サクサク読めて、
アプリ限定の機能も多数！
アプリで開く
イベント概要 ＼こんな方におすすめ／ ■長年Accessで管理をしてきたけど、動作が不安定になってきた ■Power Platformに興味がある ■古いAccessファイルのメンテナンスが限界になっている ■クラウド管理にしてセキュリティ、バックアップを強化したい 【現地参加特典★】 大人気！Microsoft Base Ritsumeikan特別ノベルティ『記憶に残るボールペン』をプレゼントさせていただきます。 【概要】 Accessを使っているけれど、別サービスも気になる先生方や Power Platformに興味はあるけど、まだよくわからない…そんな方も大歓迎です！ このセミナーでは、Accessの現状や活用方法を整理し、 Power Platformに移行することでできることやメリットをわかりやすくご紹介します。 移行時のポイントや注意点も簡単に解説。 「何から始めればいいかわか
今回のガリバーは、オフィス機器の製造やビジネス関連のソリューションを提供する「富士フイルムビジネスイノベーション」。 中核製品である『複合機』の基幹部品は国内工場で製造しています。 LEDプリントヘッドは、画像を転写する心臓部分とも言える重要部品です。組み立てから最後の全品検査に至るまで自動化され、微細な部品を高精度で作っています。 もう一つの基幹部品・帯電ロールもマイクロメートル単位のレベルの形状精度を実現するため、製品の投入、検査、梱包まで自動で製造されています。 さらに、富士フイルムビジネスイノベーションが基幹ビジネスの一つとして取り組んでいるのが『複合機の再生』です。 国内の工場で、ほとんどの工程を手作業で行い、中古品を新品同様によみがえらせます。設計の際にVRを活用し、組み立てや分解がしやすい構造になっているか確認することで、再生しやすい設計にも取り組んでいます。 富士フイルムビ
大学運営における業務の効率化と質的向上が求められる中，業務自動化ツールの導入が注目されている．そこで，Microsoft社が提供するPower Automate Desktop（PAD）を活用し，大学事務職員を対象とした業務自動化セミナーを設計・実施した．セミナーは実際にPADを操作しながら学習する実践型形式で行われ，PADの基本操作から応用的な自動化フローの構築までを扱った．参加者への質問紙調査の結果，PADの理解度や演習の達成度，業務改善への意識において一定の効果が確認されたほか，PCスキルや業務自動化ツールの利用経験が成果に影響を与える可能性も示唆された． 近年，急速な少子化に伴う18歳人口の減少や大学進学者数の将来的な縮小など，大学を取り巻く社会的・経済的環境は一層厳しさを増している．こうした状況の中においても，大学には学修者本位の教育の実現，研究力の強化，地域社会との連携，そして
ベネッセi-キャリアは、自社の提供する大学向けオンラインテスト「GPS-Academic」における記述問題の採点にAI自動採点システムを導入して、2026年2月から提供する2026年度版テストより結果の即日返却を開始する。 「GPS-Academic」におけるAIを活用した自動採点イメージ 「GPS-Academic」の目的は、「思考力」「姿勢・態度」「経験」の観点から社会で活躍するために必要な能力を可視化して、それらの結果から自身の強みや課題などを把握した上で、主体的な学びにつなげていくことである。 同テストは、選択式と記述・論述式の2つの形式がある。記述・論述式では、実生活に即した論述問題を出題して、論理性や視野の広さ、課題設定の的確さといった思考のアウトプットを多面的に測定。確立したルーブリックに基づいて、質の高い採点で受検結果を戻す。その結果を通じて、学生が自身の強みや弱みを振り返
生成AI勉強会を開催－大学業務DXにおける活用事例とプロンプト入力の基礎を学ぶ 2025年11月27日本学では11月19日、生成AIの業務利用促進を目的として、職員を対象に、「生成AI勉強会－大学業務DXにおける生成AIの活用事例とプロンプト入力の基礎」を開催しました。今回の勉強会には、対面およびオンライン合わせて約90人（ハンズオン参加者25人）の職員が参加しました。 勉強会は、学術研究院教育研究マネジメント領域（情報統括）の吉田未希也助教による講義形式で行われ、近年の生成AIの動向や業務における活用事例、プロンプト作成の基本的な考え方について解説が行われました。 後半では、会場参加者を対象にハンズオンを実施し、参加者は実際に生成AIを使ったプロンプト入力を体験しました。本学では、今後も職員のDXリテラシー向上を目的とした勉強会を継続的に開催し、DXを全学的に推進していきます。 【本
～9拠点で約2,000回線の固定電話をクラウドへ移行～ 学校法人関西学院（兵庫県西宮市、理事長：荻野 昌弘、以下 関西学院）とKDDI株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長CEO：松田 浩路、以下 KDDI)は、フルクラウド電話サービス「Cloud Calling for Zoom Phone」を関西学院が全学的に導入を開始したことをお知らせします。「Zoom Phone」を全学導入する教育機関としては国内最大規模であり、関西学院が9つの拠点で保有する約2,000回線の固定電話を移行することとなります。 なお、本導入は段階的に進められ、2026年1月1日に全面切り替えが完了する予定です。 ■「Cloud Calling for Zoom Phone」概要 既存の固定電話番号（0AB～J番号や050番号）をそのまま利用でき、番号ポータビリティにも対応したクラウド型の電話サービスです。オ
エグゼクティブサマリー本プロポーザルは、数理最適化手法では厳密解を得ることが難しい問題に対して、機械学習と組み合わせることで実用上有用な近似解を得る最適化手法の研究開発を提案する。 社会課題の解決においては、政策立案、資源配分、リスク管理など、数多くの重要な判断が求められる。これらの判断を体系的かつ定量的に支援する手段として最適化手法が役に立つ。同様に、企業など組織や事業の経営においても多岐にわたる判断が求められるため、それらの定量的支援にも最適化手法が役に立つ。数理最適化手法は、1947年に発表された線形計画法に始まり、計算機の発展と共に研究開発が進んだが、次のような問題がある。 問題が大規模で高次元（膨大な数の変数を含む）な場合、計算量が爆発的に増大して計算ができない データが欠損したり誤差やバイアスを含んだりして、うまく計算ができない 最適化対象のモデルの構築が困難な場合や、対象
ホーム ニュース 日本大学、日本最大の学校法人が「HUEワークフロー」を全学導入職員4,000名が利用開始、年間約10万枚以上の紙削減へ リリース 日本大学、日本最大の学校法人が「HUEワークフロー」を全学導入 職員4,000名が利用開始、年間約10万枚以上の紙削減へ 2025/10/24 株式会社ワークスアプリケーションズ（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：秦修、以下 WAP）は、学校法人日本大学（本部：東京都千代田区、理事長：林真理子、以下 日本大学）が、WAPの提供するワークフローシステム「HUEワークフロー」を全学で導入し、本稼働を開始したことをお知らせします。すでに全学の職員約4,000名が利用しており、業務の効率化とともに、年間約10万枚以上の紙削減を目指します。 【導入の背景】大規模組織にも対応できる信頼性 日本最大の学校法人である日本大学は、中期経営改革の一環としてD
生成AIが使えない？出来らぁっ！！ いまや生成AI は使えて当たり前。 世の中はどう使うか？の状況に移行しています！ …なんて記事を見かけると、今からじゃもう遅いのかな… って思っちゃいますよね。 大丈夫です。今日から一緒に使いましょう！ ゆるDX シンポは、楽しい講演と、 明日から使える好事例がテンコ盛りです。 前回は大反響！ 第1回はなんと1200名・250機関を超える方から申込があり、 全国の大学事務職員の皆さんから大きな反響をいただきました。 楽しかったですね！ 「自分にもできそう！」と前向きな声が続々。 今回も一緒に楽しみましょう。 リアルタイム参加でしか得られない栄養がたくさん詰まっていますよ！ 開催概要日時：令和7年12月18日（木） 14:00～16:00 場所：Zoomによるリアルタイム配信 対象：全国すべての大学事務職員 ※申込者が1000名を超えた場合は、YouT
グループ分け最適化 政策の運用にＡＩ（人工知能）を用いることで政策の効果を高められることが見えてきた。京都大学の依田高典教授らの国際共同研究チームは、節電すると報酬をもらえるキャンペーンへの各家庭の参加決定にＡＩが適切に介入すると、全世帯が参加するよりも社会的経済効果が４倍程度に高まるとの研究結果をまとめた。全国に適用した場合の効果は２３９億円と推定される。（梶原洵子） 内容は、１０月下旬に経済学で世界トップクラスの学術誌「エコノメトリカ」に掲載される。同様の手法は、医療政策などにも応用できる可能性がある。 研究チームは、２０２０年夏に日本の約４０００世帯を対象にした実証実験で１週間の節電キャンペーンを実施し、電力消費データなどを取得。データを基に参加世帯の決定方法やＡＩ介入の有無を変えてシミュレーションし、節電に伴う金銭価値からキャンペーン実施コストを差し引いた社会的経済効果（社会的厚生
「kintoneを大学の業務の共通言語にしたい」。コロナ禍の奨学金申請でkintoneを活用したときの部門の成功体験を、全学に拡げるべく奮闘する大学職員。その熱意とサポート力は、他の部署も巻き込んでいく。kintone hive 2025 osakaの事例登壇のラストを飾ったのは関西外国語大学の2人の職員。18歳の人口減少とそれに伴なう競争の激化で大学DXはまさに待ったなし。「日本全国、kintoneで大学DX！」を掲げ、他大学でのkintoneユーザーの仲間を増やしていきたいという。 18歳人口の減少 競争の激化 大学のDXは待ったなし 「kintoneと大学の仕事 出会うまで 出会ってから」というタイトルで登壇したのは、関西外国語大学の二人。「出会うまで」を語った山本大嗣氏は、関西外国語大学に入職して13年目で、図書館学術情報センター（元学生部）で勤務している。「以前は中国の大学で映
パーソルテンプスタッフのオンラインアウトソーシングサービス「Remote Tasker」は7日、大学などの業務効率化を目的に、10月から「Remote Tasker 大学・学校事務」を開始すると発表した。 「Remote Tasker 大学・学校事務」は、必要な時間・作業分だけ依頼できる「時間消費型オンラインアウトソーシングサービス」。 全国の登録スタッフの中から、採用基準をクリアしたサポーターがオンラインで業務を行う。同社社員であるコンシェルジュが業務全体を管理するため、大学・学校職員は指示やマネジメントから解放され、高セキュリティ環境で、個人情報・機密情報も安心して任せられるという。 同社は2024年4月からRemote Taskerで学校事務も対応していたが、サービス利用校拡大に伴い、「Remote Tasker大学・学校事務」として専門的にサービスを開始する。 サービス開始にあたり
内田洋行が、東北大学のDX戦略を支えるデジタル基盤を構築学生と教職員、約24,400人が利用する「東北大アプリ」、大学生活をスマートに支える中核システムへ 株式会社内田洋行（本社：東京都中央区、代表取締役社長：大久保 昇、以下 内田洋行）は、国立大学法人東北大学（以下 東北大学）が推進する「全学DX戦略」を支援し、大学公式スマホアプリ「東北大アプリ」の開発・導入を実現しました。本アプリは、東北大学において2025年4月より運用を開始しています。 東北大アプリは、東北大学の学生約17,800人、教職員約6,600人、合わせて約24,400人が利用可能なスマホ学生証・職員証機能を中核としたデジタル基盤です。学内システムへのアクセス、休講・教室変更などの授業情報、キャンパスマップ、緊急通知・防災情報など、大学生活に必要な情報をリアルタイムに配信し、スマートフォンで一元的に操作・管理できる仕組みと
NTTグループの中核をなすシステムインテグレーターのNTTドコモソリューションズ株式会社（以下、NTTドコモソリューションズ）は、グループ会社115社のグループ共通の決裁システム（以下、決裁システム）標準化を図った。各社で個別最適化されていたシステムを、いかに統合するか。選択したのは、業務をシステムの標準機能に合わせるFit to Standard(フイット・トゥ・スタンダード)の採用だ。ServiceNowを導入し、親和性が高い電子帳簿保存法対応・文書管理ソリューション「invoiceAgent」を採用。専用アダプターで年間1000万超えの文書を自動保管・一元管理し、証跡管理により監査対応の効率化も図る。 電話中心からICTへ、中核事業をシフトするNTTグループ。「お客様のDX」とともに「自らのDX」を掲げ、変革に挑み続けている。ソフトウエア開発をはじめとする技術力で支えているのが、NT
「今後5年間に業務で生成AIを利用したいか？」という問いに、半数強となる54.5％が「すでに利用している」と回答した――。株式会社日経BP（本社：東京都港区、社長CEO：井口哲也）の調査・研究・コンサルティング部門である日経BP 総合研究所が2025年6月に実施した調査で明らかになりました。 日経BP 総合研究所は2020年から、経営者や次世代リーダーを中心としたビジネスパーソンを対象に独自調査プロジェクト「5年後の未来に関する調査」を実施しています。上記は2025年6月に実施した「第51回 5年後の未来に関する調査【生成AIビジネスの動き/街の変容】」の結果です。 企業の生成AI対応に関しては、「それは何かを理解する」フェーズは過ぎ、「実際に業務で利用する」フェーズに突入したのは間違いありません。前述の通り、54.5％がすでに業務で生成AIを利用していると回答。さらに16.6％が「利用し
金融機関の外国送金データ提出形式が「固定長テキストファイル」から「ISO 20022 XML形式（pain.001.001.09）」へ移行されることを受け、生成AI（ChatGPT）を活用したPythonベースの送金XML自動生成ツールを内製開発。Excelデータを読み込んで必要なXMLファイルを出力するアプリケーションを構築し、実務現場で即利用可能な形で導入しました。 国際送金における標準規格が従来の「MT形式」から「ISO 20022（MX形式）」への移行が世界的に進んでおり、SWIFT（国際銀行間通信協会）は2025年11月をもって旧形式の廃止を予定しています。これに伴い、東北大学が取引する国内金融機関においても、外国送金の一括アップロードファイルの形式変更が決定。2025年9月以降は「固定長テキストファイル」から「ISO 20022 XMLファイル（pain.001.001.09）
👤PROFILE 木原 考晃（director / stakeholder support） 大学卒業後、人材ベンチャーで営業・コンサルティング・マーケティングを経験後、京都芸術大学に入職。教務課を経てアドミッション部門に異動し、パンフレット・ウェブ制作、デジタルマーケティング、SNS運用、イベント企画などを担当。志願者数を約5倍に伸ばし、課長職として10年以上学生募集戦略を牽引。 一度は叶わなかった夢が、京都芸術大学で現実に──これまでのキャリアと京都芸術大学にジョインした経緯を教えてください。 大学卒業後、まずは人材広告・人材紹介ベンチャーに入社しました。当時は本来クリエイティブ系の仕事を志望しており、映像制作や広告業界に強い憧れがありましたが、就職活動では希望通りにいかず、幅広いスキルが身につく環境として人材業界を選びました。営業・コンサルティング・マーケティングなどを経験する中で
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
