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《正直……、本当は悔しくて悔しくて……。何でコロナ？ 何で？ 何で？ って。今だに、一人になっては涙してしまう……》 ボーカルダンスグループ・MAXのMINA（46）が、母の日の5月12日、自身のInstagramを更新。母の写真とカーネーションの画像をアップし、《私ごとですが、先日母が天国へと旅立ちました》と、3カ月近く前に母が新型コロナウイルス感染症で他界したことを明かした。 彼女の投稿によれば、今年2月に父から、〈お母さんがコロナで、救急車で運ばれて入院することになった〉と連絡を受け、その数時間後には、《今日一日持たないかもしれない》と告げられたという。 MINAの願いも届かず、罹患から約20日後に母は帰らぬ人に。 《今まで大病一つしてこなかった母。まさかの状況に心は全くついていけなかったです》と、今でも悔しさがぬぐえないでいるという。 2類感染症相当だった新型コロナが、季節性インフ
6月に始まった、新型コロナウイルス感染症の「第2波」は落ち着きつつあるようにみえます。この間、医療現場にはどのような変化があり、「1波」との違いは何だったのか。当初から多くの患者を診てきた、国立国際…
政府の旅行需要喚起策「Go Toトラベル」事業によって、新型コロナウイルスの感染者は増えたのだろうか。 厚生労働省によると、1日当たりの感染者数は、7月に入ってから100～300人台で推移していたが、政府がGo Toを前倒しで始めると発表した7月10日に400人を突破。流行の「第2波」到来を予感させた。さらに、Go Toが始まった同22日には800人に迫る勢いとなり、8月7日には過去最多の1595人にまで増えた。ただ、感染の再拡大について、政府の新型コロナ感染症対策分科会は21日、「ピークに達した」と評価。お盆期間前後からは落ち着いているようにも見える。 観光庁によると、Go To対象施設で感染者の宿泊があったケースは今月20日時点で10件。施設内での感染は確…
黒枠のラベルは、コンテンツホルダー自身が付与したものです。グレー枠のラベルは本文解析で自動付与されたものです。 立命館大の学部生の2.3％が退学を本格的に考えているとのアンケート結果を、立命館大学新聞が19日、発表した。「どうするか考えている」は7.5％で、退学を視野に入れている学生は計9.8％に上った。休学を視野に考えていると答えた学生は計25.6％いた。新型コロナウイルスの影響で、対面授業や課外活動が制限された上、学費への不満や経済的な不安が大きいことが背景にあるとみられる。 調査は5～18日、学生新聞のホームページなどに設けた集計フォームで実施。対象は全学部生約3万2千人で、学生証番号を検証した上で1414件の有効回答があった。
新型コロナウイルスの感染が広がる中、感染症の専門医などで作る日本感染症学会が19日から東京で始まり、舘田一博理事長が「今、日本は第2波のまっただ中にいる。この先、どう推移するのか注意が必要だ」とする見解を示しました。 19日から始まった日本感染症学会は当初はことし4月に開催の予定でしたが、新型コロナウイルスの流行を受けて延期となっていたもので、密集を避けるため東京・港区の会場とオンラインの両方で開かれています。 はじめに舘田一博理事長が講演し、「今、日本は第2波のまっただ中にいる。全国的にも、東京でも新たな感染者数の推移はピークを迎えているようにも見えるが、再び上昇することがないのか注意する必要がある」と述べ、現在、国内が流行の第2波を迎えているという見解を示しました。 そして、「この先も第3波、第4波が来ると予想され、新しい生活様式の中で新型コロナウイルスとつきあっていくことになる。学会
「Go To トラベル」の前倒し実施に踏み切った時も、8月1日に予定されていたイベント開催制限の緩和を見送った時も、そう語っていた。判断はあくまで専門家の意見に従った結果で、政治が勝手に決めたわけではない、と言いたいのだろう。要は責任逃れに終始しているのだ。 お盆休みの帰省シーズンが目前に迫っているが、国民はどう行動すれば良いのか。西村担当相は、またしても「専門家任せ」に動いていた。帰省が本格化する前の8月7日までに政府の「新型コロナウイルス感染症対策分科会」を開いて意見を聞くとしていたのだ。 ところが、8月5日の夕方、分科会の尾身茂会長が臨時の記者会見を開催。「お盆休みが近づく中、次回の分科会の開催を待たず、政府に対して帰省に関する提言をすることが責任、役割だと思った」とし、政府への提言内容を公表したのだ。 分科会は「お墨付き」のために利用されている 尾身会長がフライングとも取れる行動に
@tatsuharu2020 陰性なら自宅待機で済むような方をバンバンPCR検査しなくったって感染対策はできるよ、と申し上げております。余裕があれば検査はしてもいいです。でも、検査しなくちゃ感染対策できないってことはないです。
２２日に始まった観光支援の「Ｇｏ Ｔｏ トラベル」。新型コロナウイルスの感染拡大防止と観光需要の両立に注目が集まるが、那覇空港では発熱者を割り出すサーモグラフィーの担当スタッフが、強制力を伴わない検査態勢に苦慮。
東京都の小池百合子知事は21日、都内での新型コロナウイルスの感染拡大を踏まえ、23日からの4連休に向けて不要不急の外出をできるだけ控えるよう都民に呼び掛ける意向を示した。
新型コロナウイルスに一度感染して増強された免疫の能力が、数カ月で落ちるという研究報告が相次ぐ。免疫を持つ人に証明書を発行するという考え方もあるが、実現は難しい。様々な検査を適時受けられるように体制を整え、感染を広めにくい人を示せるようにして、経済活動と感染症対策の両立を目指す必要がある。【関連記事】集団免疫は「事実上不可能」 韓国保健福祉相ウィズコロナの医療を聞く 「抗体検査は手形ならず」[FT]コロナ抗体検査「精度に疑問符」 英大教授ら英ロンドン大学などの研究チームは11日、65人の感染者を対象に、新型コロナウイルスを倒す体内物質「抗体」の持続期間の調査結果を公表した。体内では抗体だけでなく様々な細胞などがウイルスなどを倒す免疫として働く。抗体は感染防御で特に重要な物質だ。調査結果はまだ他の研究者の査読を受けていないが、抗体の量は発症から約3週間でピークになり、その後減った。平均値は
厚生労働省は6月19日夜、同日公開した「新型コロナウイルス接触確認アプリ」のダウンロード数が午後11時30分の時点で約85万件に上ったと発表した。【UPDATE】20日午後5時現在で約179万件となった。 アプリは3時ごろ公開とされていたが、実際にはiOS版は3時20分ごろ、Android版は7時8分ごろの公開だった。 iOS版とAndroid版の合計数で、1人が複数回ダウンロードした場合もカウントされる場合があるとしている。 ちなみに6月1日に同様の国営アプリ「Immuni」をリリースしたイタリアでは16日の段階で270万件、ドイツの国営アプリ「コロナ警告」は16日の公開で、24時間で650万件ダウンロードされた。 なお、厚生労働省はアプリ名を「新型コロナウイルス接触確認アプリ（COCOA)」としているが、AppleとGoogleのアプリストアでは「COCOA」という名称は表示されない。
米ホワイトハウスで新型コロナウイルスに関する定例記者会見を開くドナルド・トランプ大統領（左）とマイク・ペンス副大統領（2020年4月3日撮影）。(c)JIMWATSON / AFP 【4月4日 AFP】（更新）ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は3日、新型コロナウイルス流行の拡大防止に向けた米政府の新たな方針として、国民に対し外出時のマスク着用を推奨すると発表した。トランプ氏はホワイトハウス（White House）で開いた記者会見で、米疾病対策センター（CDC）が人々に対し何らかの方法で顔を覆うよう要請していると説明。ただ、医療用マスクについては医療従事者が利用できるように入手を控えるよう促した。トランプ氏は、着用は「任意だ」と強調。「する必要はないし、私はしないことにした。ただ、一部の人々がしたいなら、問題ない」と述べた。記者会見の出席者にマスクをしていた人は
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