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※大前提ですが、最初に紹介した人は「そういう質問を受けることが多い」だけで、そういう意見を自分が持っているわけではありません。しかしそこから始まる議論は非常に興味深いです
ポルノ動画サイトのPornHubが2025年のユーザーの動画視聴習慣をまとめた統計データを公開しました。 2025 Year in Review - Pornhub Insights https://www.pornhub.com/insights/2025-year-in-review PornHubのトラフィックトップ20カ国は以下の通り。日本は前年比で2ランク降下の11位でした。なお、トップ20カ国がPornHubのトラフィックの77.5％を占めるそうです。 平均エンゲージメント時間は9分33秒で前年比で7秒減少。なお、平均エンゲージメント時間は18～24歳の最も若い年齢層が平均よりも26秒短く、65歳以上は平均よりも2分も長いそうです。また、男女で比較すると女性の方が平均エンゲージメント時間が15秒長い模様。トップ20カ国の平均エンゲージメント時間を比較すると、日本が最も長い11分
古来、特別格の宮とされ、神社本庁の本宗であり、 「日本国民の総氏神」とされる伊勢神宮。 正式名称は「神宮」だけですが、他の神宮と区別するために、 「伊勢」の地名を冠して伊勢神宮と通称されています。 他の多くの神社が朱塗りの建物や瓦屋根に変わっていった中で、 伊勢神宮は神明造という古代の建築様式を受け継いでいます。 これは弥生時代の高床倉庫が起源で、 神へのお供え物をする特別な建物だったといわれています。 そんな伊勢神宮では、内宮と外宮の2つの正宮の正殿、 14の別宮の全ての社殿を造り替えて神座を遷す、 「式年遷宮」が原則として20年ごとに行われています。 このとき、宝殿外幣殿、鳥居、御垣、御饌殿など計65棟の殿舎のほか、 714種1576点の御装束神宝、宇治橋なども造り替えられます。 神宮式年遷宮は、飛鳥時代に天武天皇が定め、 持統天皇4年（690年）に第1回が行われたと記録されています。
今回は、ニューヨーク在住の教授兼作家で、 都市計画家でもあるコビー・レフコウィッツ氏の投稿からで、 東京がどれだけ凄い場所であるのかが、以下のように語られています。 「東京は予想していたよりもずっと奇妙で、ずっと素晴らしい街だ。 世界で最も魅力的な都市だろう。 伝えたいことは山ほどあるが、まず言っておきたいのは、 建築が思っていた以上に折衷的で、都市設計も優れていて、 あらゆる隙間から特異性が溢れ出ているということだ。 それから、駐車場がどこにでもある。本当にどこにでも！ 自分はほとんどの都市計画論者よりも車嫌いではないが、 この環境はこれまでの多くの考えを見直すことになりそうだ。 高い建蔽率、かなり細かく区切られた変わった形の敷地が、 狭い通り沿いでも駐車場と完璧に両立しているんだ」 以上になります。 レフコウィッツ氏は上記のコメントともに、 複数の写真もアップしているのですが、 どれも
2025年11月18日、国連が「World Urbanization Prospects 2025(世界都市化調査2025)」というレポートを公開しました。このレポートによると、世界で最も人口の多い都市はインドネシアのジャカルタで、長年首位を堅持してきた日本の東京は3位にまでランクダウンしています。 Press Release | Cities are home to 45 per cent of the global population, with megacities continuing to grow, UNreport finds - United Nations Sustainable Development https://www.un.org/sustainabledevelopment/blog/2025/11/press-release-wup2025/ Jakar
前回の抹茶不足に関する記事を書いてから、引き続き海外の抹茶事情を調べていたのだが、どうやら、これは抹茶だけに限ったことではなさそうだ。キヌアやウベ（フィリピンの紫ヤム芋）やアボカドなどでも、同じようなことが起こっていたらしい。 問題の本質は、主に北米における「スーパーフード化」だと思う。他の国や民族の人々が伝統的に食べていたものを、突如、北米が「発見」し、スーパーフード化する。スーパーフード化された食べ物は、北米でトレンドとなり、多くの人々が買い求めるようになる。アメリカで流行したものは、そのうち世界中で流行する。そして、品不足と価格高騰が起こり、現地住民に影響を及ぼす…… 「スーパーフード化」は、良い影響の場合もあれば、悪い影響の場合もある。良い影響は、輸出先が増えて、現地の産業が潤うことだ。悪い影響は、現地の人々が手に入れにくくなり、その国の文化の存続に支障をきたすようになることだ。現
1. 概要よく日本人駐在員の話を聞くと、「アメリカでは欲しい物がなかなか手に入らないので、一時帰国の際に日本で大量に買い込み、それをスーツケースに詰めて戻る」というエピソードに出会う。アメリカといえば「物が溢れる国」「資本主義の象徴」というイメージが先行する。しかし、実際に生活してみると、「物は多いのに欲しいものがない」という逆説的な現象が現れるのだ。 もちろん、これは単なるイデオロギーの対立を語るものではなく、一消費者として資本主義の先鋭化がどのようなデメリットをもたらすかという、あまり語られてこなかった現象の一端である。日本にいると、SNSやメディアから「アメリカ＝巨大市場で品揃え豊富」という表層的な情報だけを受け取りがちだが、実際に暮らしてみなければ体感できない部分が確かにある。 ニューヨークやカリフォルニアのような大都市圏では、日系・韓国系スーパーも進出しており、Whole Foo
田淵寛子🇫🇷パリのお好み焼き屋 @HRK165415 パリの飲食店経営者が教える、フランスのお店でちゃんと扱われるコツ3点！！（店員が不機嫌な場合を除く←） ①入店時にBonjourと店員さんに聞こえる大きさの声で言う→聞こえてるの大事！！これがないと、お店側からは無礼な奴とみなされるので塩対応確定コース🫠 ②勝手に座らない→案内してくれるまで待つか、店員さんに座っていいか？目線でアピールする。テラスに座りたかったら、テラスのテーブルを指差すのもあり👍 ③すいませーん！！と大声で呼び付けない→呼びたいときはメニューを閉じるか端に寄せて、店員さんと目が合うように見つめ続ける👀それでも気付かないときは、店員さんが振り向いたタイミングで黙って人差し指をあげてアピール。それでも更に気付かないときは、店員さんが近くを通りすぎるタイミングでこっそりシルブプレ言うてみて？ これだけで、普通であ
3年の試行期間を経て、アイルランドは2026年から芸術家向けベーシックインカム制度を正式に導入する。対象となるアーティストは、週あたり約375ドル（最近の為替レートで約5万6250円、以下同）、1カ月約1500ドル（約22万5000円）の給付金を受け取ることになる。募集枠は2000人で、応募は2026年9月に開始される予定だが、現時点では詳細な応募資格は発表されていない。また、アイルランドの主要放送局RTÉが報じるところによると、政府は今後、追加予算が確保されれば対象者を拡大する可能性があるという。 ポストコロナにおける芸術分野支援のために検討が始まったアイルランドのベーシックインカム・プログラムは、2022年秋に試験導入され、今年初めに決まった6カ月間の延長を経て、来年2月に終了する。コロナ禍ではライブコンサートや各種イベントが軒並み中止され、数多くのアーティストが大幅な収入減など、特に
（2025年10月5日更新：カザフスタン、バングラデシュ、ウズベキスタン、シンガポールを追加） 万博。開幕まではほとんど興味ありませんでした。 でもよく考えてみると、これは世界中の人たちと直接会って話せる絶好の（というか、たぶん最初で最後の）チャンス。 なので、この国の人にはこれを聞いてみたい・・・と前から思っていたことをたずねてみました。 質問日：2025年4月21日、5月13, 27日、9月25日 ※ここに書かれているすべての「回答」は、応えてくださった方個人の意見であり一般化できないものであることをお断りしておきます。 目次 目次 カザフスタン － 中央アジア最大かつ最も裕福な国のもつ「兄弟」意識 バングラデシュ － パキスタンと分離して正解だったと思うか ウズベキスタン － サマルカンドの国で「ザナルカンドにて」は知られているのか シンガポール － 建国の父リー・クアンユーは今も尊
1972年公開（日本は翌1973年公開）の『ラストタンゴ・イン・パリ』は、センセーショナルな性描写が話題になりつつ、アカデミー賞では監督賞・主演男優賞にノミネートを果たし、芸術性が高く評価されるという、映画史に残るアンビバレントな一作。そして評価を超えて「問題」になった作品として知られる。 偶然出会った中年男と若い女性がセックスに溺れていくこの物語で、監督のベルナルド・ベルトルッチは、主演女優に予告ナシで、ある重要なシーンを撮影した。それは……当時48歳で世界的トップスターのマーロン・ブランドが、19歳のマリア・シュナイダーのズボンを脱がし、バターを手に取ってアナルセックスを強要するシーンだ。不意を突かれ、床に倒されたマリアは恐怖のあまり涙を流して抵抗する。ベルトルッチ監督は、彼女が受けた屈辱感、本物の涙を映像に収めたくて、事前に知らせなかったのだ。 50年前とはいえ、こんな撮影が許される
再生可能エネルギーがついに｢いちばん安いエネルギー｣に2025.09.02 23:0034,818 Kenji P. Miyajima 再エネは燃料費がいらないから、初期投資が終われば電気代が安くなるはず。 ｢電気代が上がる一方｣｢再生可能エネルギーはコストが高い｣という認識は、世界的に見るともはや過去のものです。国連が発表した特別報告書は、太陽光や風力を含む再生可能エネルギーの急成長とコスト低下が、経済的に｢不可逆的な転換点｣を突破したと宣言しています。 今や再エネは、新規の化石燃料発電所よりも安価かつ迅速に導入できる、もっとも経済的合理性の高い選択肢になり、世界のエネルギーに対する投資を劇的に変化させています。誰にも止められない再エネの時代が到来したと言えそうです。 エネルギー革命は経済的に必然だった2025年7月、国連は『Seizing the moment of opportuni
Emin Yurumazu (エミンユルマズ) @yurumazuアフリカと付き合いを持って日本に何のメリットがあるのか？と疑問に思っている人は、まず世界地図をメルカトルではなくピーターズマップで見ることから始めるべきです。地下資源はもちろんのこと、地球で農業できる土地の65%はアフリカにあります。砂漠ばかりだと思っていました？ pic.x.com/PsQFKK0ff0 2025-08-30 16:26:26 ラピスINTJ-1W9個別株寄り引けロングショートデイトレーダー @Intj1w9lapis ピーターズマップとはドイツの歴史学者アーノ・ペーターが1973年に作成した世界地図で、面積を正確に表現する「正積図法」採用。メルカトル図法で面積が歪んでしまう高緯度地域の大陸を実際と同じ大きさに表現、アフリカや南米大陸の広大さを示し、西欧中心の世界観に挑戦より公平な視点を提供した地図 x.
世界自炊紀行 作者:山口祐加晶文社Amazon この『世界自炊紀行』は、『自分のために料理を作る』などで知られる自炊料理家の山口祐加による、世界12カ国をめぐって各家庭の自炊料理や料理観を調査し、まとめた一冊である。僕も結婚してからずっと家の食事当番で、毎日「今日のご飯は何にしようかな」と頭を悩ませている。レシピならなんでもいいわけではなくて、近所のスーパーで売ってそうな食材しか使っていなくて、かつ時間をとらずに作れる料理でなくては毎日作れないので、実は選択肢はそう多くないのだ。夜ご飯のレパートリーの参考にもなるかなと思い手を出してみたのだが、こーれがめちゃくちゃおもしろい！ まず、家庭での料理、自炊に対する考え方が各国で大きく異なることに驚かされたし、同時に「今まで自分が持っていた自炊観」が、世界でもハズレ値的に珍しいものであることが明らかになっていく。もちろんレシピ本的にも参考になって
フランス人ストリーマー(配信者)のジャン・ポルマノーブ氏(本名：ラファエル・グラベン氏)が2025年8月18日、配信プラットフォーム・Kickでの配信中に意識を失い、その後死亡が確認されました。グラベン氏は以前から「仲間から虐待を受けるライブ配信」を行っており、死亡した際は10日間にわたるノンストップ拷問配信をしていたとのことです。 (TW violence ) A shocking story out of France that’s an actualBlackMirror episode come to life: Streamer Jean Pormanove (real name Raphaël Graven) died last night live on Kick. For years, his so-called “friends” humiliated him on
見落としがちな便利グッズを伝えたい今まで色々な国に行ってきた。比較的難易度の低い台湾やスペイン、難易度の高いインドやモンゴルなどなど。バックパッカーとしても、通常の旅行者としても旅をしたことがある。 今回はその経験を活かして、(今後の自分の備忘録としても)海外旅行に持って行ったほうがいいものをまとめる。自分の個人的な体験にもとづくものをご紹介するので、意外な便利グッズも伝えられるかも。※一部Amazonの商品のPRに繋がる内容がございます。 この記事をはてなブックマークする場合はこちら ビオフェルミン毎回ビンで持って行く。ヒト由来の乳酸菌を元にしている錠剤で、海外旅行中に未知に出会い続ける小腸・大腸をサポートする。海外に行くと、普段とは全く違う食生活を送ることになる。 モンゴルのゲル(移動式住居)例えば筆者はモンゴルのゲルにステイさせてもらったことがある。毎日草原と1000頭のヤギやヒツジ
８月５日、赤沢亮正経済再生相（写真）は参院予算委員会集中審議で、同日夕から９日にかけて訪米する方向で調整中だと明らかにした。写真は４月１８日、東京で撮影（２０２５年 ロイター/Issei Kato） ［東京 ２６日 ロイター］ - 赤沢亮正経済再生相は２６日夜のＮＨＫの番組で、米国の関税率を１５％まで引き下げたことで１０兆円程度の損失を回避できたと説明した。一方、対米投資の利益配分を米国９割、日本１割にしたことで日本が失うものは「数百億円の下の方」とし、関税引き下げの効果の方が大きいと成果を強調した。トランプ米政権は日本が５５００億ドル（約８０兆円）を米国に「投資」すると発表しているが、石破茂政権はこの額は出資・融資・融資保証の「枠」だとし、９対１の割合で利益を分ける対象は出資に限るとしている。
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