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それにしても年初以来の「ＫＡＤＯＫＡＷＡリストラ問題」は、加速度的にカオスっぷりの度合いを増しているようだ。本紙で前回この問題を取り上げたのは、親会社の㈱ＫＡＤＯＫＡＷＡ・ＤＷＡＮＧＯが1月16日に佐藤辰男社長名で「セカンドキャリア支援プログラム」なるものを公表してから半月後の1月31日号であった。41歳以上で勤続５年間以上の正社員を対象に300名程度（正社員の約15％にあたる）を募集するという早期希望退職者優遇制度が、現実には極めて露骨なリストラ（実際、その記事が出てから1カ月後までに一部社員に対し「4月以降あなたの居場所はない」「あなたに任せる仕事はない」という完全な退職勧奨すら行われた）については、本紙編集人が連日発行するメールマガジン「文徒」において、以後の経過もそのつど報じてきたほか、各々のセンサーに触れたらしい一般メディアでも報道されるなど、当初の予想以上の話題に膨れ上がるこ
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