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1931年の創業以来、タイヤを進化させ、私たちの活動領域を広げてきたブリヂストンが、ついに地球を飛び出し、月面タイヤに挑戦中だ。5月30日、ブリヂストンは新たに開発した第2世代の月面探査車用タイヤの走行試験を鳥取砂丘「ルナテラス」にて報道陣へ初公開した。 ブリヂストンチームと鳥取県産業未来創造課の井田広之氏(右端) 月面探査車用のタイヤとは？ 現在、JAXAやトヨタはオールジャパンで月面を走る有人与圧ローバー(愛称：ルナクルーザー)の研究開発を進めており、ブリヂストンは2019年からタイヤ開発担当として参画、ミッションを足元から支えている。そして今年4月、国際有人月探査計画アルテミスで、日本が有人与圧ローバーを提供することが日米政府間で合意された。 有人月面ローバーと言えばアポロ計画での走行が人類初だった。だが日本が開発する有人与圧ローバーは空気が満たされた巨大な車であったため、けた違いに
登大遊氏、日本は「超正統派」のICT人材を育成すべき。そのために、自由な試行錯誤を許容するインチキネットワークの普及に取り組む（後編）。JaSST'22 Tokyo2022年3月10日と11日の2日間、ソフトウェア業界のテスト技術力の向上と普及を目指すイベント「ソフトウェアテストシンポジウム JaSST'22 Tokyo」がオンラインイベントとして開催されました。 イベントの最後には、招待講演として登大遊氏による講演「世界に普及可能な日本発の高品質サイバー技術の生産手段の確立」が行われています。 この記事ではその講演の内容をダイジェストで紹介します。記事は前編、中編、後編の3つに分かれています。いまお読みの記事は後編です。 質疑応答 登様、ご講演ありがとうございました。それでは質疑応答に移りたいと思います。 質問） 正統派が超正統派へと殻を破るきっかけは何でしょうか？ 複数あると思います
こんばんは。増田です。最近、元三洋の人が書いたスマホの記事が面白かったので、私も書いてみることにしました。 ちなみに私は電装系サプライヤー勤務。年齢は元三洋の人とおそらく同じくらいです。かつてはホンダ系列だったのですが、今はそこを離れてとある企業の傘下になってます。あのときは結構衝撃を受けましたけど、確実に働きやすくなりましたね。 さて、日本企業はEVに消極的で世界の時流に乗り遅れ、未だに内燃機関に固執している、みたいな話。半分本当で、半分ウソです。世界に先駆けてEVを積極的に取り組もうとしたのは日本でした。（ここで言うEVは純粋にバッテリーで動く電気自動車のことで、本当はBEVと書いたほうが正確なんでしょうが、ここではEVとしておきます。） それにはいわゆる京都議定書(1997)の存在があります。これは温暖化防止の為の初めての国際的な取り決めでしたが、この会議で日本は2008～2012年
アメリカ・サンフランシスコにある「シリコンバレー」には、Apple、Google、Intel、Adobe、Facebook、HPなど、世界に名だたるIT企業が拠点を構えることから分かるとおり、世界最大のハイテク産業が発達しています。一般的にはIntelなどの半導体メーカーが集まったことから始まったと考えられているシリコンバレーですが、その歴史をひもとくと思わぬ産業に起源があるようです。 Secret History | SteveBlank http://steveblank.com/secret-history/ カリフォルニア大学バークレー校のビジネススクールで教鞭をとるスティーブ・ブランク教授による「シリコンバレーの知られざる歴史」についてのプレゼンテーションは以下のムービーに収められています。 Secret History of Silicon Valley - YouTube
「新卒で入社したホンダを3年で退職しました」というブログの記事が様々なSNSで拡散している。ここであらすじを紹介するのもなんなので（そもそもすぐ読めます）まだ御覧になっていない方はぜひ。読んだ多くの人が「ホンダって自社で技術開発していないのか！」と驚き、ダメ出しをしている。けれどこれを書いた人も読んだ人も、根本的な「思い違い」をしてると考えます。 ・当該ブログへのリンク ホンダに厳しいと言われる私が少し状況を説明したい。まずブログを書いた方は先進安全や自動運転の部門にいたとのこと。この分野、タイヤや変速機などと似ています。タイヤは自動車に必ず付いている部品ながら、開発はタイヤメーカーに丸投げしている。自動車メーカーが行うのはスペック出しと、要求値通り仕上がっているかのチェックです。これ、全メーカー同じ。 変速機も同じ。自動車メーカーはスペック出しをして要求に沿った製品を作って貰う。さらに言
20代や30代の人にはほとんど印象がないかも知れない。 パソコン黎明期の時代、すなわち1990年代後半から2000年代前半にかけて。 この頃に多少なりともパソコンのヘビーユーザーであった40代以上には、台湾製のデバイスや消耗品は最悪であると言う印象を持っていた人が、とても多いのではないだろうか。 30枚が束になっている台湾製のCD-Rをソフマップで買えば、そのうち書き込みエラーが発生する確率はロットによって10枚に迫る勢いで、とても使えない。 そのため、大事なデータは日本製CD-Rに焼き、どうでもいいテンポラリーのデータは台湾製で焼くというのが、当時の常識になっていた。 それでも当時、30枚が束になっている台湾製CD-Rが1500～2000円程度であるのに対し、日本製CD-Rは3枚で1000円ほど。 そのため、仕事やプライベートでCD-Rを大量に使う人はどうしても、台湾製CD-Rの「当たり
１１月５日まで開催される東京モーターショーで注目されている自動運転、電動化といったトレンドは、四輪車だけの動きではない。ヤマハ発動機は、自立して人を乗せずに移動できる電気自動二輪の試作車「モトロイド…
あらゆるモノをインターネットでつなぐ「ＩｏＴ」や人工知能など、最先端の技術を駆使した新しい産業の育成について、政府と経済界が意見を交わし、経済界からは、ものづくりとＩＴの双方に高度な知識を持つ人材の育成を急ぐべきといった意見が相次ぎました。 この中で、世耕大臣は「新しい日本の産業の姿の実現に向け、どういう政策を打ち出すのか、業界と意識を共有しないといけない」と述べました。 これに対して出席者からは、文系と理系で分かれている大学のカリキュラムを抜本的に見直すなどして、ものづくりとＩＴの双方で高度な知識を持つ人材の育成を急ぐべきだという意見が出されました。また、ＩＴやバイオなど先端分野に秀でたベンチャー企業を育て、革新的な技術開発を促すため、いわゆるリスクマネーを供給する国内のファンドを増やすべきという意見も出されました。 経済産業省では、人口減少が進み成長の鈍化が懸念される中、日本が得意とす
次の記事が話題になっているから、勢いで書いてみる。あまり推敲はしていない。 英科学雑誌 日本の科学研究の失速を指摘 http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170323/k10010921091000.html40代。国立大学工学系の教授。 30代に成した業績が評価されて、30代後半には学部でもっとも若くして教授になったくらいだから、自分で言うのもなんだけど、優秀な部類だと思う。 いや、優秀だったと、過去形で書くべきか。 この日本の科学研究の失速は、なるべくしてなったものだ。 なによりも重要な「研究時間」の減少がひどすぎて目も当てられない。 僕自身の論文生産性も低下の一方で、今後、以前のようにまた増えるなんてことは、まったく想像できない。 natureで言われている研究費減少の影響も大きいが、まずは研究時間が無いことにはどうにもならない。 そして、意外と大事な
Microsoftのプレジデント兼最高法務責任者のブラッド・スミス氏は14日、サイバー攻撃から民間人を守るデジタルジュネーブ条約の必要性をRSAUSA 2017のキーノートで語った(キーノート、Microsoft On the Issuesの記事、 The Registerの記事)。 戦時下の民間人は1949年以来、ジュネーブ条約第4条約により保護されてきた。しかし、現代では平和時においても国民国家によるサイバー攻撃により、民間人の安全が脅かされている。スミス氏の提唱するデジタルジュネーブ条約は、こういった脅威から民間人を保護するものだ。 具体的なデジタルジュネーブ条約の内容としては、以下のような項目が挙げられている。テクノロジー企業や民間企業、重要なインフラをターゲットにしない サイバー攻撃を検出・抑制・対応・復旧できるよう民間企業を支援する 脆弱性を悪用せず、ベンダーに報告する
Linuxカーネルを開発したリーナス・トーバルズ氏が、Linux Foundationが開催したOpen Source Leadership Summit 2017(OSLS 2017)で行われた対談で、近年のテクノロジー業界についてや、自身の仕事の考え方を語りました。 Talk oftech innovation is bullsh*t. Shut up and get the work done – saysLinus Torvalds • The Register http://www.theregister.co.uk/2017/02/15/think_different_shut_up_and_work_harder_says_linus_torvalds/ OSLS 2017でリーナス・トーバルズ氏は、Linux Foundationで取締役を務めるジム・ゼムリン氏と対談を
現代のスーパーコンピューターでは何千年もかかると言われる極めて複雑な計算を、わずか数時間で解くという、夢の超高速コンピューター「量子コンピューター」の実現に向けて、東京大学のグループが世界的に注目されている「量子テレポーテーション」と呼ばれる現象をめぐり、重要な成果を得たことがわかりました。超高速コンピューターの実現に欠かせない、情報の瞬間移動を無制限に繰り返せるようにする新たな技術の開発の成功で、グループではことしから大規模な計算を精度高く行うための研究を本格化させることにしています。 量子とは、物質のもとになる原子や光子などのことで、古澤教授はカリフォルニア工科大学の客員研究員だった１９９８年に、離れている二つの量子の間で情報を瞬時に伝える量子テレポーテーションと呼ばれる現象を起こすことに世界で初めて成功し、注目を集めました。 この量子テレポーテーションについて、古澤教授のグループが実
東京工業大学の大隅良典栄誉教授がノーベル生理学・医学賞を受賞したのはまだ記憶に新しい。その大隅教授がインタビュー記事などで大変興味深い発言をされていた。「科学が世の中にどう役立つか、という観点が重視されることに危惧している。ほんとうに役に立つかは（最初からは）答えられない。企業なら数年で開発することが求められるだろうが、科学研究には100年後に検証されるようなものがたくさんある。安易に『役に立
フランスの高速実証炉「ＡＳＴＲＩＤ（アストリッド）」の開発費について、仏政府が総額約５０億ユーロ（約５７００億円）と試算したことが分かった。ＡＳＴＲＩＤは日本政府が高速増殖原型炉「もんじゅ」（福井県敦賀市）の代わりに高速炉を開発するため共同研究を計画し、フランス側は日仏で開発費を折半したい考え。研究成果も両国で共有するとしているが費用の上振れも予想される。巨額の折半負担には反発もあり、日本政府は慎重に検討する見通しだ。 日本の資源エネルギー庁にあたる仏原子力・代替エネルギー庁（ＣＥＡ）のフランソワ・ゴーシェ原子力開発局長が毎日新聞の取材に明らかにした。ゴーシェ氏は「ＣＥＡ内で非公式に見積もった」とし、計画が詳細になれば費用が増える可能性も示唆した。
このままでは、国民からの税金を将来も１００億円単位でどぶに捨て続けることになる。 既に１兆円以上が投入されているにもかかわらず、稼働できないまま機器の点検漏れなど不手際のみが続く日本原子力研究開発機構の高速増殖原型炉「もんじゅ」（福井県敦賀市）である。 廃炉を視野に入れた検討が進むのは当然だ。遅きに失したといえる。ただし廃炉の議論では、もんじゅに代わる新たな高速増殖炉のビジョンが欠かせない。 核燃料サイクルの前進につながるもんじゅの幕引きを、政府全体で検討すべきである。 ≪前進のためにも廃炉を≫ もんじゅの廃炉を促す意見が政府内で強くなっている。 原子力機構を所管する文部科学省は昨年、原子力規制委員会からもんじゅの運営を同機構以外の別組織に変更するよう求められていたが、未対応だ。 このことも廃炉論の高まりの一因になっている。 もんじゅの存続を疑問視する声は以前からあった。平成７（１９９５）
悪用厳禁！ 筆跡を完ぺきに再現できるソフトウェア2016.09.06 21:0612,647 たもり ますます自分のアイデンティティーを守るのが難しい時代に…。 筆跡鑑定なんてものがあるくらい、人それぞれの手書きには個性が表われるもの。それを完ぺきに再現してしまうソフトウェアがついに開発されました。米国のリンカーン大統領や小説家のコナン・ドイルなどの筆跡を本物と寸分違わずに再現可能なソフトの実力とは如何に？ 従来の筆跡を再現しようとする試みでは、元の筆跡に似ているフォントが使われ、あらゆる手書き文字のカーブや独特な形は再現できても、文字同士の繋がり方に違和感が残りました。そのためコンピュータが生成したように見えて、人を騙せるようなクオリティーではありませんでした。 そこで開発されたのが、人の筆跡のユニークな部分をすべて再現できるアルゴリズム｢MyText in Your Handwrit
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