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田淵寛子🇫🇷パリのお好み焼き屋 @HRK165415 パリの飲食店経営者が教える、フランスのお店でちゃんと扱われるコツ3点！！（店員が不機嫌な場合を除く←） ①入店時にBonjourと店員さんに聞こえる大きさの声で言う→聞こえてるの大事！！これがないと、お店側からは無礼な奴とみなされるので塩対応確定コース🫠 ②勝手に座らない→案内してくれるまで待つか、店員さんに座っていいか？目線でアピールする。テラスに座りたかったら、テラスのテーブルを指差すのもあり👍 ③すいませーん！！と大声で呼び付けない→呼びたいときはメニューを閉じるか端に寄せて、店員さんと目が合うように見つめ続ける👀それでも気付かないときは、店員さんが振り向いたタイミングで黙って人差し指をあげてアピール。それでも更に気付かないときは、店員さんが近くを通りすぎるタイミングでこっそりシルブプレ言うてみて？ これだけで、普通であ
3年の試行期間を経て、アイルランドは2026年から芸術家向けベーシックインカム制度を正式に導入する。対象となるアーティストは、週あたり約375ドル（最近の為替レートで約5万6250円、以下同）、1カ月約1500ドル（約22万5000円）の給付金を受け取ることになる。募集枠は2000人で、応募は2026年9月に開始される予定だが、現時点では詳細な応募資格は発表されていない。また、アイルランドの主要放送局RTÉが報じるところによると、政府は今後、追加予算が確保されれば対象者を拡大する可能性があるという。 ポストコロナにおける芸術分野支援のために検討が始まったアイルランドのベーシックインカム・プログラムは、2022年秋に試験導入され、今年初めに決まった6カ月間の延長を経て、来年2月に終了する。コロナ禍ではライブコンサートや各種イベントが軒並み中止され、数多くのアーティストが大幅な収入減など、特に
（2025年10月5日更新：カザフスタン、バングラデシュ、ウズベキスタン、シンガポールを追加） 万博。開幕まではほとんど興味ありませんでした。 でもよく考えてみると、これは世界中の人たちと直接会って話せる絶好の（というか、たぶん最初で最後の）チャンス。 なので、この国の人にはこれを聞いてみたい・・・と前から思っていたことをたずねてみました。 質問日：2025年4月21日、5月13, 27日、9月25日 ※ここに書かれているすべての「回答」は、応えてくださった方個人の意見であり一般化できないものであることをお断りしておきます。 目次 目次 カザフスタン － 中央アジア最大かつ最も裕福な国のもつ「兄弟」意識 バングラデシュ － パキスタンと分離して正解だったと思うか ウズベキスタン － サマルカンドの国で「ザナルカンドにて」は知られているのか シンガポール － 建国の父リー・クアンユーは今も尊
1972年公開（日本は翌1973年公開）の『ラストタンゴ・イン・パリ』は、センセーショナルな性描写が話題になりつつ、アカデミー賞では監督賞・主演男優賞にノミネートを果たし、芸術性が高く評価されるという、映画史に残るアンビバレントな一作。そして評価を超えて「問題」になった作品として知られる。 偶然出会った中年男と若い女性がセックスに溺れていくこの物語で、監督のベルナルド・ベルトルッチは、主演女優に予告ナシで、ある重要なシーンを撮影した。それは……当時48歳で世界的トップスターのマーロン・ブランドが、19歳のマリア・シュナイダーのズボンを脱がし、バターを手に取ってアナルセックスを強要するシーンだ。不意を突かれ、床に倒されたマリアは恐怖のあまり涙を流して抵抗する。ベルトルッチ監督は、彼女が受けた屈辱感、本物の涙を映像に収めたくて、事前に知らせなかったのだ。 50年前とはいえ、こんな撮影が許される
再生可能エネルギーがついに｢いちばん安いエネルギー｣に2025.09.02 23:0034,818 Kenji P. Miyajima 再エネは燃料費がいらないから、初期投資が終われば電気代が安くなるはず。 ｢電気代が上がる一方｣｢再生可能エネルギーはコストが高い｣という認識は、世界的に見るともはや過去のものです。国連が発表した特別報告書は、太陽光や風力を含む再生可能エネルギーの急成長とコスト低下が、経済的に｢不可逆的な転換点｣を突破したと宣言しています。 今や再エネは、新規の化石燃料発電所よりも安価かつ迅速に導入できる、もっとも経済的合理性の高い選択肢になり、世界のエネルギーに対する投資を劇的に変化させています。誰にも止められない再エネの時代が到来したと言えそうです。 エネルギー革命は経済的に必然だった2025年7月、国連は『Seizing the moment of opportuni
Emin Yurumazu (エミンユルマズ) @yurumazuアフリカと付き合いを持って日本に何のメリットがあるのか？と疑問に思っている人は、まず世界地図をメルカトルではなくピーターズマップで見ることから始めるべきです。地下資源はもちろんのこと、地球で農業できる土地の65%はアフリカにあります。砂漠ばかりだと思っていました？ pic.x.com/PsQFKK0ff0 2025-08-30 16:26:26 ラピスINTJ-1W9個別株寄り引けロングショートデイトレーダー @Intj1w9lapis ピーターズマップとはドイツの歴史学者アーノ・ペーターが1973年に作成した世界地図で、面積を正確に表現する「正積図法」採用。メルカトル図法で面積が歪んでしまう高緯度地域の大陸を実際と同じ大きさに表現、アフリカや南米大陸の広大さを示し、西欧中心の世界観に挑戦より公平な視点を提供した地図 x.
世界自炊紀行 作者:山口祐加晶文社Amazon この『世界自炊紀行』は、『自分のために料理を作る』などで知られる自炊料理家の山口祐加による、世界12カ国をめぐって各家庭の自炊料理や料理観を調査し、まとめた一冊である。僕も結婚してからずっと家の食事当番で、毎日「今日のご飯は何にしようかな」と頭を悩ませている。レシピならなんでもいいわけではなくて、近所のスーパーで売ってそうな食材しか使っていなくて、かつ時間をとらずに作れる料理でなくては毎日作れないので、実は選択肢はそう多くないのだ。夜ご飯のレパートリーの参考にもなるかなと思い手を出してみたのだが、こーれがめちゃくちゃおもしろい！ まず、家庭での料理、自炊に対する考え方が各国で大きく異なることに驚かされたし、同時に「今まで自分が持っていた自炊観」が、世界でもハズレ値的に珍しいものであることが明らかになっていく。もちろんレシピ本的にも参考になって
フランス人ストリーマー(配信者)のジャン・ポルマノーブ氏(本名：ラファエル・グラベン氏)が2025年8月18日、配信プラットフォーム・Kickでの配信中に意識を失い、その後死亡が確認されました。グラベン氏は以前から「仲間から虐待を受けるライブ配信」を行っており、死亡した際は10日間にわたるノンストップ拷問配信をしていたとのことです。 (TW violence ) A shocking story out of France that’s an actualBlackMirror episode come to life: Streamer Jean Pormanove (real name Raphaël Graven) died last night live on Kick. For years, his so-called “friends” humiliated him on
見落としがちな便利グッズを伝えたい今まで色々な国に行ってきた。比較的難易度の低い台湾やスペイン、難易度の高いインドやモンゴルなどなど。バックパッカーとしても、通常の旅行者としても旅をしたことがある。 今回はその経験を活かして、(今後の自分の備忘録としても)海外旅行に持って行ったほうがいいものをまとめる。自分の個人的な体験にもとづくものをご紹介するので、意外な便利グッズも伝えられるかも。※一部Amazonの商品のPRに繋がる内容がございます。 この記事をはてなブックマークする場合はこちら ビオフェルミン毎回ビンで持って行く。ヒト由来の乳酸菌を元にしている錠剤で、海外旅行中に未知に出会い続ける小腸・大腸をサポートする。海外に行くと、普段とは全く違う食生活を送ることになる。 モンゴルのゲル(移動式住居)例えば筆者はモンゴルのゲルにステイさせてもらったことがある。毎日草原と1000頭のヤギやヒツジ
８月５日、赤沢亮正経済再生相（写真）は参院予算委員会集中審議で、同日夕から９日にかけて訪米する方向で調整中だと明らかにした。写真は４月１８日、東京で撮影（２０２５年 ロイター/Issei Kato） ［東京 ２６日 ロイター］ - 赤沢亮正経済再生相は２６日夜のＮＨＫの番組で、米国の関税率を１５％まで引き下げたことで１０兆円程度の損失を回避できたと説明した。一方、対米投資の利益配分を米国９割、日本１割にしたことで日本が失うものは「数百億円の下の方」とし、関税引き下げの効果の方が大きいと成果を強調した。トランプ米政権は日本が５５００億ドル（約８０兆円）を米国に「投資」すると発表しているが、石破茂政権はこの額は出資・融資・融資保証の「枠」だとし、９対１の割合で利益を分ける対象は出資に限るとしている。
「ふたなりを書いたら、もう記事を書くなと命じられた」 VICE記者Ana Valensが語る“検閲と排除”の全貌【独占証言／Steam規制報道削除の裏側】クレジットカード会社による表現規制が、ついにSteamにまで及んだ。 2025年7月、世界最大のPCゲーム配信プラットフォーム「Steam」が、決済業者の基準に従って成人向けコンテンツの規制強化を発表。 この問題は、同年2月のニコニコ動画での海外カード決済停止、3月の同人誌サイトへの警告に続く、いわゆる「金融検閲」の最新事例として日本でも報道され注目を集めている。 そのSteam規制をいち早く報じたVICE（米国の若者向けニュースメディア）傘下のゲーム専門「Waypoint」の記者が、記事を削除され、抗議の末に辞職する事件が起きた。 表現の自由をめぐるこの騒動の舞台裏で、何が起きていたのか？ 私は記者Ana Valens本人に直接問い合
この記事は2025年7月14日に発生した、「鬼滅の刃」のキャラクターである冨岡義勇のコスプレをしていた若者に対し、「日本の軍国主義だ」と男性が激昂した事件の解説です。中国では、コスプレをしている若者を怒る老人、特に「和服を着ている若者」に怒る老人のニュースが話題になることが多いです。こうした事件に対し、日本では多くの人が「中国では共産党支配による日本文化への迫害が起こっている」と受け取ることが多いです。 しかし、実際に現地で暮らしていると全く、そういった雰囲気ではありません。今回の記事は「空気感」の差を動画サイトのコメントを解析しながら解説します。そして、こういったコスプレにまつわる事件の歴史を共有し、こっちの若者たちの感覚を理解していただくことが目的です。 最後には、日本のコメントと比較することで、この報道に対する日中のギャップを比較・考察します。中国コメント分析：冷静な中国の若者今
【ワシントン共同】トランプ米大統領は16日、起訴中に自殺した富豪を巡る陰謀論に関し、政権が否定したことに猛反発する自身の熱烈な支持層「MAGA」の一部を「愚かな人々」と表現し「彼らの支持はもういらない」と突き放した。トランプ氏は抑制が効かないことにいら立ちを強めており、支持者との「最も大きな亀裂」（米メディア）に直面している。 MAGA派は富豪のエプスタイン氏が少女買春をあっせんし、大物政治家を含む「顧客リスト」が存在すると指摘。自殺ではなく、口封じのため殺害されたと主張している。司法省が今月上旬、いずれも否定し、一部が激怒している。トランプ氏は交流サイト（SNS）で「私の過去の支持者がデマにだまされている」と指摘。ホワイトハウスで記者団に「重大な問題を抱え、既に亡くなった人物に時間を浪費している。愚かな人々だ」と話した。 MAGA派はエリート層が形成する「ディープステート（闇の政府）」
トランプ氏「敗戦と同じ」 ドル、基軸通貨の地位喪失なら 時事通信 外経部2025年07月09日07時53分配信 米財務省印刷局で印刷される２０ドル紙幣＝２０１８年７月、ワシントン（ＡＦＰ時事） 【ワシントン時事】トランプ米大統領は８日、ホワイトハウスで記者団に対し、通貨ドルが基軸通貨の地位を失えば「大きな世界戦争に敗れたようなものだ」と述べ、危機感をあらわにした。ドルとは別の決済手段を模索する新興国グループ「ＢＲＩＣＳ」諸国に対し、１０％の関税を課す意向を示した。 反米同調国へ１０％追加関税 ＢＲＩＣＳ首脳会議に対抗か―トランプ氏トランプ氏は中国やロシア、ブラジルなど有力新興国で構成するＢＲＩＣＳの加盟国なら「１０％の関税を支払わなければならない」と明言。ＢＲＩＣＳは「ドルを破壊しようとしている」と非難した。 #ドナルド・トランプ氏 #ＢＲＩＣＳ 国際トランプ米政権 コメントをする 最
id:worris なぜか参政党を批判することをあれこれ理由を付けて敬遠し、参政党批判者を批判することに熱心な人たち。参政党を支持したいならそう言えばいいのに。 （AI解説）このコメントは、相手の実際の主張や行動の理由を正確に理解しようとせず、勝手に動機を推測し、それを批判の対象にすることで、本質的な議論から逸らそうとする、「動機の推論の誤り」という典型的な詭弁のパターンを示しています。 私はネット民が参政党については反応が過剰すぎるし、逆に国民民主党のタチの悪さについては鈍感すぎると思っています。 私は国民民主についてたちの悪いポピュリズム政党としてすごく警戒していたのでツイッターでもちょくちょく否定的な言動をしていましたが、参政党について現時点ではそこまで脅威だと思っていません。参政党のような政党が躍進するのはどの先進国でも起きている歴史サイクルであり、これ自体はまず間違いなく避けら
要約ハンガリーの少子化対策は、オルバーン政権下で2010年以降、GDPの5～6%を投じた大胆な家族支援政策として展開されたが、2024年の出生率は1.38という壊滅的結果で「大失敗」と言っても過言ではない。出生率はEU平均を下回るとされ、若者の国外流出、財政赤字、社会的格差の拡大を招いた。移民比率の上昇が一部で出生率を支えるが、政権の反移民理念との矛盾を露呈している。現在、日本は周回遅れで彼らを模倣しようとしている。 1. ハンガリーの少子化問題と政策の背景ハンガリーは、人口約950万人のEU加盟国であり、1981年以降、継続的な人口減少に直面している。2011年には合計特殊出生率（TFR）が1.23まで低下し、EU内で最低水準を記録した。この深刻な少子化は、労働力不足や社会保障の持続可能性を脅かし、国家存続の危機と認識された。ヴィクトル・オルバーン政権は、2010年の発足以降、「移民に頼
今回、紹介する作品は中国という巨大な国の中でも最底辺で暮らしている人々の視点から描かれた物語、中等専門学校の鼠の大冒険（中专鼠鼠大冒险）です。 この記事は華やかな経済成長やテクノロジーとは対照的な「影の部分」に光を当てます。かなりダークな表現が多いので苦手な方はご注意ください。 この作品を通じ中国社会の過酷さと、ここで生きる人たちの強さ、そして幸福とは何かを感じ取っていただければ幸いです。 *7/6 22:00 ページ(3,4)を追加しました 中等専門学校とは前提となる知識の解説です。中国は大学入試試験（高考）が有名ですが、実はその前に高校入試試験（中考）があります。 中等専門学校とは日本でいう専修学校のような存在です。場所によって異なりますが、上海では高校受験で成績の下位20%が行く学校の一つとされています。ここで学生は職業の技術を学び、卒業したあとは、すぐに就職することが多いです。 中
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