するのが普通だ。逆にいうとその分野には詳しくても、税金や保険、年金等には疎かったりすることが、微妙に独立に対し精神的障壁になっていたりしないだろうか。 筆者も「経理とか面倒臭いなぁ」と言う思いを持っていた1人だ。しかし実際に独立してみると、面倒と言う思いは変わらない
ネットやテレビで話題になっていた本だったので読んでみました。NHKと三菱総研との共同プロジェクトとして昨年9月に放送された、NHKスペシャル「"35歳"を救え」における取材メモや研究資料をベースに編集されたものです。 リーマンショック⇒リストラが増える⇒縦割り行政⇒だからダメ⇒さてどうしたらよいものか、というのが冒頭の「つかみ」ですが、取材を進めるうちにたどりついたのが団塊ジュニア世代で最も人口が多い"35歳"世代の存在です。 35歳世代が子供の頃に両親が自分にしてくれた、当たり前だと思っていた事が、今では当たり前でなくなってきました。衝撃的なデータで現状を示したうえで、将来のためにどうするべきかを考察します。 ○"35歳"世代とは 35歳世代はこれからの日本を支える団塊ジュニアといわれる世代の中でも最多の人口集団で、その数は男女計で200万人です。団塊世代は60歳を超えて引退し
合成の誤謬（ごうせいのごびゅう、英: fallacy of composition）とは、全体の一部の事実を全体の事実であると推論する際に生じる非形式的誤謬である。アリストテレスが「結合に由来する」誤謬として言語表現上の虚偽に分類したものがこれにあたる[1]。経済学ではミクロの視点では正しいことでも、それが合成されたマクロ（集計量）の世界では、必ずしも意図しない結果が生じることを指す[2]。 個別的に存在する性質を、それが属する集合全体についても主張する論理的な誤りである[3]。論理構造としては「全体 W を構成するそれぞれの部分 P や T などは、性質 X を持っている。従って、全体 W も性質 X を持っている」という形式の誤推論である。この誤謬の核心は、 部分の性質はそのまま全体に移行可能であるという誤った仮定に基づいて自論を形成する点にある。「組織 D の職員が逮捕された。だから
この項目では、ゲーム理論について説明しています。横山秀夫原作の「囚人のジレンマ」（「第三の時効」所収）については「第三の時効」をご覧ください。 囚人のジレンマ（しゅうじんのジレンマ、英: prisoners' dilemma）とは、ゲーム理論におけるゲームの一つ。お互い協力する方が協力しないよりもよい結果になることが分かっていても、協力しない者が利益を得る状況では互いに協力しなくなる、というジレンマである[1]。各個人が合理的に選択した結果（ナッシュ均衡）が社会全体にとって望ましい結果（パレート最適）にならないので、社会的ジレンマとも呼ばれる[2]。 1950年に数学者のアルバート・タッカーが考案した[3]。ランド研究所のメリル・フラッド（英語版）とメルビン・ドレシャー（英語版）の行った実験をもとに、タッカーがゲームの状況を囚人の黙秘や自白にたとえたため、この名がついている[4]。 囚人の
普段なにげなく前を素通り（もしくは大手サークルめがけて猛ダッシュで通過！） している同人イベントの島中サークルのスペース…… 一体どれくらいのお金をかけて構成されているのか、考えたことはあるかな？！ おねいちゃんといっしょに、詳しく見てみよう!! 意外とお金がかかっているのがわかるとおもう。 出費ではないけど、上のリストに加えておつりの用意も必要になるよ！ （ところで最近セブンイレブンに24時間両替機ができたけど、コミケの前は多分取引過多で機械停止になると思うよ！事前に用意しておこう！） 今回は100部規サークルの例を紹介したけど、 部数があがれば入ったり出てったりするお金がまたかわってくるよ！ 遠方の場合交通費やしゅくはく費もばかにならないからきをつけてね！ 印刷屋さんによっても印刷費はかなりちがうよ！ ついでにいっておくと、一冊あたりの単価を下げるために無茶部数する人が結構いるけど
ブックマークやコメントで要望が多いので、リンク載せときます。 昨日の記事で使った数字の元は、農林水産省の「農業経営統計調査」の2006年度版によるものです。これはネットで簡単に手に入ります。 分野別分類/農家の所得や生産コスト、農業産出額など こちらで詳しく調べることが可能です。農水省はこの手の資料はネットで公開しているので、農業の作物別の収益性を知りたい人は、農林水産省のページから資料の入手が可能です。内容が統計だし、見た目もわかりにくいのが難点ですが。本で欲しい方は、 などの、新規就農者向けの本がいくつか出版されています。この手の本を買えば、農作物別の収益性や単位面積あたりの労働時間はまず確実に載っています。 ネットで簡単に見れるのはないか？と言われたら、岡山県がネットで公開している資料が良いでしょう。 http://www.pref.okayama.jp/soshiki/detai
電通は2月23日、2008年の日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2008年（平成20年）日本の広告費」を発表した。 日本の広告費は6兆6926億円で5年ぶりに減少（前年比4.7％減）。媒体別では新聞広告費（同12.5％減の8276億円）が大きく減少し、テレビ広告費（同7.6％減の1兆9092億円）も振るわなかった。新聞、テレビ、雑誌、ラジオのマスコミ4媒体広告費は4年連続して前年を下回った。 一方、インターネット広告費は前年比16.3％増の6983億円と続伸し、総広告費の10.4％を占めた。2009年には初めてインターネット広告費が新聞を上回ると見られる。 インターネット広告の媒体費は前年比17％増の5373億円。なかでもモバイル広告費（同47％増の913億円）、検索連動型広告費（同22.9％増の1575億円）などが伸びた。 衛星メディア関連広告費もBSデジタル放送などが伸
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