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松下哲也 @pinetree1981 「住むなら田舎がいいか都会がいいか」みたいな話でみなさんがケンカしている日常風景を今も見たのですが、俺が思うにいちばんQoLが高いのは便利のいい田舎に住むことです。関東に住んでいた頃は横浜市港北区の東横線沿いにずっといたし、近畿であれば北摂地域の阪急沿いとかがいいであろう。自分の好きなところに住めるのであれば、周りに畑が広がっていて狸やイタチが出る程度には田舎だが都心部には10分か20分ぐらいで出られるようなところが俺的に最も満足度高い。 2025-12-15 12:21:49 まとめ 都会の人って「ホームセンターとドラッグストア行って、スーパーで食料品、シャトレーゼでアイス買おう」なんて日はどうして.. 長年車中心の生活をしていた高齢者は電車・バス利用が面倒に感じるだろう。都会の買い物は複数店をはしごすることが普通で、スーパーでも納豆やチーズ、ヨーグ
〜〜〜〜〜はじめに〜〜〜〜〜 まずはタイトル詐欺を謝罪 ・年間180日の旅行には、日帰りの近場のお散歩とかを含めていて、その上でかなりサバを読んでいます ・「本当に」おすすめする旅行先なんてものはなくて、どうしてもそれが知りたいなら個人的に聞いてください ・ベスト5とありますが、ベスト5を書いてはいません ・この記事に、旅行先や地域・都道府県のランク付けをする意図は全くありません。そもそも場所に順位なんてものは全くなくて、あるのは、相性とタイミングだけです。番翁は、観光地Tier、都道府県ランキングみたいなものを非常に嫌悪しています。 〜〜〜〜〜以下本文〜〜〜〜〜趣味：旅行── 特段大声で言いふらしていたわけではないと思うが、ありがたいことに、多くの人にそう認識してもらえている気がする。その認識は正しい。 そして、そうなると、続いて10%くらいの確率でこう聞かれる(特に、初対面の人の場合
北欧フィンランドの国会議員らが、アジア人に対する人種差別とみなされる「つり目」の写真を投稿し、非難を浴びている。欧米では度々、つり目の写真が炎上してきたが、同様の騒動がくり返されている。 フィンラン…
高市早苗首相は12日の参院予算委員会で、自身が代表を務める「自民党奈良県第2選挙区支部」が年間上限を超す寄付を企業から受けた問題を巡り「たまたま私が支部長だった。『高市早苗』に対する献金ではない」と述べた。
news.yahoo.co.jp Z世代が残業をキャンセルして大変らしい。それでなくとも、理由も告げずに有給休暇をとる、注意や指摘をハラスメント扱いする、さらにはそれらが高じて、あろうことか、信じられないことに、給料が安いという理由で会社を退職するというのである。 まさに世も末だ。滅私奉公、24時間働けますか、会社は家族、血の小便が出るまで仕事しろ、といったかつての「美しい国」の労働倫理はどこへ行ってしまったのか。高市早苗でなくとも嘆かずにはいられないというものだ。 この手の話は、「最近の若者は合理的すぎる」とか「タイパ至上主義だ」という世代論に落ち着きがちだ。しかし、この断絶の正体は「合理的かどうか」などという生易しい話ではないように思う。少なくとも私たちが真に苛立ち、恐れさえ抱いているのはそこではない。 Z世代の逸話を聞くたびに私たちの胸がうすら寒くなるのは、自分たちが長年積み上げ、守
えむ＠小5パパ @lovely_k730 「絶対共学がいい」「男子校行くと将来変な大人になる」と言っていた妻が、男子校を初めて見学したその日に、「男子校の方がいいかも…」と意見を180度変えた。オタク気質で控えめな息子が男子しかいない環境でのびのびと楽しそうに6年間を過ごすイメージがわいたらしい。 2025-12-08 19:32:47 えむ＠小5パパ @lovely_k730 コミュ力が高かったり、運動が得意だったり、行事に積極的だったり、リーダーシップを発揮したりするタイプなら共学・別学問わずやっていけるだろうけど、息子みたいなオタク男子はたぶん男子校の方が居心地がよさそう。（というか、入りたがってるオタク系文化部がある共学がそもそも少ない😂） 2025-12-08 19:49:12 中田:‖ @paddy_joy 某男子校の説明会が面白かったな。 「男子の成長を知り尽くしている私達
高市早苗首相が11月7日、台湾有事について「存立危機事態になり得る」と国会で答弁した際、内閣官房が作成していた首相の答弁資料の全容が判明した。資料には首相答弁に該当する部分は存在せず、台湾有事について「政府として答えない」とも明記されていたが、「答弁書通り」の発言にはならなかった。【大場伸也】 答弁資料は、立憲民主党の辻元清美参院議員の質問主意書に関連して、政府が辻元氏に開示した。 ＜答弁資料の写真があります（計5枚）＞ 辻元氏は11月20日、質問主意書で「高市早苗内閣総理大臣は、2025年11月7日の衆議院予算委員会において、岡田克也委員の質疑に対し、“先ほど有事という言葉がございました。それはいろいろな形がありましょう。（略）それはいろいろなケースが考えられると思いますよ。だけれども、それが戦艦を使って、そして武力の行使も伴うものであれば、これはどう考えても存立危機事態になり得るケース
40歳になるタイミングで、外資系ITベンダーからスタートアップの世界に飛び込み、この5年間で3社を経験しました。 そして今は、また外資系ITベンダーに戻っています。 この5年をひと言でまとめると「爆死した」です。 ただ、単純な愚痴でも武勇伝でもなくて、「40代でスタートアップに行く」ときに知っておきたかった現実を、備忘録として残しておこうと思います。 1. MVVという概念に、静かにすり潰されるここ数年、「MVV（Mission / Vision / Value）」を見ない日はありません。 主体性を持て！自責！ オーナーシップを発揮しろ 仲間をリスペクトせよ どれも正しいし、反論の余地はない。 ただ問題は、「あるべき社員像としてのMVVと、自分のキャリアや性格が少しずつズレていく」感覚でした。40代までにそれなりに成果を出してきて、自分なりの仕事のやり方や価値観もある。でも組織が掲げるV
12月8日に青森県で震度6強を観測した地震で、同日午後11時30分すぎに「青森県の大間原子力発電所は現在稼働停止などはしていないということです」とする記事を配信しましたが、大間原発は現在、建設中であり稼働していません。大間原発に取材しその段階で被害は確認されていないとの情報を得て記事化しましたが、「これまでに被害は確認されていない」とすべきところ、誤った表現になりました。訂正してお詫び申し上げます。
（１面から続く） 原発の現状はどうなっているのか。 ２０１１年当時、原発は５４基あった。東京電力福島第一原発事故後、各地の原発は順次運転を止め、１２年には稼働原発がゼロに。その後は、新しい基準による…
ある人は言った、 我々は歴史的転換点を迎えている。 人類はとうとう家事労働の殲滅に成功しようとしているのだ。 リ〇ネル風の丁寧な暮らしなんてしている場合ではない。 憎き家事を殲滅せよ。 人類が積み重ねてきた英知の結集である最新家電を買い揃え物理で制圧するのだ。 このnoteでは、ちょうど1年ほど前に書いた以下記事のアップデート含め、家事絶対自動化するマンの私が実際に買って大正解だった自動化家電だけをその活用方法と共に記載していく。 結論、買うのは5つで良い。家事を消滅させるのは簡単である。 以下のたった二つの手順を行うだけだ。 ●手順1 : 60万円ほど握りしめる ●手順2 : 自動化家電を5つ買い漁る 60万…こいつ頭が湧いているのでは？と思わず読み進めて欲しい。 至って真面目に書いている。本気で家事をなくすに初期投資がかかるが、一度払ってしまえば圧倒的自堕落ライフを送ることができる。
総合商社 @JTCtrading 今まで付き合った中で一番のお嬢はなんと卒アルに個人写真がなかった 物凄い資産家の有名な家の子で誘拐対策とプライバシー対策で顔と名前が一致するものを残したくないと学校にかけあったらしい 集合写真にはちいさく写ってた 2025-12-06 10:47:30
序章：推し活という「現代宗教」2020年代の日本社会を象徴する風景、それは「推し活」という名の祝祭である。 駅の巨大広告、書店の特設コーナー、SNSのタイムライン。特定の対象、例えばアイドル、キャラクター、俳優、あるいはスポーツ選手を熱烈に応援し、そこに情熱と金銭を注ぎ込む行為は、もはや一部のサブカルチャー愛好者による奇行ではない。それは市民権を得たライフスタイルであり、現代人の精神を支えるインフラストラクチャーとして定着した。 株式会社インテージの調査[1]によれば、15歳から79歳の3人に1人が推し活を行っているという。しかし、この熱狂的な祝祭の光が強くなればなるほど、その影もまた色濃くなる。推しを持つことを社会全体が推奨し、推しがいない人生をあたかも「彩りのない余生」であるかのように語る風潮に対し、静かな、しかし確固たる違和感を抱く層が存在する。 それが本稿で焦点を当てる「推し活をし
日本共産党の山添拓議員は４日の参院外交防衛委員会で、沖縄県で相次ぐ在日米軍関係者による事件・事故を受けても米軍が何重にもルールを破り、事件・事故を繰り返している実態を告発し、日米地位協定の抜本改定を求めました。 米軍は、性暴力事件の再発防止策として４月に日米合同の夜間パトロールを開始。９月には、米兵の基地外での行動を規制する「リバティー制度」の実効性を高めるとして米軍単独でのパトロールも始めました。 山添氏は、４月以降のパトロールの実施回数と逮捕者数を質問。外務省の山本文土参事官は「３３回で、逮捕者は１０１人」と明らかにしました。山添氏は「パトロールをどれだけ強化してもリバティー制度違反はなくならず、米兵の事件は相次ぎ、綱紀粛正も再発防止も徹底できていない」と厳しく指摘しました。 また山添氏は、１１月にパトロール中の米軍憲兵が、米国籍の民間人を拘束しけがを負わせた事件をとり上げました。日米
防衛費増額のための財源として想定されている所得税の増税について、政府・与党は2027年から実施する方向で検討に入った。国民からの反発も予想されるが、防衛力の裏付けとなる財源を安定させることを優先する…
高市首相はX（Twitter）で「日本の才能あふれるアーティストの皆様が、より多くの国でライブや交流を実現できるよう、政府は海外展開支援を強化します。アジア、欧州、北米など多様な市場で、日本の音楽が響く未来を創ります」と明言。音楽産業に留まらず、マンガ、アニメ、ゲームといった日本発の強力なコンテンツを生み出すクリエイターの海外展開を支援することも伝えている。 これらのコンテンツ産業について、高市首相は「半導体産業に迫る海外市場規模を持つ、日本の戦略産業」であると説明。先日閣議決定した550億円を超える補正予算を活用し、海外売上20兆円を目標に複数年にわたる支援を行い、官民連携でこれを後押しする。 なお高市首相は先日、国会にて台湾有事を巡り、（中国による）武力の行使を伴うものであれば、集団的自衛権の行使を可能にする存立危機事態になりうると答弁。この発言以降、日中関係の緊張が高まっており、昨今
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