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主要20カ国・地域首脳会議（G20サミット）に出席した韓国の文在寅大統領（左）を出迎える安倍晋三首相＝大阪市住之江区のインテックス大阪で2019年（令和元年）6月28日、代表撮影 秋である。隣は何をする人ぞ、というワケでもなかろうが、テレビは連日、韓国の文在寅政権の報道にご執心である。安倍晋三首相側近が誰かは知らずとも、文大統領の側近には詳しいという人も多いのではないか。テレビよ、いや視聴者よ、これでいいのか。【吉井理記/統合デジタル取材センター】 アナログで恐縮ですが…テレビはどれだけ「韓国ネタ」を流しているか？ 手元に月初めの9月1日から7日までの1週間のテレビ欄（本紙東京本社発行分）を用意した。アナログな方法で恐縮だが、在京キー局6局の地上波番組の予告内容を拾い、韓国ネタ、特に韓国政界を話題にした番組数を数えてみた。10番組？ 20番組？ 40はちょっと多いか？ さて、答えは――。
（前回から読む） 米国が韓国に言い渡した。中国に対抗するため、米国は日本とスクラムを組んだのだ。「慰安婦」で我々の仲を裂こうとするな――。韓国を見透かしたマイケル・グリーン 前回は「日本との外交戦に負けた」としょげ返っていた韓国が、突然、元気になった、という話でした。 鈴置：エズラ・ヴォーゲル（Ezra F. Vogel）ハーバード大学名誉教授ら187人の日本研究者たちが、安倍晋三首相に慰安婦問題の解決を求める声明を発表したからです。 この「日本の歴史家を支持する声明」は、韓国の姿勢にも疑問を投げましたが、韓国各紙はそれをほとんど無視。この声明を援軍に外交戦で日本に逆襲しようと、メディアは戦意を盛り上げました。 実は、この状況を見越していたかのような記事があります。マイケル・グリーン（MichaelGreen）戦略国際問題研究所（CSIS）上級副所長兼ジョージタウン大学准教授が、安倍首
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