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新型コロナウイルスのワクチン接種に関しては、いまだ否定派も多い。副反応を伴う死亡例が多数報告されているにもかかわらず、因果関係不明としていることも、そうした風潮に拍車をかけているようだ。 そしてついに、その安全性を揺るがす「証拠」が出てきたのである。 国際ジャーナリストが証言する。 「ファイザー製薬のパートナー企業であるドイツの『ビオンテック社』がアメリカ証券取引委員会に提出した報告書で、mRNA注射によって重篤な副作用が懸念されること、免疫反応の耐久性について『まだ臨床試験で証明されていない』ことを認めたんです」 日本政府は、ワクチン接種こそがコロナ禍を抑える最大の手段だと喧伝してきたが、なんたることか──。 国際ジャーナリストは、さらに衝撃的な話を続けた。 「ビオンテック社の説明によれば、現在、アメリカではワクチンが緊急承認、欧州では条件付き、あるいは期限付き承認で販売されている。すで
全国で新型コロナウイルスの感染者が急増し、政府は重症化リスクが低い感染者について入院ではなく自宅療養を基本とする新方針を打ち出した。自宅療養中に容態が急変して亡くなった患者の事例が報道されていることもあり、人々の間に不安が広がっている。一人でも多くの命を救うために、医療ができることはもうないのか？コロナ対応現場の最前線で命と向き合う救急専門医・集中治療専門医の筆者が、国内外の事例や研究結果などのファクトと現場の知見に基づいて緊急提言を行う。（名古屋大学大学院医学系研究科救急集中治療医学分野医局長、集中治療専門医、救急科専門医 山本尚範） コロナ診療体制は 全国でいかに進歩してきたか 新型コロナウイルスへの診療体制は全国で少しずつ進歩してきた。大阪府、札幌市、沖縄県で、救急搬送先が決まらない際の「入院待機ステーション（酸素ステーション）」が導入されている。また、大阪府では重症患者の容体安定化
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