ハイパーレスキューも自衛隊機で石川県に向かったそう。 C-2輸送機で「大規模震災用高度救助車」を空輸 防衛省・自衛隊は2024年1月9日(火)、航空自衛隊のC-2輸送機で「大規模震災用高度救助車」を小松基地(石川県小松市)に空輸したと発表しました。 航空自衛隊のC-2輸送機(画像:航空自衛隊)。 航空自衛隊は、能登半島地震の災害派遣として、2024年1月9日(火)時点で航空機約10機と隊員約1000人で被災地支援を行っています。東京消防庁も緊急消防援助隊を派遣しており、スペシャリスト部隊として知られる消防救助機動部隊(ハイパーレスキュー)を含む隊員が自衛隊機で石川県に向かっています。 今回被災地に送られた大規模震災用高度救助車は、自衛隊のC-130輸送機で空輸できるように小型化し、2台1組で運用される「救助工作車IV型」をベースに製作された車両です。瓦礫などに閉じ込められた人を効率的に救出

台風6号の影響はこんなところにも。 イタリア空軍の長距離遠征能力を試す意味合いも 石川県にある航空自衛隊小松基地に2023年8月4日夜、イタリア空軍の軍用機が到着しました。 飛来したのはF-35A戦闘機やKC-767空中給油・輸送機、G550早期警戒機(CAEW)などで、イタリア空軍が来日するのは初めてのこと。航空自衛隊からはF-15戦闘機やKC-767空中給油・輸送機などが参加して、各種共同訓練を行います。 石川県にある航空自衛隊小松基地に到着したイタリア空軍のF-35A戦闘機とそれを出迎えた航空自衛隊員(画像:航空自衛隊小松基地)。 イタリア空軍によると、今回の来日は、イタリア本土から1万キロ以上離れた場所への遠征能力を試すという意味合いも含まれているとのこと。当初は8月2日に到着する予定でしたが、台風6号の影響で遅れていました。 航空自衛隊では、今回の訓練を行うことで、戦術技量の向上

【読売新聞】 政府が、航空自衛隊のF15戦闘機の中古エンジンについて、インドネシアへの輸出を検討していることがわかった。防衛装備移転3原則の運用指針に部品の提供を追加する方向で与党と調整する。インドネシアのF16戦闘機に搭載すること

米ボーイングは、航空自衛隊F15戦闘機の能力向上のための改修の一環として、同戦闘機の電子戦(EW)システムをアップグレードする契約を受けた。米国防総省(ペンダゴン)がこのほど発表した。 米政府の対外有償軍事援助(FMS)を通じて契約された。契約額は2455万ドル(約30億円)。米空軍で実戦配備が始まった最新のF15EXを製造する同社ミズーリ州セントルイス工場で同事業は実施され、2028年12月31日に完了する予定だ。 新たに搭載する電子戦システムは、F15EXにも導入される「イーグル受動/能動警戒生存システム」(EPAWSS: Eagle Passive/Active Warning and Survivability System)とみられる。EPAWSSは、周波数スペクトルのサンプル化や脅威の特定、周波数の妨害電波の送出などの面で優れる。1980年代に設計され、米空軍の約220機のF1

航空自衛隊は2022年2月14日(月)、小松基地所属のF-15DJ戦闘機の墜落事故機の操縦者1名を発見、収容したと発表しました。2月13日(日)に1名の発見を公表しており、搭乗していた2名ともに発見、確認されました。空自は、事故機の前席に航空戦術教導団飛行教導群司令の田中公司1等空佐、後席に植田竜生1等空尉が搭乗していたと公表しています。 事故機は、1月31日(月)、離陸後に小松基地の西北西約5キロ付近でレーダーから機影が消え、自衛隊は捜索を継続してきました。これまでの捜索で、機体の一部とみられる複数の部品を回収されています。今後、事故機をサルベージ船などを使って引き上げる検討も進められています。

航空自衛隊小松基地(石川県小松市)所属のF15戦闘機が海に墜落した事故で、防衛省は13日、周辺海域の水中で11日に遺体を発見し、乗員2人のうちの1人と確認したと発表した。同省や海上保安庁は、残る1人…

Published2022/02/01 00:10 (JST) Updated2022/02/01 00:11 (JST) 31日午後5時半ごろ、航空自衛隊のF15戦闘機が石川県の小松基地を離陸した直後、基地の西北西約5キロ付近の洋上で、レーダーから機影が消えた。この付近で、機体の外板の一部や救命装備品が浮いているのを発見し、F15のものと断定。空自は墜落したと推定している。戦闘訓練に向かう途中で、乗員は2人だった。乗員が脱出した際に発信される救難信号は確認されていない。船舶などの被害情報は入っていない。 空自は、救難用のヘリコプターや航空機計4機を投入し、夜通しの捜索で乗員の発見を急ぐ。海自の艦艇やヘリも捜索に加わっている。レーダーから消えた経緯も詳しく調べている。

【読売新聞】 政府は、航空自衛隊F2戦闘機の後継となる次期戦闘機の機体開発の一部に、英国を参加させる方向で最終調整に入った。エンジン部分は既に英国との共同開発の方針を固めており、エンジンと関連性のある機体部分も共同開発することで、数

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